個別銘柄戦略:積水ハウスやヤクルト本社などに注目

9日の米株式市場ではNYダウが638.11ドル安の32272.79、ナスダック総合指数が332.04pt安の11754.23、シカゴ日経225先物が大阪日中比320円安の27910円。7月からの利上げ及び9月の0.5ptの大幅利上げの可能性も示した欧州中央銀行（ECB）の政策決定を受けて、インフレ懸念が高まる一方、中国上海市の一部で再びロックダウン（都市封鎖）が実施されたことで、世界経済の成長鈍化懸念も高まっている。これを受けて、信越化学<4063>、AGC<5201>、日本製鉄<5401>などの景気敏感株に売りが広がりそうだ。また、米5月消費者物価指数（CPI）を前にした警戒感から引けにかけて大きく下げたナスダックを嫌気し、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、エムスリー<2413>、ベイカレント<6532>などのハイテク・グロース株のほか、SHIFT<3697>、ラクス<3923>、Sansan<4443>などの中小型グロース株にも売りが先行するだろう。一方、政府が入国者数の上限をさらに引き上げる方向で検討していることを好感し、エアトリ<6191>、オープンドア<3926>、JAL<9201>、JR東日本<9020>、マツキヨココ<3088>、パンパシHD<7532>などのインバウンド関連が物色されそうだ。前日に大きく下落した海運株は景気後退懸念が引き続き重石となる一方、自律反発狙いの買いが向かいやすいほか、川崎汽船<9107>はレーティング格上げ観測も支援要因となりそうだ。他方、郵船<
9101>はレーティング格下げが観測されており、軟調が想定される。第1四半期決算が市場予想を上回った積水ハウス<1928>、レーティング格上げが観測された三菱地所<8802>は堅調に推移しそうだ。ほか、武田薬品<4502>やヤクルト本社<2267>、東洋水産<2875>などのディフェンシブ銘柄が相対的に好まれそうだ。 ＜FA＞