東京株式（大引け）＝５６円高、中東リスク織り込み買い優勢の展開に

　１６日の東京株式市場は日経平均株価が続伸した。シリアへの軍事攻撃で中東における有事リスクが意識されたものの、売り圧力は限定的なものにとどまった。

　大引けの日経平均株価は前週末比５６円７９銭高の２万１８３５円５３銭と続伸。東証１部の売買高概算は１３億１０４３万株、売買代金概算は２兆３８８億６０００万円。値上がり銘柄数は１１９２、対して値下がり銘柄数は８０５、変わらずは８５銘柄だった。

　きょうの東京市場は売り物をこなす動きとなり、日経平均はプラス圏で推移する時間が長かった。米英仏はシリアが化学兵器を使用したと断定し、これを受けて１４日未明に軍事攻撃を行った。これによる地政学リスクの高まりが全般相場にとって重荷となったものの、外国為替市場では１ドル＝１０７円台前半での動きと大きく円高に振れなかったこともあって、売り圧力は限定的だった。医薬、水産などのディフェンシブストックが堅調で全体を支えた。一方で中国や香港などアジア株市場が軟調だったこともあり、買いも手控えられた。主力株の上値は重く、日経平均も狭いレンジでの推移となった。全体売買代金はかろうじて２兆円台はキープしたものの市場参加者不足を反映して低水準だった。

　個別ではマネックスグループ<8698.T>が大商いで買い優勢となったほか、トヨタ自動車<7203.T>も頑強。ソニー<6758.T>、武田薬品工業<4502.T>なども堅調な動きをみせた。資生堂<4911.T>も値を上げた。ブロンコビリー<3091.T>がストップ高に買われたほか、キリン堂ホールディングス<3194.T>、大阪チタニウムテクノロジーズ<5726.T>も急伸。メディアドゥホールディングス<3678.T>、コスモス薬品<3349.T>も値を飛ばした。

　半面、任天堂<7974.T>が軟調、ファーストリテイリング<9983.T>も下落した。ファナック<6954.T>が売りに押され、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクも冴えない。ヨシムラ・フード・ホールディングス<2884.T>が急落、Ｇｕｎｏｓｙ<6047.T>、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ<3415.T>も大きく下げた。北の達人コーポレーション<2930.T>が利食われ、ヤマダ電機<9831.T>も売り込まれた。

出所：minkabuPRESS