自律反発狙いの買いが先行も次第に様子見ムードが強まる【クロージング】

24日の日経平均は5営業日続落。139.28円安の28313.47円（出来高概算10億2000万株）で取引を終えた。前日までの4営業日で2.6％超下落したことから自律反発を狙った買いが先行し、取引開始直後には一時28515.61円まで値を上げる場面も見られた。しかし、25日から始まるジャクソンホール会議の行方が気掛かりで、積極的に売り買いを仕掛ける向きは少なく、欧米景気の減速に対する警戒感から次第に売りが優勢となった。日経平均は後場に入ると、60円程度の狭いレンジ推移だった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の約過半数を占めた。セクターでは、電気ガス、鉱業、パルプ紙、ゴム製品など17業種が上昇。一方、その他製品、空運、海運、サービスなど16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、オリンパス<7733>、豊田通商<8015>、テルモ<4543>、ソフトバンクG<9984>、日揮HD<1963>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、リクルートHD<6098>、バンナムHD<7832>が軟調だった。

前日の米国市場は、米連邦準備理事会（FRB）が大幅な利上げを継続するとの見方が根強く、長期金利は一時3.07％とおよそ1カ月ぶりの高水準となり、主要株価指数は続落した。東京市場でもシカゴ先物にサヤ寄せする格好から、やや買いが先行したものの、ファーストリテ、東エレクなど指数寄与度の高い値がさ株に売りが波及し、指数の重荷となった。一方、原発再稼働に関連する報道を受けて、電力株がしっかりだったほか、三菱重<7011>、日揮HDなどの原発関連株にも注目が集まった。

日本株の上昇をけん引してきた値がさハイテク株が軟調に推移しているだけに、目先的には米長期金利が3％程度で上げ止まるのかどうか確認したいと考えている向きが多い。また、ジャクソンホール会議を無事に通過するまでは動きづらいとみられ、6月の戻り高値水準や25日線水準辺りで下げ止まるのかポイントになろう。目先的には個別材料株への物色で幕間つなぎの展開が継続するだろう。

＜FA＞