米ハイテク株安が嫌気され一時42000円台割れ【クロージング】

*16:43JST 米ハイテク株安が嫌気され一時42000円台割れ【クロージング】 1日の日経平均は大幅続落。529.68円安の42188.79円（出来高概算17億2000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場でハイテク株を中心に売られたことが響き、半導体関連や人工知能（AI）関連株が大きく値を崩した。また、商品投資顧問業者（CTA）など短期筋による先物売りも強まるなかで、41835.17円まで下げ幅を広げ、約1カ月ぶりに42000円台を割り込んだ。終盤にかけては売り方の買い戻しの動きが入り、42000円を上回って終えた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が750、値下がりが806とほぼ拮抗。セクター別では、電気ガス、医薬品、陸運、水産農林など18業種が上昇。一方、非鉄金属、証券商品先物、電気機器、機械など15業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、オリンパス<7733>、大塚HD<4578>、エムスリー<2413>、ホンダ<7267>がしっかりだった。半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ディスコ<6146>が軟調で、アドバンテスとソフトバンクGの2銘柄で日経平均を407円あまり押し下げた。

米国市場は、マーベル・テクノロジーの予想下回る決算や中国のアリババが新たにAI向けの半導体を開発したと報じられたことが嫌気され、半導体の下げが目立っていた。この流れを受けて、東京市場でもアドバンテスや東エレク、ソフトバンクGなどがきつい下げとなった。また、1日の米国市場がレーバーデーの祝日で休場のため、海外投資家の資金流入が限られるなかで、短期筋による先物売りが断続的に出たことも投資マインドを悪化させた。

日経平均は大幅に続落したが、8月の月間上昇率を踏まえれば、調整の範囲以内と見る向きが多い。ただし、米国では今週、2日に8月のISM製造業景況指数、4日に8月ISMサービス業景況指数、5日には8月の雇用統計など、重要な経済指標の発表が相次ぐため、これら経済指標を受けて利下げ期待の高まりが維持されるのかを見定めながらの動きになりそうである。そのため、日経平均は目先的には42000円台を固める展開が想定される。


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