前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■Ｍラインズ <3901> 　2,649円　(+114円、+4.5％)

　マークラインズ <3901> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。前週末8日の取引終了後に発表した11月度の「情報プラットフォーム」契約企業数が、前月比51社増の5143社となり、顧客基盤が順調に拡大していることが好感された。「情報プラットフォーム」は、世界で運営する自動車産業のポータルサイト。主力は世界の自動車生産・販売、技術、部品などの情報をインターネット上で検索でき、また自社製品を完成車メーカーや部品メーカーにPRできるオンライン情報サービスで、国内外の完成車メーカーや部品、材料メーカーなど、自動車産業のサプライチェーンを形成する企業に採用されている。

■イマジカＧ <6879> 　670円　(+25円、+3.9％)

　ＩＭＡＧＩＣＡ　ＧＲＯＵＰ <6879> [東証Ｐ]が大幅続伸。11日午前10時ごろ、子会社フォトロンが、拠点間映像伝送ゲートウェイサービス「Photron Live Cloud Service」の新サービスとして、海外拠点との高品質かつ低遅延な映像伝送を簡単に実現するサービスの提供を開始したと発表しており、好材料視された。フォトロンでは、インターネット回線で映像・音声を伝送するための規格である「SRTプロトコル」を利用した、手軽で高品質かつ低遅延な映像伝送を定額で実現するサービス「Photron Live Cloud Service」の開発・提供を行っており、これまでは国内拠点間での映像伝送向けにサービスを提供してきた。そのなかで、中継映像を手軽・安全に国内／海外から海外／国内へ伝送したいというニーズがあったことから、フォトロンでは新サービスの開発に取り組んでおり、12月から国内拠点間の映像伝送サービスプランに追加して新たに海外拠点間も含めた「海外映像伝送」サービスの提供を開始することになったとしている。

■幸楽苑ＨＤ <7554> 　1,175円　(+40円、+3.5％)

　幸楽苑ホールディングス <7554> [東証Ｐ]が大幅続伸。前週末8日の取引終了後に発表した11月度の売上速報で、国内直営店の既存店売上高が前年同月比13.6％増と6ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。

■東エレク <8035> 　23,005円　(+765円、+3.4％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]、アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体製造装置の主力銘柄がいずれも切り返す展開。前週末の米国株市場では米長期金利は上昇したもののハイテク系グロース株は総じて堅調な値動きを維持し、エヌビディア やインテル などをはじめ半導体セクターも買いが優勢だった。生成AI市場の拡大が加速度的に進むなか、マイクロソフト によるAI半導体の開発などが話題を提供しており、半導体分野に再び注目が集まっている。東京市場でも最先端半導体の設備投資に絡む製造装置メーカーなどの株価を刺激している。

■ソフトウェア <3733> 　9,460円　(+280円、+3.1％)

　ソフトウェア・サービス <3733> [東証Ｓ]が4日ぶり大幅反発。同社は8日取引終了後、24年10月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比10.3％増の71億8900万円としていることや、期末一括配当計画を前期比10円増配の130円としていることが好感されたようだ。売上高は同8.0％増の364億800万円を見込む。受注残高が高水準なことに加え、保守サービスなどのストック収益も着実に伸びていることが主な理由だとしている。

■コーセー <4922> 　10,630円　(+250円、+2.4％)

　コーセー <4922> [東証Ｐ]やセイコーグループ <8050> [東証Ｐ]など大谷翔平選手とスポンサー契約を結んでいる銘柄が上昇した。米大リーグ（MLB）ロサンゼルス・エンゼルスからフリーエージェント（FA）になっていた大谷翔平選手が9日、ロサンゼルス・ドジャースと契約合意に達したと発表したことを受け、関連銘柄として物色されたようだ。また、野球人気の高まりを期待した買いによりアシックス <7936> [東証Ｐ]やゼット <8135> [東証Ｓ]なども高い。

■スルガ銀 <8358> 　817円　(+18円、+2.3％)

　スルガ銀行 <8358> [東証Ｐ]が続伸。同行は11日、法人顧客を対象にクレディセゾン <8253> [東証Ｐ]が提供する請求業務代行サービス「セゾンインボイス」の紹介業務を開始したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。このサービスは、BtoB取引における請求業務代行及びファクタリングサービスを一体して提供するもの。顧客はWeb上で取引情報登録するだけで、請求業務はすべてクレセゾンが行うという。

■Ｋラーニング <7353> 　927円　(+21円、+2.3％)

　ＫＩＹＯラーニング <7353> [東証Ｇ]が5日ぶり反発。11日午後2時ごろ、米オープンAI社が11月に発表した新たなGPTモデル「GPT-4 Turbo」に対応した法人向け生成AIサービス「AirCourse AIナレッジ」を正式リリースしたと発表しており、好材料視された。「AirCourse AIナレッジ」は、法人企業が安心して導入でき、はじめて利用する社員も簡単に日常業務に活用できるようにデザインされた生成AIサービス。利用する都度、4種類あるGPTモデル（GPT-4-32k、GPT-4-8k、GPT-4 Turbo、GPT-3.5 Turbo）から最適なモデルを選択して利用することができるのが特徴としている。

■南海電 <9044> 　2,878円　(+56円、+2.0％)

　南海電気鉄道 <9044> [東証Ｐ]が反発。岩井コスモ証券は8日、同社株の投資判断を「B＋」から「A」へ引き上げた。目標株価は3500円で継続した。同社の事業は運輸業を除けば、コロナ禍でも大きく事業を棄損することがなく、ほとんどの部分でコロナ前の水準に回復。24年3月期の連結営業利益も243億円から272億円（前期比29.4％増）に増額修正している。インバウンドからの追い風をベースに、不動産による着実な成長、未来探索による非連続的な成長を実現する可能性は高まっている、と評価している。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,280.5円　(+23.5円、+1.9％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が4日続伸。米国では足もと長期金利が下げ止まり、前週末は4.229％まで上昇した。FRBによる政策金利引き上げが終了したとの見方に変化はないものの、雇用指標などから足もとの米国景気の堅調さが確認され、債券市場では長期債の売りを誘った。これを受けて東京市場でも新発10年債利回りが、11日は前週末取引時間中に続いて0.80％まで上昇、メガバンクなど銀行セクターにとっては運用環境の改善が意識されやすくなっている。

■ビックカメラ <3048> 　1,264円　(+23円、+1.9％)

　ビックカメラ <3048> [東証Ｐ]が反発。前週末8日の取引終了後、子会社ソフマップが、OA機器や複合機などの買い取り・販売を手掛けるエーワン（埼玉県八潮市）の全株式を12月22日の予定で取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。エーワンは、関東、関西地方並びにECサイトでOA機器、複合機を中心とした業務用機器の買い取り、販売、保守、回収などのリユース事業を展開しており、ビックカメラグループとしては新たにオフィス機器のリユース商材を取り扱うことで、BtoB並びにリユース市場における更なる強化、シェア拡大ができるという。また、エーワンが強みとする理化学機器や測量機器など、より専門性が高いリユース商材の取り扱いが可能となり、法人取引による仕入れルートの拡充でも高いシナジーを期待しているとしている。

■アイル <3854> 　3,310円　(+45円、+1.4％)

　アイル <3854> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は中堅・中小企業を主要顧客に販売在庫管理の基幹システム構築や保守サービスを手掛け、足もとの業績は好調を極めている。前週末8日取引終了後に発表した24年7月期第1四半期（23年8-10月）決算は、パッケージソフトの商品力強化に加え、販売面でもパートナー企業との連携強化による効果が発現し、営業利益が前年同期比57％増益と急拡大した。通期営業利益は前期比13％増の40億円を計画するが進捗率から上振れへの期待もある。株価面では好調な決算を評価する形で買いが集まった。

■ブロドリーフ <3673> 　560円　(+7円、+1.3％)

　ブロードリーフ <3673> [東証Ｐ]が続伸。11日午前中、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]グループのトヨタモビリティパーツと、自動車整備業などのモビリティ産業を中心とした受発注業務の最適化サービス実現を目的に協業を開始することで合意したと発表しており、好材料視された。今回の協業は、ブロドリーフが開発・提供するデジタルビジネスプラットフォーム「Broadleaf Cloud Platform」と、トヨタモビリティパーツが提供する「トヨタならではの高品質なサービス」との連携により、安心・安全なカーライフの更なる促進と、最適なサービスを提供することが目的。具体的には、トヨタモビリティパーツを通じて行われる自動車部品の受発注に関する業務において、現在主流となっている「紙・電話・FAXを中心としたアナログ業務」を、ブロドリーフが有するIT技術と自動車整備業などのモビリティ産業の事業者のネットワークを活用することにより、効率化の実現と普及に取り組むとしている。

※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース