前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■シャノン <3976> 　885円　(+150円、+20.4％) ストップ高

　シャノン <3976> [東証Ｇ]がストップ高。23日の取引終了後、子会社ジクウが メタバースイベントプラットフォーム「ZIKU」の取り扱いに関して、キヤノンマーケティングジャパン <8060> [東証Ｐ]と販売提携したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回の提携は、今後より一層の拡大が期待される企業のメタバースイベントへの「ZIKU」の活用を推進するのが狙いという。なお、キヤノンＭＪとはマーケティングオートメーションサービス「SHANON MARKETING PLATFORM」の販売提携を結んでいるが、同件は別の内容となる。

■サンオータス <7623> 　635円　(+100円、+18.7％) ストップ高

　サンオータス <7623> [東証Ｓ]がストップ高。24日午前11時ごろ、経済産業省の「新事業特例制度」に基づき、電動キックボードシェアリングサービス「SEA-Board」の実証を湘南地区と三浦地区へ拡張すると発表したことが好感された。同社は現在、川崎臨海部や羽田地区、神奈川県横須賀市などで「新事業特例制度」に基づく電動キックボードのシェアリングサービスを実施しているが、新たに経済産業省へ申請を行い、23年2月下旬から神奈川県茅ヶ崎市、藤沢市、鎌倉市、逗子市、葉山町、三浦市へ実証エリアを拡張する。なお、同件による業績への影響は軽微としている。

■モルフォ <3653> 　1,031円　(+150円、+17.0％) ストップ高

　モルフォ <3653> [東証Ｇ]がストップ高。24日午前10時ごろ、自社のディープラーニング推論エンジン「SoftNeuro（ソフトニューロ）」の提供を通じ、スーパーコンピューター「富岳」上での深層学習を用いた3Dシミュレーションの推論について約19.2倍の高速化を実現したと発表。これを材料視した買いが膨らんだ。今回の高速化実現の成果は、東京大学と東北大学、神戸大学が推進しているプロジェクトでの取り組みによるもの。高速化とともに約93％の電力量の削減も実現したという。

■ナカボテック <1787> 　5,150円　(+675円、+15.1％) ストップ高

　ナカボーテック <1787> [東証Ｓ]がストップ高。23日の取引終了後に23年3月期業績予想の上方修正と増配を発表しており、これを好感した買いが集まった。売上高を135億円から142億8500万円（前期比10.7％増）、営業利益を8億2000万円から11億4000万円（同7.3％増）へ引き上げた。主力の港湾事業の受注が堅調なことに加え、地中事業の需要が回復したことが要因。年間配当は160円から230円（前期220円）に大幅増額した。

■ブレインズ <4075> 　1,015円　(+78円、+8.3％)

　ブレインズテクノロジー <4075> [東証Ｇ]が急反発。24日午前9時ごろ、岡谷鋼機 <7485> [名証Ｐ]、岡谷機電（名古屋市中村区）、オプテージ（大阪市中央区）と共同で、ローカル5GシステムとAI異常検知ソリューション「Impulse」を用いた外観検査、作業分析の共同実証実験を実施したと発表しており、好材料視された。今回行われた実証実験は、大容量の上り通信のトラフィックを必要とするソリューションが、ローカル5G環境下で利用可能か、また同検証から見える現在のローカル5G が抱える課題の洗い出し、解決策の検討を行うことが目的。ブレインズはAI異常検知ソリューション「Impulse」の提供、外観検査、作業分析アプリケーションの設計などを担当したという。

■メルコ <6676> 　3,380円　(+255円、+8.2％)

　東証プライムの上昇率2位。メルコホールディングス <6676> [東証Ｐ]が3日続急伸。23日の取引時間終了後、連結子会社で食料品の製造を手掛けるシマダヤに関し、株式分配型スピンオフの準備とシマダヤの上場準備を始めると発表。これを材料視した買いが入ったようだ。シマダヤの全株式を現物配当によりメルコの株主に交付する予定。スピンオフ実施前に、シマダヤの新規上場申請を東京証券取引所に行う。東証の上場承認がスピンオフの条件となる。スピンオフ後、シマダヤはメルコと資本関係のない独立した上場会社となる見込みで、迅速な事業戦略の実行と株主利益の最大化を図る。

■マーキュリア <7347> 　640円　(+47円、+7.9％)

　東証プライムの上昇率3位。マーキュリアホールディングス <7347> [東証Ｐ]が3日続急伸。日本経済新聞電子版が23日、「半導体製造受託会社のＪＳファンダリ（東京・港）に対して、国と新潟県が合わせて約57億円の補助金を交付する見通しであることが23日、わかった」と報じた。ＪＳファンダリは米半導体企業のオンセミコンダクター の新潟工場をマーキュリアが買収して22年12月に設立した。パワー半導体などを増産するといい、マーキュリアに対しては今後の事業へのポジティブな影響を期待した買いが入ったようだ。報道によると、国は「サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金」を採択したほか、新潟県に対してＪＳファンダリが申請した未来創造産業立地促進補助金（ものづくり国内回帰工場立地支援型）については、今後採択される模様だとしている。

■ナラサキ <8085> 　1,887円　(+112円、+6.3％)

　ナラサキ産業 <8085> [東証Ｓ]が3日続急伸。光通信 <9435> [東証Ｐ]のグループ会社が23日付で財務省に提出した大量保有報告書で、ナラサキ株の保有割合が5.02％と新たに5％を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資。報告義務発生日は1月16日。

■ネットプロ <7383> 　580円　(+34円、+6.2％)

　東証プライムの上昇率6位。ネットプロテクションズホールディングス <7383> [東証Ｐ]が3日続急伸。大和証券が23日付で新規に投資判断「2」、目標株価600円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、競合の事業撤退に伴う残存者利益や薬機法改正悪影響の一巡、atoneの改修完了に伴うコンビニ払いのDX化進展、インボイス開始と広告投資効果顕在化による掛け払いの高成長などを牽引役に、23年3月期～26年3月期の平均連結GMV（取扱高）成長率を13％と、今期の同証券の予想成長率6％に比べて復調を予想。GMVの成長に伴い、EBITDA増益率も40％と高成長局面を迎えると期待しているという。更に長期的には、新商材の展開や提携先との新規事業など更なるアップサイドもあり得るとしている。

■ダイフク <6383> 　7,160円　(+370円、+5.5％)

　東証プライムの上昇率10位。ダイフク <6383> [東証Ｐ]が続急伸。5％を超える上昇で7000円台を回復したほか、安川電機 <6506> [東証Ｐ]、キーエンス <6861> [東証Ｐ]、ファナック <6954> [東証Ｐ]など設備投資関連セクターに総じて買いが集まる展開となった。中国政府がこれまでのゼロコロナ政策から一転して経済再開に舵を切ったことで、同国の売上高比率が高いFA関連銘柄に物色の矛先が向いているもようだ。これらの銘柄には先行き不透明感から貸株調達を含めショートポジションが組まれていた形跡があり、株式需給面でも買い戻しによる浮揚力が働いている可能性が高い。

■ＧＳユアサ <6674> 　2,255円　(+82円、+3.8％)

　ジーエス・ユアサ　コーポレーション <6674> [東証Ｐ]が続急伸。同社とホンダ <7267> [東証Ｐ]は23日の取引終了後、高容量・高出力なリチウムイオンバッテリーに関する協業に向けての基本合意を締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回の基本合意は、急速に拡大するバッテリー需要に対応するため、グローバル市場において高い競争力を持つリチウムイオンバッテリーと、その製造方法を研究開発するとともに、主要原材料のサプライチェーンや効率的な生産システムを構築することが狙い。今後23年中の合弁会社設立を目指し、具体的な協議を開始するとしている。

■トムソン <6480> 　586円　(+18円、+3.2％)

　日本トムソン <6480> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸、上値追いが止まらない。年初から一貫した戻りトレンドを形成、24日はマドを開けて買われ昨年12月初旬以来の600円台乗せを視界に入れている。前日23日の米半導体株高を受けて東京市場でも同関連株の人気に火がついているが、物色の矛先は半導体業界向けで需要を獲得する設備投資関連株の一角にも向かっている。そうしたなか、同社は 半導体製造装置向けを中心に直動案内機器で抜群の商品競争力を誇っており、投資資金の流入が加速した。技術力が高く少量多品種型生産で優位性を発揮し、工作機械向けも実績が高い。そのため、中国の経済再開期待も追い風となっているもようだ。23年3月期営業利益は前期比53％増の90億円を見込むが、これは07年3月期以来16期ぶりの高水準となる。PER5倍台、PBR0.6倍前後と株価指標面からも水準訂正余地の大きさを示唆している。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　960.3円　(+23.5円、+2.5％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が反発。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]など メガバンクが足並みを揃えて上値指向を強めた。ここにきて米国ではFRBの利上げ打ち止め期待を背景とした債券への資金シフトが一服し、米長期金利が再び上昇基調にある。前日に米10年債利回りは終値ベースで3日連続して水準を切り上げ、3.5％台まで戻してきた。これを受けて米株市場ではゴールドマン やＪＰモルガン など大手金融株への投資資金流入が顕著となった。東京市場でも米国事業を展開するメガバンクなどは、運用環境の改善期待が株価にポジティブに働いている。また、国内でも大規模金融緩和策を続けてきた日銀の政策路線に修正の兆しが見えることで、メガバンクには追い風材料として意識されている。

■ＪＭＨＤ <3539> 　1,807円　(+40円、+2.3％)

　ＪＭホールディングス <3539> [東証Ｐ]が4日続伸。23日の取引終了後、東京都練馬区や北区、荒川区を中心に食品スーパー「スーパーみらべる」などを17店舗展開するスーパーみらべる（東京都板橋区）の株式を取得し子会社化すると発表しており、好材料視された。東京都北部の店舗網の拡充に加えて、商品調達や販売ノウハウでシナジーが期待できると判断したという。株式取得は3月1日を予定しており、取得価額は非開示。なお、23年7月期業績予想への影響は軽微としている。

■東エレク <8035> 　46,500円　(+930円、+2.0％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続伸。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体製造装置メーカーをはじめ、半導体シリコンウエハーを手掛けるＳＵＭＣＯ <3436> [東証Ｐ]、車載マイコン首位のルネサスエレクトロニクス <6723> [東証Ｐ]など半導体関連が総花的に買われた。前日23日の米国株市場ではアドバンスト・マイクロ・デバイシズ が9％超の上昇をみせるなど物色人気化し、エヌビディア も7.6％高と値を飛ばすなど半導体関連株への買いが加速し全体相場を押し上げる原動力となった。半導体市況の先行き改善期待が高まるなか、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は5％高と急騰しており、東京市場でもこの米半導体株高が波及する格好となった。

■竹内製作所 <6432> 　2,800円　(+55円、+2.0％)

　竹内製作所 <6432> [東証Ｐ]が続伸。岩井コスモ証券は23日、同社株の投資判断「A」と目標株価3400円を継続した。同社は小型建設機械メーカーで、販売の9割以上が欧米向け。第3四半期累計（22年3-11月）の連結業績は売上高が前年同期比24.3％増の1329億2600万円、営業利益が同1.5％減の139億5200万円と増収減益で着地。製品需要は欧州、米国とも好調だが、部品入荷や物流遅延により生産台数が前年同期を下回った。同証券では、足もとでの円高による今期業績へのマイナス影響は限定的とみており、来期以降は社会インフラ工事の需要が旺盛なことから同社製品への需要も堅調と予想。23年2月期の連結営業利益は200億円（前期比12.6％増）の予想に対して203億円を見込んでおり、24年2月期の同利益は220億円への連続増益をみている。

■ＳＢＩ新生銀 <8303> 　2,325円　(+40円、+1.8％)

　ＳＢＩ新生銀行 <8303> [東証Ｓ]が反発。24日付の日本経済新聞は「ＳＢＩ新生銀行は2月6日から、コンビニエンスストアに設置されているATMの出金手数料を無料にする」と報じており、これを好感する買いが流入した。預金残高が100万円未満で、かつ投資商品の年間残高が10万円未満の顧客が対象。24年3月末まで回数無制限で無料にするという。同行は預金量を追う戦略を鮮明にする形となる、とみられている。

■東電ＨＤ <9501> 　452円　(+7円、+1.6％)

　東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が反発。23日取引時間終了後、未定としていた23年3月期の連結業績予想を開示した。通期の売上高は7兆9310億円（前期比49.4％増）、最終損益は3170億円の赤字（前期は56億4000万円の黒字）を見込む。燃料価格の高騰により燃料費調整額が増加したことで大幅な増収を計画する一方、燃料・卸電力市場価格の高騰などにより電気調達費用が増加。市場のコンセンサスよりも大きな赤字幅となった。ただ、同時に家庭向けの規制料金について、6月以降の値上げの申請を実施したとも発表しており、売り込む姿勢は限られた。全体相場が上昇するなかにあって、日経平均など指数連動型ファンドを通じた買い需要が株価の支えとなったようだ。家庭向けの規制部門の値上げ幅は平均で29.31％。同社は東京電力エナジーパートナーの収支悪化を受け、同社の財務基盤の立て直しのため追加増資の引き受けも決定した。

■ヨコオ <6800> 　2,207円　(+33円、+1.5％)

　ヨコオ <6800> [東証Ｐ]が3日続伸。23日午前10時ごろ、半導体検査用プローブの製造工場をベトナムに開設すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。新会社「ヨコオ・エレクトロニクス・ベトナム」（YEV）は、同社初となるクリーンルーム内でのプローブ製造体制を整えており、半導体検査用プローブを作る工場としては、日本とマレーシアに続き3拠点目になる。今年2月の稼働開始を予定し、その後23年6月にフル稼働の月産300万本まで生産能力を引き上げていくとしている。

■東京製鉄 <5423> 　1,320円　(+19円、+1.5％)

　東京製鐵 <5423> [東証Ｐ]が3日続伸。24日、同社が2026年以降に電炉由来の冷延鋼板と溶融亜鉛メッキ鋼板を自動車や建設、家電向けなどに供給するため、田原工場（愛知県田原市）で数百億円を投じ、ラインを新設する検討に入ると一部で伝わった。自動車向けなどへの事業拡大を期待した買いが集まったようだ。同社は前週末20日に23年3月期第3四半期累計(4-12月)の単体決算を発表。これにあわせ、1-3月期の製品出荷単価が10-12月期に比べ低下する影響を反映し、通期の売上高の見通しをこれまでの3750億円から3660億円（前期比35.1％増）に下方修正した。一方で最終利益の見通しは据え置いた。週明け23日の同社株は売り一巡後に切り返す展開。75日移動平均線を上抜けて陽線で引けるなど、力強い動きを見せていた。

■アシックス <7936> 　2,973円　(+40円、+1.4％)

　アシックス <7936> [東証Ｐ]が3日続伸。同社は23日、近畿タクシー（神戸市長田区）、神戸常盤大学附属ときわ幼稚園（神戸市長田区）と連携して、送迎バスの見守り実証実験を実施すると発表しており、好材料視された。今回の実証実験では、同社の有する「TUNEGRID（チューングリッド）」のコア技術の一つで、時間に応じた歩数を記録できるほか、受信機と連動することで、着用者の位置情報を取得できる重さ約7グラムの小型BLE（低消費電力Bluetooth）センサー「TUNEGRID-Cube（チューングリッド・キューブ）」を使い、新たに開発した位置情報を管理するアプリで検証。ときわ幼稚園の園児14人に「TUNEGRID-Cube」を取り付けたシューズを着用させ、近畿タクシーが運行管理する送迎バス内に設置した受信機を通じて、送迎バスへの乗降を検知する仕組みで、施設管理者は園児が送迎バスに取り残されていないかを遠隔からでも確認できるという。

■タカラバイオ <4974> 　1,737円　(+23円、+1.3％)

　タカラバイオ <4974> [東証Ｐ]が5日続伸。24日午前10時30分、滑膜肉腫を対象疾患として国内で開発を進めるNY-ESO-1・siTCR遺伝子治療薬の先駆け審査指定制度対象品目指定及び希少疾病用再生医療等製品指定の申請者の変更に関する届け出を行い、引き継ぎに関する通知を受領したと発表した。これを手掛かりとした買いが入ったようだ。同社は大塚ホールディングス <4578> [東証Ｐ]の大塚製薬との契約終了に伴い、指定の申請者をタカラバイオに変更するための届け出を厚生労働省に行っていた。滑膜肉腫を対象疾患とした国内の臨床試験の結果をもとに、現在、承認申請に向けた準備を進めているとしている。

■日本調剤 <3341> 　1,184円　(+14円、+1.2％)

　日本調剤 <3341> [東証Ｐ]が3日続伸。24日、ＬＩＮＥヘルスケア（東京都新宿区）と連携し、オンライン診療「LINEドクター」でのオンライン服薬指導の提供を開始すると発表しており、好材料視された。「LINEドクター」は、LINEアプリ上で診療の予約、無料ビデオ通話での診療、決済を完結することができるサービスで、LINEユーザーであれば、新たにアプリをダウンロードすることなく、体調不良時にLINE上で医師とつながり診療を受けられる。これまで「LINEドクター」では、院内処方の医療機関での処方薬の配送にのみ対応していたが、今回日本調剤と連携することで、初めてオンライン服薬指導の提供を開始することになったという。

■東宝 <9602> 　4,700円　(+50円、+1.1％)

　東宝 <9602> [東証Ｐ]が3日続伸。第73回ベルリン国際映画祭で、新海誠監督のアニメーション映画「すずめの戸締まり」が最高賞に相当する長編コンペティション部門にノミネートされた。日本のアニメ映画のコンペ部門出品は「千と千尋の神隠し」以来とされている。東宝の直近の業績に貢献している映画の更なるヒットを期待した買いが株価の支えとなったようだ。「すずめの戸締まり」の制作環境で技術協力をしたシリコンスタジオ <3907> [東証Ｇ]も堅調な値動きとなった。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース