日経平均は続伸、買い一巡後は上げ幅縮小

*16:22JST 日経平均は続伸、買い一巡後は上げ幅縮小 前週末22日の米国株式市場は大幅反発した。背景には、パウエルFRB議長がジャクソンホール会合で示したハト派的スタンスがある。労働市場の下振れリスク上昇に伴う政策スタンスの見直しの可能性に言及し、9月の利下げを正当化しうるとの受け止めが広がったため市場には利下げ期待が高まり、主要株価指数が大きく上昇した。
米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付き後は買いが一巡して上げ幅を縮小、後場に入っても上値の重い展開が続いて42800円付近で横ばい推移となった。パウエル議長の講演を受けて国内の投資家心理も改善、米国での利下げ期待が支えとなり買い優勢の流れが続いた。海外の金利低下が安心感を醸成し、リスクオフの巻き戻しが進んだ。ただ、円高への警戒もあり、一部の輸出関連株に対する重石となった。

　大引けの日経平均は前日比174.53円高の42807.82円となった。東証プライム市場の売買高は17億7657万株、売買代金は4兆1406億円だった。業種別では、非鉄金属や卸売業、機械、サービス業などが比較的堅調で、特に非鉄金属は前営業日比で上昇が目立った。一方、電気・ガス業や倉庫・運輸関連業、空運業などは軟調となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は48.1％、対して値下がり銘柄は47.8％となっている。

　個別では、ソフトバンクＧ<9984>、アドバンテ<6857>、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、信越化<4063>、ダイキン<6367>、ニデック<6594>、トレンド<4704>、ディスコ<6146>、ニトリＨＤ<9843>、豊田通商<8015>、ＴＯＴＯ<5332>などの銘柄が上昇。

　一方、テルモ<4543>、コナミＧ<9766>、ＫＤＤＩ<9433>、バンナムＨＤ<7832>、セコム<9735>、良品計画<7453>、ＴＤＫ<6762>、中外薬<4519>、ソニーＧ<6758>、野村総合研究所<4307>、ＪＴ<2914>、味の素<2802>、アサヒ<2502>、７＆ｉＨＤ<3382>、武田<4502>、イオン<8267>などは下落。
＜FA＞