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日経平均株価のニュース
東京株式(前引け)=反発、半導体関連など中心に資金流入
23日前引けの日経平均株価は前営業日比201円25銭高の2万1618円04銭と反発。前場の東証1部の売買高概算は4億6872万株、売買代金概算は8085億1000万円。値上がり銘柄数は1691、対して値下がり銘柄数は341、変わらずは112銘柄だった。
きょう前場の東京市場は、朝方は売り買い交錯で始まったが、その後日経平均は次第に上値追いの動きを強めた。半導体関連株などに買いの矛先が向かい、全体を押し上げている。半導体メモリー市況の回復期待が高まっていることや、トランプ米大統領が中国通信機器最大手ファーウェイへの制裁措置が緩和に向かうとの思惑などが製造装置関連や電子部品メーカーなどに追い風材料となっている。ただ、前場の売買代金は8000億円強と低水準が続いている。
個別ではソフトバンクグループ<9984.T>、任天堂<7974.T>が高いほか、東京エレクトロン<8035.T>など半導体関連株に物色の矛先が向いている。キーエンス<6861.T>、太陽誘電<6976.T>なども上昇した。アサヒグループホールディングス<2502.T>も反発。曙ブレーキ工業<7238.T>が活況高で値上がり率トップ、タムラ製作所<6768.T>なども買われた。半面、ファーストリテイリング<9983.T>が冴えず、ダイキン工業<6367.T>も軟調。オービック<4684.T>、東宝<9602.T>なども値を下げた。SANKYO<6417.T>、レオパレス21<8848.T>なども売りに押された。
出所:minkabuPRESS
きょう前場の東京市場は、朝方は売り買い交錯で始まったが、その後日経平均は次第に上値追いの動きを強めた。半導体関連株などに買いの矛先が向かい、全体を押し上げている。半導体メモリー市況の回復期待が高まっていることや、トランプ米大統領が中国通信機器最大手ファーウェイへの制裁措置が緩和に向かうとの思惑などが製造装置関連や電子部品メーカーなどに追い風材料となっている。ただ、前場の売買代金は8000億円強と低水準が続いている。
個別ではソフトバンクグループ<9984.T>、任天堂<7974.T>が高いほか、東京エレクトロン<8035.T>など半導体関連株に物色の矛先が向いている。キーエンス<6861.T>、太陽誘電<6976.T>なども上昇した。アサヒグループホールディングス<2502.T>も反発。曙ブレーキ工業<7238.T>が活況高で値上がり率トップ、タムラ製作所<6768.T>なども買われた。半面、ファーストリテイリング<9983.T>が冴えず、ダイキン工業<6367.T>も軟調。オービック<4684.T>、東宝<9602.T>なども値を下げた。SANKYO<6417.T>、レオパレス21<8848.T>なども売りに押された。
出所:minkabuPRESS
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