相場の転換は近い

終了に近づく、金融売りの不動産買い

　マイナス金利の議論は、だいたい終息してきた。市場への影響は、今のところ、銀行株売りの不動産株買い、という傾向が多数派となっている。ただし、相変わらず、日経平均などの指数売買が中心となっている市場では、その影響のほうが大きい。

　つまり、不動産株買い、または金融株売りをするなら、日経平均非採用銘柄にすべきだろう。ただし、一通り批判が大きかったマイナス金利について、再度、日銀が大きく宣伝するとも思えない。そう考えると今後、売られすぎた銀行株が狙い目になる可能性もある。

　例えば、先週は、日経平均株価と連動しないような地方銀行の株価でも、ほぼ下げ止まってきた。このへんの地方銀行株が、戻す局面が、期待される。

日経平均株価の節目

　この局面から、原油価格が安定基調に入れば、日経平均は、緩やかな上昇局面になるだろう。その場合、前回の上昇相場をなぞろうとする動きが出てくる可能性が高い。なぜなら、今回の下落波動の形が、前回（8月末から9月末）の下落波動と似ているからだ。今回の下落波動は、前回よりも幅が大きいが、時間軸と波動の数、形態が似ている。

　もしその考えが当たるとすると、ここから上がった場合には、17000円で一度揉んだ後、18000円までの上昇が考えられる。

原油価格が下落してしまえば、再度、15000円までの下落もあり得るが、G20からサミットにいたる過程の中で、原油価格の下落には、なんらかの歯止めがかかることが期待される。

　しかし、少なくとも、その期待（原油価格への対策）がされる分、株価には下方支持ラインが引かれる可能性が高い。つまり、株価は目先、17000円を目指し、緩やかに上下していくことが考えられる。

主体別動向に注目

　昨年11月から1月にかけて、主体別動向には、明確な傾向が表れている。11月、12月と個人が売り越し、海外が買い越した。一方で、今年に入ってからは、個人が買い越し、海外が売り越している。

　これまで、個人VS海外では、圧倒的に海外投資家が成功を収めてきた。もちろん、そうでないケースもあるが、それは一時的な現象だ。おおよそ見てみると、海外投資家はこれまでも安いところで買い越し、高いところで売り越している。

　しかし、今回は違う。昨年の11月、12月という、高いところで買い越し、今年に入って安くなってから売り越し始めたのだ。ちなみに、2月も、中途まで、売り越している。

　この傾向にピリオドが打たれるだろう、と思われるのが、3月だ。そしてそのころには、日経平均株価には、大きく浮力が加えられるだろう。
　
　
株式投資に関するしっかりとした助言を受けたい方はコチラをご覧下さい。↓
http://nippon-st.jp/show_page.html/view/lp/mediaCode/min2

各メディアで活躍中！　株式アドバイザー堀篤が綴る『兜町発信！　情報通の早耳コラム』はこちらから↓
http://jst-trade.jp/show_page.html/view/lp02/mediaCode/min2