しばらくは中小型株などでの個人主体の個別物色が中心に【クロージング】

13日の日経平均は大幅に反落。455.10円安の19043.40円（出来高概算10億5607万株）で取引を終えた。先週末の米国市場が祝日で休場だったほか、週初は欧州が祝日となるなど、海外勢のフローが限られるなかで方向感の掴みづらい展開となった。米株先物の弱い流れもあってか、前場半ばには300円近く下げ幅を広げる局面がみられた。前引けにかけては日銀のETF買い入れへの思惑から下げ幅を縮めていたが、後場は再び弱含むと、大引けにかけて下落幅を広げており、19000円割れ寸前まで下押す展開に。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1700を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは、海運の下落率が4％を超えたほか、証券、鉄鋼、非鉄金属、ガラス土石、金属製品、建設が軟調。半面、鉱業、水産農林の2業種のみがプラスだった。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、ファミリーマート<8028>、ファナック<6954>が軟調。

グローベックスの米株先物が軟調に推移しており、NYダウ先物は300ドル弱安程度で推移している。指数インパクトの大きい主要な値がさ株は総じて軟調であり、週明けの米国市場の下落による影響を警戒する向きもあったとみられる。一方で、マザーズ指数、JASDAQ平均は上昇しており、個人主体による中小型株への物色は継続しているようである。

日経平均は、19000円は辛うじてキープしているが、テクニカル的に5日線を割り込んできており、再び25日線辺りが意識されてくる可能性はありそうだ。売買代金は2兆円を下回る薄商いの状況であり、後場の値動きからは日銀のETF買い入れは入らなかったとみられる。日銀頼みの状況である中で、積極的な参加者は期待しづらく、しばらくは中小型株などでの個人主体の個別物色が中心になりそうである。


＜CN＞