来週の株式相場に向けて=「DeepSeekショック」とエヌビディア決算を睨む相場に
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中国の新興AI企業ディープシークが開発した高性能AIに対する市場の見方は割れている。大手証券からは「半導体開発を含めたエコシステム全体での米国の競争優位は続き、過度に悲観する必要はない」とのリポートも出ている。ただ一方で「高性能AIが安価に開発することができるとなれば、一時予想されていたような半導体市場の急拡大シナリオは修正せざるを得なくなる」(アナリスト)との声は少なくない。
こうしたなか当面は、ディープシークに対する市場の見方に相場は一喜一憂することになりそうだ。特に、2月は26日にエヌビディア<NVDA>の決算が予定されている。その決算内容はもちろんのこと、ディープシークの影響に関するジェンスン・ファン最高経営責任者(CEO)のコメントなどが高い関心を集めそうだ。更に、前哨戦となる13日のアプライド・マテリアルズ<AMAT>も注目されるだろう。
エヌビディアを中心とする半導体株やテック株に集まっていた資金が分散化すれば当然、相場の物色は大きく変化する。東京市場では、足もとで日経平均株価に対してTOPIXが優位となりつつあり、東証グロース市場250指数を含め中小型株復活に対する期待も膨らんでいる。果たして、この流れは続くのか。今月は全体相場の物色が転換点を迎えるかが焦点となりそうだ。
海外のスケジュール面では、来週は7日の米1月雇用統計が焦点となる。それに先立ち、3日に米1月ISM製造業景況指数、4日に米12月JOLTS求人件数、5日に米1月ADP雇用統計、米1月ISM非製造業景況指数が発表される。また、7日には米2月ミシガン大学消費者マインド指数も公表される。決算発表では、4日にアドバンスト・マイクロ・デバイシズ<AMD>、5日にアーム・ホールディングス<ARM>、ウォルト・ディズニー<DIS>、6日にアマゾン<AMZN>、ハネウェル・インターナショナル<HON>などが予定されている。
国内では3日に1月開催分の日銀金融政策決定会合の「主な意見」、5日に12月毎月勤労統計調査、7日に12月家計調査が公表される。決算では、3日にみずほフィナンシャルグループ<8411.T>、村田製作所<6981.T>、4日に三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306.T>、任天堂<7974.T>、5日にトヨタ自動車<7203.T>、KDDI<9433.T>、6日に東京エレクトロン<8035.T>、日本製鉄<5401.T>、7日に三井不動産<8801.T>、大成建設<1801.T>が予定されている。更に3日にバルコス<7790.NG>、5日に技術承継機構<319A.T>が新規上場する。(岡里英幸)
出所:MINKABU PRESS
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