高寄り後、下落に転じて終わりましたが

すでに売られ過ぎの水準には来ていると思います

日経平均は－８４円安の２１１８４円と続落しました。

朝方は、米国株の大幅反発やきのうの大幅安の反動から高く始まると、高値では＋２０７円高の２１４７６円まで上昇しましたが、買い一巡後は下落に転じました。

米国株時間外取引の下落や朝高後に下落に転じた上海株が重しとなるなか、昼休みの時間帯に米国株時間外取引、上海株が下落幅を広げたことから後場は一段安となり、安値では－２９６円安の２０９７１円と、３月２９日以来となる２１０００円割れまで下げ幅を広げました。

その後は、再びプラス転換する場面もありましたが買いは続かず、大引けにかけて弱含みました。

アマゾン・ドット・コムやアルファベット（グーグル）といった米ＩＴ（情報技術）大手が２５日に発表した１８年７－９月期売上高が市場予想を下回り、米国株の先行き不透明感が強まったことが買い手控え要因になりました。

信用取引で追加証拠金（追い証）の差し入れ義務が生じた個人投資家による処分売りが出た一方、下値では押し目買いも入って乱高下となりました。

東証１部の売買代金は３兆１８５７億円、騰落銘柄数は値上がり５５４銘柄、値下がり１５０２銘柄、日経２２５採用銘柄では値上がり９９銘柄、値下がり１２４銘柄でした。

ファーストリテが約４２円、日経平均を押し上げた一方、ソフトバンクが約１９円押し下げています。

日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数はともに４日続落しました。

日経平均のテクニカル指標はさらに調整が進み、２５日線かい離率は連日で－８％超えとなっています。

引き続き米国株や上海株の動向に大きく左右される展開となっていますが、日経平均自体はいつ自律反発入りしてもおかしくない水準には来ていると思います。

ただ一方で来週は３０日から３１日まで日銀金融政策決定会合が開催され、３１日には黒田日銀総裁会見、９月鉱工業生産、中国１０月製造業ＰＭＩ、１１月１日に米１０月ＩＳＭ製造業景況指数、２日に米９月貿易収支、米１０月雇用統計など重要指標の発表などが続くことから、積極的な売買が手控えられやすい状況ではあります。

基本的にはすでに売られ過ぎと考えられる水準までは来ていますので、さらなる下落があった場合には段階的に買い下がっていいと思います。

年初来高値の１０月２日高値２４４４８円からきょうの安値２０９７１円までは－１４％を超える下落となっていますので、ココまで売り崩して利益が出ている売り方が、今度はいつ買いに転じてもおかしくないと思います。

新興市場も同じく株価チャート的には底打ちが近づいてきている格好となってきていますので、余裕を持った段階的な買い下がりでいいと思います。