日経平均は反落、中国株安やトルコ情勢を嫌気

日経平均は反落。トルコ通貨危機への懸念一服で14日の米NYダウは112ドル高と5日ぶりに反発し、円相場は1ドル＝111円台前半まで下落。本日の東京市場では米株高や円安が好感されたものの、日経平均は前日に500円近く上昇していたため一段の上値追いの動きに乏しく、12円高と小動きでスタートした。寄り付き後は利益確定の売りが出て弱含みとなり、中国株安や「トルコが米製品に追加関税を課す方針」などと伝わったことも嫌気されて一時22110.29円（前日比245.79円安）まで下落した。

大引けの日経平均は前日比151.86円安の22204.22円となった。東証1部の売買高は12億4476万株、売買代金は2兆0402億円だった。業種別では、パルプ・紙、ガラス・土石製品、金属製品が下落率上位だった。一方、海運業、電気・ガス業、水産・農林業など5業種が上昇した。

個別では、任天堂<7974>が売買代金トップで3％近い下落。「中国がゲーム販売の認可を凍結」と伝わり、関連銘柄が売られた。トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、スズキ<7269>などその他売買代金上位も全般軟調。ソフトバンクＧ<9984>は日経平均を30円超押し下げた。東海カーボ<5301>や昭電工<4004>、Ｖテク<7717>は利益確定売りに押され下げが目立ち、ＳＵＭＣＯ<3436>は5％安で年初来安値を更新。また、ツナグＳ<6551>やリニカル<2183>が東証1部下落率上位に顔を出した。一方、ＮＴＴ<9432>、ＪＴ<2914>、リクルートＨＤ<6098>などは堅調。ＪＴはたばこの値上げ申請を発表した。スタートトゥ<3092>は一時6％高と急反発。沢井薬<4555>は決算が好感されて買われた。また、リタリコ<6187>やＰＣＤＥＰＯＴ<7618>が東証1部上昇率上位に顔を出した。
＜HK＞