売り先行もソフトバンクGが下支え

　21日の日本株市場は売り優勢ながらも、次第に底堅さが意識されそうである。20日の米国市場は、複数の企業が中国通信機器メーカーの華為技術(ファーウェイ)との取引を事実上禁じる米政府方針を順守することが報じられ、米中関係の更なる悪化懸念からハイテク株を中心に売りが先行した。この流れからシカゴ日経225先物清算値は大阪比165円安の21145円と下げており、これにサヤ寄せする格好から売りが先行しよう。

　一方で、円相場は1ドル110円台と小康状態であるほか、グーグルなどが米政府のファーウェイ排除方針に順守するとの報道は前日段階で伝えられており、織り込まれている状況であろう。また、通信大手のTモバイルとスプリントは、米連邦通信委員会(FCC)のパイ委員長が両社の合併計画を承認委員会に推薦する意向を示したことで大幅に上昇。ADR市場ではソフトバンクG<9984>も上昇しているため、指数インパクトの大きいソフトバンクGが日経平均を下支えする格好になりそうだ。

　日経平均は足元で下値を切り上げる格好でのリバウンド基調をみせてきており、押し目を拾う動きは次第に高まる可能性はある。一方で連日の上ヒゲ形成で75日線や一目均衡表の雲上限が抵抗として機能しており、同水準が上値抵抗線として意識されている。米中貿易摩擦は、6月下旬に開催予定の主要20カ国・地域(G20)首脳会議で米中首脳会談を予定していることから、それまでは解決することは考えづらい。そのため、抵抗線突破は考えづらい半面、底堅さは意識されてくるだろう。売り一巡後は5日線レベルでの底堅さを見極めたいところである。

　物色としてはソフトバンクGのほか、内需系中心にはなりそうだが、好業績や割安感のある銘柄などへの押し目を狙う展開になろう。その他、昨日の朝方の上昇については、GDPのサプライズにアルゴリズムが反応したとの見方がされていた。売買代金も2兆円を下回っている状況であり、薄商いの中でアルゴにより先物が反応した格好のようである。消費増税の再延期への思惑も根強く、要人発言等にも注視する必要がありそうだ。
＜AK＞