日経平均は反発、米雇用関連指標を前に「ハイテク株売り・資源関連株買い」

日経平均は反発。前日の米国株式市場では、米長期金利には引き続き落ち着きが見られていたが、週明けの相場急伸後に伴う利益確定売りが優勢となり、ハイテク株を中心に弱く、主要株価指数は軟調推移となった。ただ、日経平均は前日中に時間外の米株価指数先物の軟調を横目にすでに下落していたことから、本日は小反発でスタート。その後は手掛かり材料難のなか売りに押され、一時は前日比マイナス圏に転じる場面も見られたが、資源関連など一部の景気敏感株が大幅高となる中、前引け間際にはプラス圏に浮上。後場は上げ幅を拡げる展開となった。週末の雇用統計のほか、今夜発表されるADP全米雇用リポートや米ISM非製造業景気指数を前に様子見ムードが広がり、これらの結果を受けたインフレや金利動向を見極めてからでないとハイテク株は手掛けづらいといったムードが漂っていた。

　大引けの日経平均は前日比150.93円高の29559.10円となった。東証1部の売買高は12億0650万株、売買代金は2兆4664億円だった。セクター別では、鉄鋼、非鉄金属、空運業、ゴム製品、海運業などが上昇率上位に並んだ。一方、電気機器、その他製品、サービス業の3業種が下落率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は61％、対して値下がり銘柄は全体の35％であった。

　個別では、2月月次動向が材料視された良品計画<7453>やＵアローズ<7606>、スシローGHD<3563>がそれぞれ上昇し、スシローGHDは株式分割を考慮したベースでの上場来
高値を更新した。また、為替の円安を好感したホンダ<7267>や日産自<7201>といった自動車関連が堅調。米バイオ製薬モデルナが開発した新型コロナウイルスワクチンについて、週内にも厚生労働省に製造販売承認を申請する方針と伝わった武田<4502>も買われた。そのほか、資源関連株買いの流れのほか、国内大手証券が目標株価を引き上げたことも追い風となった日本製鉄<5401>が大幅高となり、神戸製鋼所<5406>も急伸した。そのほか、ソフトバンクG<9984>、伊藤忠<8001>や三井物産<8031>、三菱商事
<8058>といった商社関連、ＪＡＬ<9201>、エイチ・アイ・エス<9603>などの旅行関連銘柄も大きく買われた。

　一方、米フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）の下落を受けて東京エレクトロン
<8035>やレーザーテック<6920>といった半導体関連株が売られた。また、キーエンス<
6861>やSMC<6273>などのFA関連のほか、任天堂<7974>や日本電産<6594>といったグロース銘柄も総じて軟調だった。そのほか、新株予約権発行による潜在的な希薄化が警戒されたダイヤＨＤ<6699>が東証1部の値下がり率ランキング上位に踊り出た。
＜YN＞