日経平均は小幅反発、貿易摩擦警戒も買い戻し主導で切り返す

日経平均は小幅反発。14日の米国市場では米中貿易摩擦への警戒感が広がり、NYダウは248ドル安と3日続落した。本日の日経平均はこうした流れを引き継いで73円安からスタートすると、一時1ドル＝105円台後半まで円高が進んだことも重しとなり、前場には21555.49円（前日比221.80円安）まで下落する場面があった。ただ、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い入れが支えとして意識され、日経平均は買い戻し主導でプラスに切り返した。

大引けの日経平均は前日比26.66円高の21803.95円となった。東証1部の売買高は11億7463万株、売買代金は2兆2350億円だった。業種別では、その他製品、電気・ガス業、小売業が上昇率上位だった。一方、海運業、石油・石炭製品、繊維製品が下落率上位だった。

個別では、任天堂<7974>、ソニー<6758>、キーエンス<6861>などが堅調。ファーストリテ<9983>も終値でプラスを確保した。ＴＤＫ<6762>が3％超高で指数の押し上げ役となり、一部証券会社がレーティングを引き上げたヤクルト<267>やダイフク
<6383>も上げ目立つ。同じくレーティング引き上げ観測の丸井Ｇ<8252>、業績観測が報じられたイオンファン<4343>、決算が好感されたクスリのアオキ<3549>や神戸物産<3038>は急伸。また、ストップ高水準まで買われたｅｎｉｓｈ<3667>や大幅増益決算のヤーマン<6630>が東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、三菱ＵＦＪ<8306>、ファナック<6954>などが軟調で、トヨタ自<7203>やソフトバンクＧ<9984>は小安い。ＮＴＮ<6472>などのベアリング大手は目標株価引き下げ観測を受けて売られた。また、アイロムＧ<2372>や東京個別<4745>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞