雇用統計受けた米国発のショック安も警戒【クロージング】

8日の日経平均は大幅に続落。430.45円安の21025.56円（出来高概算16億7000万株）で取引を終えた。欧州中央銀行（ECB）は2019年のユーロ圏経済成長見通しを1.1％と、昨年12月時点の予想から0.6ポイント引き下げた。これが嫌気され欧州市場は下落しており、米国市場へ売りが波及し、NYダウは200ドル安に。この流れにより、シカゴ日経225先物清算値は大阪比140円安の21090円だった。本日は先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）だったが、SQに絡んだ商いは若干の売り越しとなり、SQ値は21348.40円だった。寄り付き直後に21359.32円を付けたことで一先ず幻のSQとはならなかったが、これが上値抵抗となる格好から、日経平均はじりじりと下げ幅を広げ、後場に入ると一時20993.07円と2月半ば以来の21000円を割り込む局面もみられた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が2000を超えており、全体の9割を占める全面安商状。セクターでは33業種全てが下げており、海運の下落率は4％を超えたほか、保険が3％を超える下落、証券、非鉄金属、機械、ガラス土石、金属製品、その他金融、パルプ紙、電気機器の下落率は2％を超えている。日経平均構成銘柄では、値上がりがキリンＨＤ<2503>、積水ハウス<1928>など4銘柄にとどまっており、下落インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、京セラ<6971>、リクルートＨＤ<6098>の5銘柄で日経平均を120円程度下押していた。

海外市場の下落影響からの売り先行は想定内であり、売り一巡後は21300円処でのこう着が意識されていたが、参加者が限られていたとはいえ、一時21000円を割り込む下落となったことはややサプライズ感がある。日経平均、TOPIXは25日線を割り込み、75日線レベルまで下げてきており、まずはこの水準での下げ止まりを見極めたいところである。

米国では雇用統計の発表が予定されているが、これを受けた米国市場の動向が週明けの日本株市場に影響を与えることになる。グローベックスの米株先物はNYダウが100ドル近い下落で推移しているが、世界経済の減速懸念が強まる中、米雇用統計の結果でこの不安感を抑えておきたいところであろう。雇用統計がコンセンサスを大きく下回るようだと、米国発のショック安も警戒されてくる。

＜AK＞