日経平均は続伸、半導体株中心に買い、米雇用統計前に堅調もみ合い

日経平均は続伸。2日の米国市場でNYダウは小幅に5日続伸し、25ドル高となった。経済活動の正常化への期待が根強く相場を下支えしたが、景気敏感株を中心に高値警戒感から売りが出た。本日の日経平均もやや利益確定売り優勢で55円安からスタート。
その後半導体関連株を中心に買いが入り、朝方には一時29157.16円（前日比211.02円高）まで上昇したが、引き続き29000円を上回る場面では売りも出た。5月雇用統計をはじめとする米雇用関連指標の発表が控えており、日中はおおむね堅調もみ合いの展開となった。

大引けの日経平均は前日比111.97円高の29058.11円となった。東証1部の売買高は10億
9198万株、売買代金は2兆6131億円だった。業種別では、食料品、水産・農林業、ゴム製品が上昇率上位だった。一方、海運業、非鉄金属、証券が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の68％、対して値下がり銘柄は27％となった。

個別では、売買代金トップのトヨタ自<7203>が3日続伸、またレーザーテック<6920>が7％を超える上昇となり、ともに連日で上場来高値を更新した。レーザーテック以外の半導体関連株でも、外資系証券の目標株価引き上げが観測されたルネサス<6723>などが大幅高。ＪＲ東<9020>は新型コロナウイルスのワクチン接種進展で、前日に続き大きく買われた。その他売買代金上位もソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、東エレク<8035>など全般堅調。また、アーレスティ<5852>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、売買代金上位ではファーストリテ<9983>が逆行安。国内「ユニクロ」の5月既存店売上が1年ぶり減収となったことが嫌気され、4％超下落した。郵船<9101>も利益確定売り優勢でさえない。また、投資判断引き下げ観測のデンカ<4061>が急落し、ＢＥＥＮＯＳ<3328>などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞