ハイテク関連株中心に買われ一時28000円回復【クロージング】

4日の日経平均は続伸。190.30円高の27932.20円（出来高概算12億9000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で7月のISM非製造業景況感が予想に反して上振れしたことや米連邦準備制度理事会（FRB）要人による発言を受けて長期金利が低下し、グロース株中心に買われた流れを引き継ぎ、東京市場においても半導体関連株などを中心に買いが先行。前場中盤にかけて、一時28005.59円まで上げ幅を広げた。ただ。週末に予定される米雇用統計を前に積極的に買い上がる雰囲気にはならず、買い一巡後は27900円台での高値もち合いが継続した。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の過半数を占めた。セクターでは、海運、非鉄金属、医薬品、サービス、ガラス土石など15業種が上昇。一方、鉱業、石油石炭、保険、水産農林、その他金融など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、第一三共<4568>が堅調だった半面、トヨタ<7203>、太陽誘電<6976>、コナミG<9766>、オリックス<8591>が軟化した

前日の米国市場は、主要3株価指数がそろって上昇。東京市場もリスク選好ムードが広がり、日経平均の上げ幅は一時250円を超えた。ただ、その後はトヨタの決算発表を前に様子見ムードが広がった。午後に発表されたトヨタの決算では通期業績を上方修正したものの、コンセンサスに届かず、大きく売られた。もっとも、TOPIXに影響したものの日経平均へのインパクトは限られた。

ペロシ米下院議長の訪台により米中関係の悪化が警戒されたが、台湾訪問を終えたことで、過度な警戒感が後退し、買い戻しの動きが活発化したとみる投資家が多い。また、本格化している国内企業の決算は、概ねまずまずの内容となっているが、好決算銘柄を個別に物色する動きにとどまっており、日替わり的な動きになりやすい。このため、相場全体の上昇には米国のインフレ沈静化や利上げペースの鈍化などの材料が不可欠だろう。5日発表の米雇用統計とそれを受けた米国市場の動向には注意が必要だ。

＜FA＞