前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ユークス <4334> 　1,557円　(+300円、+23.9％) ストップ高

　ユークス <4334> [東証Ｓ]が全体下げ相場に逆行してストップ高。同社はゲーム及びパチンコパチスロの受託開発を行うほか、自社ソフト開発も手掛ける。前週末10日取引終了後に発表された23年1月期の営業利益は前の期比36％増の9億4800万円と大幅な伸びを達成、また続く24年1月期の同利益も前期比70％増の16億1500万円と利益成長が加速する見通しにある。オンライン・トレーディングカードゲーム「DCデュアルフォース」のリリースが、収益に大きく貢献する見通し。好業績を背景に株主還元も強化し、前期の年間配当は従来計画の25円から30円に、今期については更に12円増配の42円とする予定で、これも物色人気を助長した。

■日本色材 <4920> 　1,700円　(+300円、+21.4％) ストップ高

　日本色材工業研究所 <4920> [東証Ｓ]がストップ高。同社は化粧品のOEMメーカー。政府が 新型コロナウイルス対策の基本的対処方針を改定したことに伴い、13日13日からマスクの着用ルールが緩和された。これに先駆け、株式市場では口紅など化粧品の需要回復に対する期待感が高まり、関連銘柄への注目度が上昇してきた。13日は全体下げ相場で化粧品関連主力どころの銘柄がツレ安するなか、値動きの軽い関連中小型の日本色材にマスク着用緩和を手掛かりにした物色が向かった。

■精養軒 <9734> 　862円　(+150円、+21.1％) ストップ高

　精養軒 <9734> [東証Ｓ]がストップ高。前週末10日の取引終了後、同社株12万2500株を1株とする株主併合について、4月27日の定時株主総会で諮ると発表した。上場廃止を前提とする。5月19日に予定する上場廃止後、1株未満の端株に関して強制買い取り（スクイーズアウト）を実施。買い取り価格は、株式併合前の1株につき1200円としており、この価格を意識した買いが入ったようだ。非公開後の株主は、福島育英会と三井不動産 <8801> 、根津育英会武蔵学園及び根津公一氏となる見込み。老朽化する上野本店の大規模リニューアルの具体化に迫られるなか、投資により短期的に利益水準の低下とキャッシュ・フローの悪化が起きるリスクがあり、株価下落による株主への悪影響がある可能性が否定できないと判断し、今回の手続きを決めた。東京証券取引所は10日、同社株を監理銘柄（確認中）に指定した。

■トビラシステ <4441> 　1,019円　(+150円、+17.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。トビラシステムズ <4441> [東証Ｐ]がストップ高。前週末10日の取引終了後に発表した第1四半期（22年11月-23年1月）単独決算が、売上高4億8700万円（前年同期比24.5％増）、営業利益1億8200万円（同35.3％増）、純利益1億2000万円（同93.5％増）と大幅な増収増益となったことが好感された。主力のモバイル向けフィルタサービスでmineoやUQ mobileなどの格安スマホ向けにサービス提供を開始したほか、固定電話向けでＫＤＤＩ <9433> [東証Ｐ]のCATV向けサービスのユーザーが順調に増加したことが寄与した。なお、23年10月期通期業績予想は、売上高20億円（前期比18.9％増）、営業利益6億円（同10.9％増）、純利益3億9400万円（同22.3％増）の従来見通しを据え置いている。

■セルシード <7776> 　572円　(+80円、+16.3％) ストップ高

　セルシード <7776> [東証Ｇ]がストップ高。東京女子医大発のバイオベンチャーで医療用細胞シートの開発を行っており、食道の機能再生をはじめ再生医療分野などでの活躍が期待されている。昨年12月を境に動意含みとなり、今年1月中旬から上げ足が加速した。同種軟骨細胞シートについて治験届提出に向けて準備を進めている。また、株式需給面では昨年9月発行のワラントの権利行使完了を発表したことで、希薄化懸念の後退も株高を後押しする背景となったようだ。貸株調達による空売りの買い戻しなどを絡め、時価は2019年12月以来、約3年3ヵ月ぶりの高値圏に浮上した。

■トーホー <8142> 　1,944円　(+224円、+13.0％)

　東証プライムの上昇率2位。トーホー <8142> [東証Ｐ]が急反騰し、昨年来高値を更新した。前週末10日の取引終了後、23年1月期の連結決算発表にあわせ、24年1月期の業績予想を開示した。売上高は前期比微減の2140億円、最終利益は同98.7％増の20億円を見込む。また、前期年間配当を20円から35円に増額したうえで、今期の年間配当予想は前期比25円増配の60円に設定した。食品スーパー事業の譲渡で減収を見込む半面、同事業の損失が解消する見通し。業務用食品卸売（ディストリビューター）事業部門では飲食店への販売が引き続き伸長すると想定。ホテルや商業施設など新規顧客の獲得に努めるほか、インバウンド需要の本格的な回復を受け、ホテルへの朝食提案なども注力する。23年2月の月次売上高も開示。全社売上高は前年同月比33.7％増となった。23年1月期の連結決算は、売上高が前の期比14.3％増の2155億7200万円、最終利益が同3.0倍の10億600万円だった。食品スーパー事業は減収となったが、ディストリビューター事業などが好調だった。

■ワットマン <9927> 　2,639円　(+263円、+11.1％)

　ワットマン <9927> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反騰し昨年来高値を更新した。前週末10日の取引終了後、3月31日を基準日として1株を4株に株式分割すると発表したことが好感された。「新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書」の単元株価を下げるための取り組みのほか、投資家の利便性の向上ひいては株式の流動性向上を目的としている。同時に23年3月期の期末一括配当予想を40円から60円へ引き上げており、これも好材料視されたようだ。前期実績80円（ただし4月1日付で1株を2株に株式分割）に比べて実質増配となる予定だ。

■フリービット <3843> 　1,300円　(+128円、+10.9％)

　東証プライムの上昇率3位。フリービット <3843> [東証Ｐ]が急反騰し昨年来高値を更新した。前週末10日の取引終了後、23年4月期の連結業績予想について、営業利益を29億円から35億円（前期比10.6％増）へ、純利益を7億円から16億5000万円（同99.3％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は460億円（同6.8％増）の従来見通しを据え置いたものの、 5Gインフラ支援事業におけるMVNO向け支援事業の規模が拡大したことや、ISP向け支援事業の原価抑制が寄与した。また、5G生活様式支援事業における5G Homestyle（集合住宅向けインターネットサービス）において、建物の資産価値及び入居率の向上を目指した高速ブロードバンド環境の導入が進んだことも貢献した。同時に発表した第3四半期累計（22年5月～23年1月）決算は、売上高342億1600万円（前年同期比7.0％増）、営業利益31億6700万円（同2.2％増）、純利益16億5600万円（同2.1％増）だった。

■山岡家 <3399> 　2,774円　(+189円、+7.3％)

　丸千代山岡家 <3399> [東証Ｓ]が急反発。前週末10日の取引終了後に発表した2月度の売上高速報で、既存店売上高が前年同月比74.0％増と11ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年同月は新型コロナウイルス感染症に伴うまん延防止等重点措置が適用されていたが、その反動もあって客数が同66.9％増と増加したことが牽引した。

■アジア航 <9233> 　866円　(+51円、+6.3％)

　アジア航測 <9233> [東証Ｓ]が急反発。前週末10日の取引終了後、第2四半期累計（22年10月-23年3月）連結業績予想について、売上高を208億円から235億円（前年同期比16.1％増）へ、営業利益を36億3000万円から42億円（同6.6％増）へ、純利益を23億8000万円から28億円（同9.0％増）へ上方修正したことが好感された。国土強靱化による官公庁などからの大型受注案件の売り上げが順調に推移したことが要因としている。

■サンコー <6964> 　516円　(+30円、+6.2％)

　サンコー <6964> [東証Ｓ]が4日続急伸、昨年来高値を更新した。前週末10日の取引終了後、3月31日付で106万6872株（発行済み株数の10.6％）の自社株を消却すると発表。大規模な自社株消却が好感された。なお、消却後の発行済み株数は900万株となる見通し。

■ランドネット <2991> 　1,220円　(+60円、+5.2％)

　ランドネット <2991> [東証Ｓ]が急反発。前週末10日の取引終了後に発表した第2四半期累計（22年8月-23年1月）連結決算が、売上高307億8400万円（前年同期比30.9％増）、営業利益9億6500万円（同57.5％増）、純利益5億6100万円（同59.1％増）と大幅増益となったことが好感された。不動産売買事業で、「買取販売及び買取リフォーム販売」件数が前年同期の1815件から2266件に増加したことが業績を牽引した。なお、23年7月期通期業績予想は、売上高600億9900万円（前期比15.9％増）、営業利益18億6900万円（同24.2％増）、純利益10億9700万円（同14.8％増）の従来見通しを据え置いている。

■サムコ <6387> 　3,685円　(+180円、+5.1％)

　東証プライムの上昇率7位。サムコ <6387> [東証Ｐ]が5日ぶりに急反発。前週末10日の取引終了後に発表した第2四半期累計（22年8月-23年1月）単独決算が、売上高38億4800万円（前年同期比32.2％増）、営業利益9億6400万円（同84.3％増）、純利益7億円（同83.5％増）と大幅増益となったことが好感された。 半導体レーザー向けが伸長したオプトエレクトロニクス分野や、高周波デバイス、パワーデバイス向けが拡大した電子部品分野が牽引役となった。なお、23年7月期通期業績予想は、売上高77億円（前期比20.3％増）、営業利益16億2000万円（同18.1％増）、純利益10憶8000万円（同2.6％増）の従来見通しを据え置いている。

■メディアＳ <4824> 　312円　(+15円、+5.1％)

　メディアシーク <4824> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反発。前週末10日の取引終了後、23年7月期の連結業績予想について、営業利益を2100万円から3000万円（前期比26.7％減）へ、純利益を2000万円から3200万円（同42.0％減）へ上方修正したことが好感された。売上高は9億200万円（同1.7％増）の従来見通しを据え置いたものの、上期において効率的に事業を展開できたため、外注費及び諸経費などの費用の発生額が予想に対して発生しなかったことが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計（22年8月-23年1月）決算は、売上高4億2100万円（前年同期比6.3％減）、営業利益2600慢円（同50.3％減）、純利益2600万円（同64.8％減）だった。

■良品計画 <7453> 　1,464円　(+69円、+5.0％)

　東証プライムの上昇率9位。良品計画 <7453> [東証Ｐ]が大幅反発。前週末10日の取引終了後に発表した2月度の海外売上高情報で東アジア事業の直営既存店とオンラインストアの売上高が前年同月比12.8％増となり、特に中国大陸が同17.4％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。

■ギフトＨＤ <9279> 　4,610円　(+165円、+3.7％)

　東証プライムの上昇率10位。ギフトホールディングス <9279> [東証Ｐ]が大幅反発。大和証券が前週末10日、投資判断「2（アウトパフォーム）」で新規に同社のカバレッジを開始した。目標株価は5500円に設定した。横浜家系ラーメン「町田商店」など飲食事業を展開する同社の強みとして、強固な集客力と業態開発力、オペレーション構築力があると指摘。直営店の積極展開や適正な価格転嫁、好調な既存店の業績推移などにより高い利益成長が可能になると予想する。同証券は、ギフトHDの23年10月期における営業利益が21億3000万円になると見込む。

■ＱＤレーザ <6613> 　545円　(+19円、+3.6％)

　ＱＤレーザ <6613> [東証Ｇ]が大幅反発。半導体レーザソリューション事業を展開し、視覚に障害がある人を対象に網膜走査型レーザアイウェアも育成中。網膜投影機器の販売ではソニーグループ <6758> [東証Ｐ]傘下のソニーとの協業契約を締結しており、今後の業容拡大に向けた布石として注目されている。信用買い残が多く株価は底値圏もみ合いが続いているが、時価500円台半ばは値ごろ感からの押し目買いも観測された。

■重松製 <7980> 　866円　(+21円、+2.5％)

　重松製作所 <7980> [東証Ｓ]が上伸。前週末10日の取引終了後、23年3月期の単独業績予想について、売上高を121億円から128億円（前期比7.4％増）へ、営業利益を6億7000万円から10億円（同65.3％増）へ、純利益を4億5000万円から7億2000万円（同22.2％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を10円から15円（前期10円）へ引き上げたことが好感された。新型コロナウイルス感染症第7波の影響もあり、感染症対策向けマスクの受注が引き続き好調に推移していることに加えて、主要顧客である製造業の受注動向も、生産活動の持ち直しを反映して堅調さを維持していることが寄与する。

■丹青社 <9743> 　762円　(+16円、+2.1％)

　丹青社 <9743> [東証Ｐ]が反発。前週末10日の取引終了後に発表した24年1月期連結業績予想で、売上高760億円（前期比18.3％増）、営業利益30億円（同4.9倍）、純利益20億9000万円（同4.5倍）と大幅増益を見込むことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制限緩和を受けて、商業その他施設事業の需要回復が継続する見通しであることに加えて、チェーンストア事業、文化施設事業も伸長を見込む。なお、23年1月期決算は、売上高642億2100万円（前の期比2.4％増）、営業利益6億1600万円（同69.5％減）、純利益4億5900万円（同68.0％減）だった。

■野村総研 <4307> 　3,040円　(+43円、+1.4％)

　野村総合研究所 <4307> [東証Ｐ]が反発。前週末10日の取引終了後、3月31日付で自社株1770万958株（発行済み株数の2.90％）を消却すると発表したことが好材料視された。なお、消却後の発行済み株数は5億9365万2242株となる予定だ。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース