日経平均は反落、海外株安受け売り先行も下げ渋り

日経平均は反落。9日の米国市場でNYダウは続落し、190ドル安となった。欧米の貿易摩擦激化や世界経済の減速に対する警戒感が再び広がった。東京市場の取引開始前に発表された2月機械受注も市場予想を下回る内容で、本日の日経平均は222円安からスタートすると、寄り付き直後にこの日の安値を付けた。朝方の売りが一巡すると押し目買いが入り下げ渋ったが、戻りは限定的だった。前日までと同様に模様眺めムードが強く、後場の日経平均はマイナス圏でこう着感を強めた。

大引けの日経平均は前日比115.02円安の21687.57円となった。東証1部の売買高は11億2275万株、売買代金は1兆9674億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、鉱業、建設業、その他金融業、電気機器が下落率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の73％、対して値上がり銘柄は23％となった。

個別では、前日買われたソニー<6758>が2％超安と反落したほか、任天堂<7974>、キーエンス<6861>、ＮＴＴドコモ<9437>、東エレク<8035>などが軟調。ＮＴＴドコモは値下げの影響に対する警戒感から下げ足を速めた。政府の保有株売却が発表された日本郵政<6178>は需給悪化懸念で3％近い下落。また、業績下方修正のオンリー
<3376>が東証1部下落率トップとなり、ＪＤＩ<6740>や曙ブレーキ<7238>も上位に顔を出した。一方、ソフトバンクＧ<9984>、楽天<4755>、ファーストリテ<9983>などが堅調。ただ楽天は旅行サイトに係る公正取引委員会の立ち入り検査が報じられ、上げ幅を縮めた。このところ軟調な小売株だが、Ｊフロント<3086>やイズミ<8273>
は決算を好感した買いが入った。また、経営再建に向けたスポンサー候補との交渉について報じられたスルガ銀<8358>が東証1部上昇率トップとなった。
＜HK＞