「天変地異にも注意」
本日の日経平均は125.78円高の20235.73円で取引を終了した。ザラ場中は小幅高で推移していたものの、引けにかけてやや上昇幅を拡大。ギリシャ問題に対する警戒感も“地球を一周”したことで織り込みつつあることに加え、上海株が下落から切り返したことも、投資家心理が改善する要因となった。
ただ、後場中頃からソニー（6758）が急落。公募増資を発表しており、株式価値の希薄化懸念が台頭している。株主総会がピークをすぎたこともあり、企業側はこういった既存株主に迷惑をかける資金調達が行いやすくなっている。例年のことだが、このようなイベントが主力株の上値を抑える可能性があるのだ。
日経平均の日足チャートでは下影陽線が出現。比較的底堅い動きとなっている。ただ、前日の下落分の半分も埋めておらず、基本的にはテクニカル・リバウンドの域を出ていない。一時的な上昇であり、これが本格化する可能性は低いだろう。
市場が気にしているのは、ギリシャ問題の行方。本日はIMFに対する返済期限だが、これを守ることができず、事実上のデフォルトが確定した。あとは5日（日）の国民投票の結果次第だが、基本的にギリシャに選択権はない。「救済するか、しないのか」は、ユーロ圏側が権利を有しており、彼らの胸算用次第ということになるだろう。ただ、最終的には「救済」であり、今は単なる「オシオキ期間」ということになる。ユーロ結束に向けたワン・ステップであり、投資家はあまり“茶番”に付き合う必要はない。
しかし、ギリシャがデフォルトしたことによって、金融派生商品には何らかのアクションが起こる可能性が高い。特に欧州の銀行あたりは、ちょっとヤバイかもしれない。なぜならば、これまで「ギリシャは救済される」との認識が強かったため、CDS（クレジット・デフォルト・スワップ、倒産保険）においては、CDSの売り手になりやすかったからだ。それが実際にデフォルトとなれば、保険金を買い手に支払わなくてはならない。リーマン・ショックと同じような構図となっており、これには注意をしておきたい。ある日、突然「CDSの売り手である某銀行が破綻」なんていうシナリオも十分に考えられ、「リーマンの二の舞」になる可能性があるからだ。同時にプエルトリコがデフォルトを宣言しており、米年金ファンドの損失が明らかとなりそうだ。数兆円規模の損失が表面化すれば、各方面への影響は避けられない。ギリシャ・プエルトリコ、そして金融派生商品・・・。6年前のデジャ・ヴーが起こる可能性があり、これが株価を強烈に押し下げそうだ。日経平均は弱気形状を維持しており、短期リバウンド終了後は、こういった材料によって下落を余儀なくされると思われる。
そして心配なのが、箱根山の噴火だ。気象庁は昨日時点で「噴火ではない」と言い張っていたものの、実際には「噴火」であった。噴火警戒レベルを「3」に引き上げのは良いが、実際には「4」ではなかろうか。地元や観光産業への配慮から警戒レベルを低く抑えているのだろうが、居住区までその危険が及んでいるのだから、「4」に引き上げるべきである。これまで再三、説明してきたが、箱根は全体がカルデラである。火口の中に多くの宿泊施設、店舗があり、最悪、それごと吹っ飛ぶ可能性があるのだ。事実、9万年前の噴火では大きな山体崩壊を起こし、火砕流が湘南地区に達している。同様のレベルの噴火が起こるとはいえないが、かなり危険な状態であると言えよう。東日本大震災のときも、通常では起こりえない大津波が東北の太平洋沿岸を襲った。チャートが「売り」を示しているときは、金融危機・天変地異が起こりやすくなっており、そういった意味で十分に警戒をしておきたい。（黒岩の眼より）
ただ、後場中頃からソニー（6758）が急落。公募増資を発表しており、株式価値の希薄化懸念が台頭している。株主総会がピークをすぎたこともあり、企業側はこういった既存株主に迷惑をかける資金調達が行いやすくなっている。例年のことだが、このようなイベントが主力株の上値を抑える可能性があるのだ。
日経平均の日足チャートでは下影陽線が出現。比較的底堅い動きとなっている。ただ、前日の下落分の半分も埋めておらず、基本的にはテクニカル・リバウンドの域を出ていない。一時的な上昇であり、これが本格化する可能性は低いだろう。
市場が気にしているのは、ギリシャ問題の行方。本日はIMFに対する返済期限だが、これを守ることができず、事実上のデフォルトが確定した。あとは5日（日）の国民投票の結果次第だが、基本的にギリシャに選択権はない。「救済するか、しないのか」は、ユーロ圏側が権利を有しており、彼らの胸算用次第ということになるだろう。ただ、最終的には「救済」であり、今は単なる「オシオキ期間」ということになる。ユーロ結束に向けたワン・ステップであり、投資家はあまり“茶番”に付き合う必要はない。
しかし、ギリシャがデフォルトしたことによって、金融派生商品には何らかのアクションが起こる可能性が高い。特に欧州の銀行あたりは、ちょっとヤバイかもしれない。なぜならば、これまで「ギリシャは救済される」との認識が強かったため、CDS（クレジット・デフォルト・スワップ、倒産保険）においては、CDSの売り手になりやすかったからだ。それが実際にデフォルトとなれば、保険金を買い手に支払わなくてはならない。リーマン・ショックと同じような構図となっており、これには注意をしておきたい。ある日、突然「CDSの売り手である某銀行が破綻」なんていうシナリオも十分に考えられ、「リーマンの二の舞」になる可能性があるからだ。同時にプエルトリコがデフォルトを宣言しており、米年金ファンドの損失が明らかとなりそうだ。数兆円規模の損失が表面化すれば、各方面への影響は避けられない。ギリシャ・プエルトリコ、そして金融派生商品・・・。6年前のデジャ・ヴーが起こる可能性があり、これが株価を強烈に押し下げそうだ。日経平均は弱気形状を維持しており、短期リバウンド終了後は、こういった材料によって下落を余儀なくされると思われる。
そして心配なのが、箱根山の噴火だ。気象庁は昨日時点で「噴火ではない」と言い張っていたものの、実際には「噴火」であった。噴火警戒レベルを「3」に引き上げのは良いが、実際には「4」ではなかろうか。地元や観光産業への配慮から警戒レベルを低く抑えているのだろうが、居住区までその危険が及んでいるのだから、「4」に引き上げるべきである。これまで再三、説明してきたが、箱根は全体がカルデラである。火口の中に多くの宿泊施設、店舗があり、最悪、それごと吹っ飛ぶ可能性があるのだ。事実、9万年前の噴火では大きな山体崩壊を起こし、火砕流が湘南地区に達している。同様のレベルの噴火が起こるとはいえないが、かなり危険な状態であると言えよう。東日本大震災のときも、通常では起こりえない大津波が東北の太平洋沿岸を襲った。チャートが「売り」を示しているときは、金融危機・天変地異が起こりやすくなっており、そういった意味で十分に警戒をしておきたい。（黒岩の眼より）
