前週末8日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ダイドー <3205> 　183円　(+50円、+37.6％) ストップ高

　ダイドーリミテッド <3205> [東証Ｓ]がストップ高。寄り付き大量の買い注文にカイ気配スタートとなり、気配値のまま株価水準を切り上げた。アパレルの中堅だが不動産部門の収益貢献度が高い。ただ、業績は新型コロナウイルスの影響もあって低迷が続いている。そうしたなか、同社は7日取引終了後、子会社が保有するダイドーリミテッドビルの売却に伴い、23年3月期第4四半期に売却益約100億円を特別利益に計上することを発表、これを材料視する買いが集中した。株価が100円台と低位にあることで個人投資家を中心とした短期資金の参戦を誘った。

■ビープラッツ <4381> 　1,340円　(+191円、+16.6％) 一時ストップ高

　ビープラッツ <4381> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反騰。7日の取引終了後、社内のSaaSサービスやサブスクリプション契約の管理のためのクラウドサービス 「サブかん」に関して、これまでのオンライン販売サイトからの直接提供に加えて、パートナー経由での提供を開始すると発表しており、これが好材料視された。 SaaSサービスやサブスク型ツールは、個々の従業員ごとのアカウントを発行するなど、従業員に紐づけて提供されるものが多く、従業員の入退職時や部署異動などで管理の紐づけや経費の管理などの手続きが必要となっていたが、「サブかん」はこれらの社内の管理や手続きの煩雑さを解決するクラウドサービス。今回、IT流通会社やシステムインテグレータなどのパートナーと共に提供することで、販売拡大への期待が高まっているもよう。なお、当初のパートナーとしてソフトバンク <9434> [東証Ｐ]子会社のＳＢ　Ｃ＆Ｓ、ＮＥＣ <6701> [東証Ｐ]と契約を締結したという。

■ＣＡＮＢＡＳ <4575> 　739円　(+100円、+15.7％) ストップ高

　キャンバス <4575> [東証Ｇ]がストップ高。そのほか、アンジェス <4563> [東証Ｇ]も続急伸、リボミック <4591> [東証Ｇ]やセルシード <7776> [東証Ｇ]、ラクオリア創薬 <4579> [東証Ｇ]などバイオ関連株が軒並み動意含みの展開をみせた。「ここにきてマザーズ指数が底入れの兆しをみせているが、構成銘柄に多く含まれるバイオ関連株の上昇が寄与している」（中堅証券ストラテジスト）という。前週は旧マザーズ銘柄の信用評価損益率の悪化により、追い証を誘発するリスクがあったが、足もとでセンチメントが改善している。株価水準に値ごろ感があり、全体相場のリスク回避ムードが一巡したのを見計らって、個人投資家などが仕切り直しの買いを入れた。

■ＵＳＥＮＨＤ <9418> 　2,190円　(+214円、+10.8％)

　東証プライムの上昇率トップ。ＵＳＥＮＨＤ <9418> が3日続急騰。同社は7日取引終了後に、22年8月期第3四半期累計（21年9月-22年5月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比7.9％増の135億3000万円となり、通期計画の170億円に対する進捗率は79.6％となった。売上高は同13.5％増の1747億1200万円で着地。コンテンツ配信事業でユーザー数の純増基調を維持したことや、通信事業で法人向けICTの顧客基盤が順調に拡大したことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■大有機 <4187> 　2,481円　(+185円、+8.1％)

　東証プライムの上昇率7位。大阪有機化学工業 <4187> [東証Ｐ]が続急伸。7日の取引終了後に発表した第2四半期累計（21年12月-22年5月）連結決算が、売上高161億4400万円、営業利益33億2000万円（前年同期比16.8％増）、純利益24億4800万円（同9.0％増）と2ケタ営業増益となったことが好感された。会計基準の変更に伴い売上高の前期との増減率の開示はないものの、自動車減産の影響で自動車用塗料向け化成品の販売が低調に推移した。一方、UVインクジェット用インク向けや光学用粘着剤向けの販売は堅調だったほか、ArFレジスト用原料の販売が引き続き好調に推移し、営業利益は上期として過去最高となった。なお、22年11月期通期業績予想は、売上高330億円、営業利益59億円（前期比0.8％増）、純利益42億円（同16.0％減）の従来見通しを据え置いている。同時に上限を30万株（発行済み株数の1.34％）、または6億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は7月8日から9月30日までで、資本効率を高めることを通じて企業価値の向上を図ることが目的としている。

■ＢＥＥＮＯＳ <3328> 　2,360円　(+140円、+6.3％)

　ＢＥＥＮＯＳ <3328> [東証Ｐ]が急反発、6月末につけた戻り高値2493円を視界に捉えた。また、年初来高値は大発会につけた2500円で、同時に新高値圏突入も意識される場面にある。eコマース事業を手掛けるが、収益の主柱を担っているのは越境ECで、ここ成長が鮮明となっている。特に、日銀による大規模金融緩和策の維持を背景に足もとで円売りの動きが強まっており、1ドル＝136円台近辺まで円安が進行していることは、「海外の利用者からみれば安い買い物ができるという点で需要が高まり、同社にとって顧客の増加につながる」（中堅証券ストラテジスト）という指摘もある。

■ウェルスナビ <7342> 　1,984円　(+92円、+4.9％)

　ウェルスナビ <7342> [東証Ｇ]が大幅反発。7日の取引終了後、千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]と業務提携したと発表しており、これが好材料視された。提携により今秋から、千葉銀の顧客向けに全自動の資産運用サービス「WealthNavi for　千葉銀行」（仮称）の提供を開始する予定という。

■ＰＣＮＥＴ <3021> 　1,357円　(+60円、+4.6％)

　パシフィックネット <3021> [東証Ｓ]が大幅反発。8日午前10時15分ごろ、リユースパソコンへのOSのインストール自動化を目的とした、業界初となる同社独自のシステム「MARgic」を開発したと発表しており、これが好感された。同社が生産販売するリユースパソコンへのOSインストールに活用するとともに、11日から全国の再生パソコン事業者へのサービス提供を開始するとしている。

■坪田ラボ <4890> 　812円　(+34円、+4.4％)

　坪田ラボ <4890> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。8日午前9時ごろ、バイオレットライト技術を用いた近視進行抑制のための医療機器（TLG-001）開発において検証的臨床試験を開始し、ジンズホールディングス <3046> [東証Ｐ]とのライセンス契約で定めていたマイルストーンを達成したと発表しており、これが好感された。これに伴い坪田ラボは一時金2億円を受領することになり、23年3月期第1四半期の売上高として計上するという。なお、業績予想には織り込み済みとしている。

■ファーマＦ <2929> 　1,439円　(+59円、+4.3％)

　ファーマフーズ <2929> [東証Ｐ]が大幅高。同社は8日、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]と共同で卵由来の液体肥料の製造事業を行うＥＮＥＧＧＯ（エネゴ、佐賀市）へ出資すると発表しており、これが材料視されたようだ。卵由来の肥料の開発や製造に取り組み、化学肥料の使用低減を目指していくという。ファーマＦはあわせて、エネゴとその親会社のグリーンテクノ21（佐賀市）と業務提携契約を締結した。卵殻膜繊維や液体肥料など化成品分野を強化していくとしている。

■ワンプラ <4199> 　2,412円　(+99円、+4.3％)

　ワンダープラネット <4199> [東証Ｇ]が大幅反発。7日の取引終了後に発表した6月度のMAU（月間で1回以上アプリを利用したユーザー数）は81万1000人となった。前年4～5月に「ジャンプチ」のテレビCMを行った効果の反動で前年同月比では27.1％減となったが、5月の同42.9％減からは大きく改善した。また、前月比では1000人増となった。

■ＯＳＧ <6136> 　1,635円　(+53円、+3.4％)

　ＯＳＧ <6136> [東証Ｐ]が大幅続伸。7日の取引終了後、22年11月期上期（21年12月-22年5月）の決算を発表。売上高が前年同期比11.0％増の679億5600万円、営業利益が同38.8％増の98億4500万円と増収増益で着地しており、これが好感されたようだ。引き続き業績の回復基調が続いており、なかでも主力製品であるタップの売り上げが一般部品産業向けで堅調に推移した。なお、通期の売上高は前期比7.0％増の1350億円、営業利益は同25.4％増の202億円の見通し。

■オプティム <3694> 　821円　(+26円、+3.3％)

　オプティム <3694> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。7日の取引終了後、AIを活用した契約書管理サービス「OPTiM Contract」が、日本文書情報マネジメント協会から「電子取引ソフト法的要件認証」のJIIMA認証を取得したと発表しており、これが好感された。「電子取引ソフト法的要件認証」は、国税関連書類をコンピューターで作成し、電子的なやり取りをする場合の同取引情報の保存を行う市販ソフトウェアやソフトウェアサービスが法的要件を満たしていると判断したものを認証するもの。今回の取得により、オプティムの同サービスは改正電子帳簿保存法に則った国税関係書類の電子取引データの保管に対応していることが認証されたとしている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,374円　(+36円、+2.7％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続伸。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]といった石油関連株が高かった。7日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の8月限が前日7日比4.20ドル高の1バレル＝102.73ドルと3日ぶりに急反発した。原油市場の需給引き締まりは続くとの観測から買いが強まった。世界的な景気後退懸念で足もとではWTI価格が急落していただけに、値頃感も台頭していた。この原油価格の上昇を受け、ＩＮＰＥＸなどに買いが流入したようだ。

■３ＤＭ <7777> 　320円　(+6円、+1.9％)

　スリー・ディー・マトリックス <7777> [東証Ｇ]が3日続伸。7日の取引終了後、消化器内視鏡領域を適応領域とした止血材「PuraStat（ピュアスタット）」の米国市場における販売を開始したと発表したことが好感された。同製品は欧州や日本では既に販売中で、消化器内視鏡切除術に伴う止血材として広く利用されている。米国における承認は消化器内視鏡切除術に伴う術中止血だけではなく、後出血予防や直腸粘膜炎治癒への適用も含んでいることから、今後は速やかな市場への製品浸透を推進することで、米国における先端的な消化器内視鏡治療の広がりに貢献するという。なお、同件による23年4月期業績への影響はないとしている。

■トレファク <3093> 　1,221円　(+21円、+1.8％)

　トレジャー・ファクトリー <3093> [東証Ｐ]が反発。7日の取引終了後に発表した6月度の月次売上概況（単体）で、既存店売上高が前年同月比12.8％増となり、10ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。気温の上昇により夏物衣料が好調に推移したことや、記録的な猛暑や新品供給不足の影響もありエアコンの販売も好調に推移。また、引き続き堅調な生活雑貨、ホビー用品に加え、AV機器も好調だった。なお、全店売上高は同25.4％増だった。

■郵船 <9101> 　9,340円　(+160円、+1.7％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が反発。そのほか、商船三井 <9104> [東証Ｐ]、川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]など大手海運株が軒並み大きく買われた。中国政府が日本円にして約30兆円規模の経済政策を打ち出すとの観測が出ており、前日の欧州株市場は全面高の様相となったが、中国の大規模な景気刺激策はグローバル物流にも強力な追い風となるとの見方がポジティブに働いている。 海運セクターの株価はここコモディティ価格の下落と歩調を合わせ調整局面にあったが、8日は値ごろ感からの買いが活発となった。

■東エレク <8035> 　43,550円　(+730円、+1.7％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続伸。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など 半導体製造装置関連株が買い人気となり戻り足を継続した。前日7日の米国株市場ではグロース株への買い戻しが続くなか、半導体セクターに大きく上値を伸ばす銘柄が相次いだ。画像処理半導体大手のエヌビディア や半導体製造装置トップのアプライド・マテリアルズ などがいずれも5％近い上昇を示し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も100ポイントを超える大幅高で3連騰となった。この地合いを東京市場も引き継ぐ形となった。一方、ETF決算日に絡む高水準の売り需要が上値を押さえる要因となりやすく、買い一巡後の動向にも注目が集まる。

■ＭＲＴ <6034> 　1,241円　(+20円、+1.6％)

　ＭＲＴ <6034> [東証Ｇ]が4日続伸。8日午前11時ごろ、ＪＴＢ（東京都品川区）と地域の医師・医療従事者不足解消を目的にした包括的業務提携契約を締結したと発表しており、これが好感された。今回の提携は、新しいワーケーションプログラムを開発・提供することで地域医療の支援体制構築、都市部の医療従事者に地域の魅力を知ってもらうきっかけづくりを行い、それによる関係人口の拡大、さらには移住定住へとつなげるのが狙い。第1弾として広島県福山市から医療版ワーケーション（福山モデル）の試行実施業務を受注したとしており、円滑に事業を推進するため3者で連携し、医療提供体制の一助として地域医療を支えるとしている。

■東電ＨＤ <9501> 　619円　(+9円、+1.5％)

　東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発。週明け4日に75円高と値を飛ばしたが、その後は目先筋の利益確定売りや空売り筋の売り乗せで下値を試す展開となっていた。柏崎刈羽原発の再稼働に向けた思惑が物色人気の原動力だが、一方でショートポジションを積み上げる動きも活発化している。直近1日申し込み現在の信用取組状況は、売り残が急増する一方、買い残を大きく減らしており、信用倍率1.03倍とまさに売り買い拮抗した状態にある。更に、日証金（証金残）も売り長状態に拍車がかかっており、7日現在の貸借倍率は0.48倍まで低下、需給相場の様相を一段と強めた。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース