日経平均は続落、円高進行を受けて25日線を下回る展開に

*12:11JST 日経平均は続落、円高進行を受けて25日線を下回る展開に 　日経平均は続落。前日比309.86円安（－0.80％）の38527.60円（出来高概算8億6000万株）で前場の取引を終えている。

　4日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は140.26ドル高（＋0.36％）の38711.29ドル、ナスダックは28.38ポイント高（＋0.17％）の16857.05、S&P500は7.94ポイント高（＋0.15％）の5291.34で取引を終了した。景気や金利を巡る不透明感に、寄り付き後はまちまち。そののち発表されたJOLT求人件数が予想を下回り9月の利下げ期待が再燃すると、相場は上昇に転じた。ナスダックは利益確定売りと、金利低下に伴う買いが交錯したが、終盤にかけて、半導体のエヌビディアが一段高となるに連れて上昇。相場は上げ幅を拡大し終了した。

　米国株は上昇したものの、為替の円高進行などが嫌気されて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は一時38343.98円まで下げ幅を拡大する場面も見られたが、金利低下を好感した不動産株の上昇などを支えに下げ幅を縮小。日米ともに金利に振らされる地合いとなっている。

　日経平均採用銘柄では、前日に上場来高値を更新したリクルートHD<6098>、三越伊勢丹<3099>が利益確定売りに押されたほか、川崎汽船<9107>、川崎重工業<7012>、三菱電機<6503>が売られた。このほか、SUMCO<3436>、スクリーンHD<7735>など半導体関連の一角も売り優勢となった。

　一方、為替が一時154円半ばまで円高ドル安が進行したことで、ニチレイ<2871>、ニトリホールディングス<9843>、７＆ｉＨＤ<3382>など小売関連が上昇。また、日米金利低下を受けて、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、住友不動産<8830>、東急不HD<3289>など不動産株も買われた。

　業種別では、保険業、海運業、鉱業、非鉄金属、鉄鋼などが下落した一方、不動産業、医薬品、電気・ガス業、精密機器、陸運業などが上昇した。

　フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）はさほど調整色を強めていないが、外国人投資家の買いが途絶えていることなどから、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>など値がさ半導体株はさえない。外国人投資家の買いを誘う材料に乏しい状況下、けん引役でもある半導体株が重いままだと、日経平均は38000円から
39000円の狭いレンジは今しばらく続きそうだ。日経平均は25日移動平均線が位置する38576円を下回っているが、下げ幅を縮小していることから、後場は25日移動平均線を挟んだもみ合いを想定する。
＜AK＞