日経平均は大幅続伸、好決算が相次ぎ下げ過ぎ訂正

　日経平均は大幅続伸。332.71円高の21790.00円（出来高概算7億7000万株）で前場の取引を終えている。

　30日の米株式市場でNYダウは3日ぶりに反発し、431ドル高となった。トランプ大統領が中国との貿易協定締結への自信を示したことが伝わり、米中貿易摩擦への懸念が和らいだ。為替市場では米10月消費者信頼感指数が市場予想を上回ったことを受けて、円相場が1ドル＝113円台まで下落しており、本日の日経平均も米株高や円安を好感して112円高からスタートした。好決算となったソニー<6758>やホンダ<7267>、アドバンテス<6857>などが大きく買われ、日経平均は寄り付き後も上げ幅を広げる展開となり、前引けにかけて21815.37円（358.08円高）まで上昇する場面があった。

　個別では、前述のソニーやホンダを中心に、ソフトバンクＧ<9984>、トヨタ自<7203>、東エレク<8035>、ファナック<6954>など売買代金上位は全般堅調。ただ、ファーストリテ<
9983>は小幅高にとどまった。通期業績予想を大幅に上方修正したアドバンテスは12％超高、好決算とともに自社株買い実施を発表したローム<6963>は6％超高と急伸した。ファンケル<4921>も11％超高と上げが目立つ。また、ＭＡＲＵＷＡ<5344>やソフトブレーン<4779>、デジアーツ<2326>はストップ高水準で前場を折り返した。一方、売買代金上位では任天堂<7974>、キヤノン<7751>が逆行安。任天堂の上期決算は大幅増益となったが、市場予想に届かなかった。高炉休止の影響で業績予想を下方修正したＪＦＥ<5411>は7％安と急落。
また、ＫＩＭＯＴＯ<7908>、千代化建<6366>などが東証1部下落率上位に顔を出した。セクターでは、精密機器、電気機器、輸送用機器などが上昇率上位。半面、鉄鋼、電気・ガス業、倉庫・運輸関連業が下落率上位だった。

　日経平均は前日とあわせ600円を超える上昇となっており、強いリバウンドを見せている。外部環境の不透明感を背景に10月2日高値24448.07円（取引時間中）から26日安値20971.93円（同）まで急ピッチの調整を強いられたが、予想PERが12倍程度、騰落レシオが70％
程度まで低下し、下げ過ぎを意識する向きもあった。前日の東証空売り比率は49.9％と高水準で推移しており、買い戻しが進む余地はなお大きいだろう。需給要因とは別に、先日の信越化<4063>に続いてソニーやホンダなど市場予想を上回る決算が相次いでいることも明るい材料となる。アドバンテスのサプライズ決算を受けて、半導体関連株は買い戻しの動きが続いている。

　このまま本格的なリバウンドに転じることに期待したいところだが、米国では1日にアップル決算発表、2日に10月雇用統計発表、6日に中間選挙と週後半から重要イベントが相次ぐ。引き続き相場全体の地合い急変には注意しておきたい。
（小林大純）
＜AK＞