日経平均は5日ぶり反落、薄商いのなか売り優勢

日経平均は5日ぶり反落。14日の米国市場ではNYダウが34ドル高と小幅反発する一方、ナスダック総合指数は3日ぶりに反落した。米7月小売売上高の予想下振れなどから、円相場は一時1ドル＝106.40円台まで上昇。前週4日間で900円超上昇した日経平均も、本日は利益確定の売りが先行し99円安からスタートした。その後は決算発表の一巡で積極的な買いが入りづらいなか、米中対立への懸念などから散発的な売りが出て、後場に入ると23068.53円（前週末比220.83円安）まで下落する場面があった。

大引けの日経平均は前週末比192.61円安の23096.75円となった。東証1部の売買高は8億1922万株、売買代金は1兆5014億円と1月20日以来の低水準だった。業種別では、精密機器、サービス業、陸運業が下落率上位で、その他も全般軟調。海運業と空運業の2業種のみ小幅に上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の67％、対して値上がり銘柄は29％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>などがさえない。トヨタ自<7203>は買いが先行したものの、後場に入るとマイナス転換した。半導体関連では東エレク<8035>が小幅安にとどまったが、レーザーテック<6920>は3％超の下落。リクルートＨＤ<6098>や中外薬<4519>といったグロース（成長株）色の強い銘柄も軟調ぶりが目立った。また、スマバリュ<9417>などは決算を受けて売りがかさみ、東証1部下落率上位に顔を出した。一方、ゲームやインターネットサービスの需要増加が意識され、任天堂<7974>やＺＨＤ<4689>がしっかり。ホンダ<7267>と日産自<7201>は一部報道を受けて思惑買いが入った。中小型株ではチェンジ<3962>が連日の賑わいで売買代金上位にランクイン。また、決算が好感されたエムアップ<3661>やオイシックス<3182>、株式公開買付け（TOB）が実施されたソフトブレーン<4779>などはストップ高を付けた。
＜HK＞