東京株式（大引け）＝１円安、米雇用統計発表を前に様子見ムード

　２日の東京株式市場は売り買いともに低調で方向感の定まらない展開となった。日経平均もボラティリティが高まらず、結局、わずかに前日終値を下回って引けた。

　大引けの日経平均株価は前日比１円１６銭安の１万６９２５円６８銭と小反落。東証１部の売買高概算は１６億４４６３万株、売買代金概算は１兆８６７３億５０００万円。値上がり銘柄数は８５４、対して値下がり銘柄数は９４５、変わらずは１７４銘柄だった。

　きょうの東京市場は、日本時間今晩に予定される米８月の雇用統計発表を控え様子見ムードの強い展開となった。前日の原油安が重荷となったほか、日経平均は今週に入り前日まで約３．５％の上昇をみせていたこともあって利益確定の売りを誘発しやすい場面にあった。ただ、下値では押し目買いが入り底堅い値動きに。前後場を通じて１万６８００円台半ばから１万６９００円台前半までの狭いレンジでの往来となった。後場後半には為替がドル高・円安方向に振れたのを横目に、全般相場も下げ渋る動きをみせたが、戻しきれずに大引けはわずかにマイナス圏で着地した。売買代金は活況の目安とされる２兆円を前日に続き下回っている。

　個別では、任天堂<7974.T>が大商いで上昇、ソニー<6758.T>も堅調。荏原<6361.T>が買われ、第一生命保険<8750.T>も高い。同業の株式取得で注目された関西スーパーマーケット<9919.T>がストップ高となった。このほかＪ．フロント　リテイリング<3086.T>、東京ドーム<9681.T>、サンドラッグ<9989.T>など内需の消費関連への買いが目立った。

　半面、村田製作所<6981.T>、アルプス電気<6770.T>など電子部品株が、米アップルによる値下げ要請報道を受けて下落した。ＴＯＷＡ<6315.T>、フュージョンパートナー<4845.T>が大幅安、サイバネットシステム<4312.T>、トプコン<7732.T>も値を下げた。ＧＭＯインターネット<9449.T>、クリーク・アンド・リバー社<4763.T>も安い。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）