日経平均は反落、半導体セクターへの物色継続を注視

　日経平均は反落。45.83円安の21563.09円（出来高概算6億5120万株）で前場の取引を終えた。前日の米国株式相場では、NYダウは反発し、ナスダック指数は大幅に5営業日続伸となった。米連邦公開市場委員会（FOMC）発表を受けて投資家のリスク選好姿勢が強まる側面もあったが、DRAM半導体需要の減速に対応するため生産及び設備投資の削減を発表したマイクロンや25日の動画ストリーミングサービス発表イベントへの期待からアナリストの評価引き上げが観測されたアップル株がけん引役となり、ハイテク株全般に買いが広がった。なお、シカゴ日経225先物清算値は大阪比15円安の21415円。本日の東京市場は、半導体関連中心に買いが先行したが、エーザイ売りが波及した医薬品セクターが大幅安となり、寄付き後に日経平均はマイナスに転じた。中国株をはじめとしたアジア市場の動向もまちまちとなっており、指数はじりじりとレンジを切り下げた。

　セクターでは、医薬品が3％を超える下落となったほか、空運業、銀行業、保険業などがさえない動きになった。個別では、前日に米バイオジェンと開発中のアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」について、臨床試験を中止すると発表したエーザイ<4523>
がストップ安売り気配となったほか、米連邦準備理事会（FRB）が金融引き締めに慎重な姿勢を強めていることからメガバンク株にも金利低下圧力を嫌気した売りが入った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>やソニー<6758>のほか、アステラス製薬<4503>、大塚ホールディングス<4578>、塩野義製薬<4507>などが値下がり寄与上位に並んだ。一方で、東京エレクトロン<8035>やソフトバンクG<9984>などが相場を下支えした。

　市場想定通り政策金利が据え置かれたFOMCでは、インフレ圧力の緩和や経済成長の後退を受けて19年度の利上げ見通しをゼロに引き下げたほか、米国債などの資産縮小は9月に終了する方針を明らかにした。公表されたFOMC声明には「労働市場は依然強い、雇用の伸びも堅調」、「委員会は引き続き経済活動の拡大が持続すると予想」との見解が含まれているが、雇用の伸びが鈍化した場合、利下げ観測が急浮上しやすい相場状況となっており、ドル円の上値はかなり重くなる可能性が意識されている。また、足元の米商品先物取引委員会（CFTC）における円売りのヘッジファンドによるショートポジションの積み上がりを受けたアンワインド（巻き戻し）への市場の警戒感も強まって来よう。

　需給面では、期末要因に伴う貸株返済による買い戻しや配当再投資に絡んだ買い需要等から、目先は本格的に日本株が売り込まれる流れは見込まれにくいものの、週末要因も背景に前場で下落した銘柄への積極的な押し目買いは入りにくい状況だろう。そんななか、前場時点で動意をみせた半導体セクターの大型株から小型株のほか、好業績銘柄の一角への物色が継続するかどうかが後場のセンチメントを左右してくるとみられる。（雲宮　祥士）
＜AK＞