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マイ・メモ（2022年7月エンジェルスも株式市場も課題山積）
kabukabumanさん
更新:2022/8/5 23:00投稿:2022/7/14 21:59
＜2022年メジャーリーグ30球団年俸ランキング上位＞
メジャー登録40人の年俸総額 ＊1＄＝135円換算
①ドジャース 377億円
②メッツ 340億円
③ヤンキース 325億円
④フィリーズ 300億円
⑤パドレス 281億円
⑥レッドソックス 263億円
⑦エンジェルス 257億円
⑧ホワイトソックス245億円
⑨ブレーブス 235億円
⑩ブルージェイズ 226億円
因みに30球団中29位はアスレチックス 64億円
最下位はオリオールズ 61億円（そのオリオールズにエンジェルスは4連敗
）
）＜エンジェルス主力選手の年俸内訳（年俸順）＞ ＊1＄＝135円換算
■＝割安 ■＝割高 ■＝損切り
①トラウト 50億1120万円（契約期間満了まで今季を含めあと9年）
②レンドーン 49億3695万円（超大型不良債権、どうする？あと5年）
③アプトン 37億8000万円（契約を1年残し不良債権整理＝特損）
④シンダーガード28億3500万円（1年契約、シンデルガード、損切り候補）
⑤イグレシアス 19億5750万円（4年契約１年目、早くも含み損発生中）
⑥ループ 10億1250万円（2年契約1年目、損切り候補2位）
⑦テペラ 9億4500万円（2年契約1年目、損切り候補）
⑧ロレンゼン 9億1125万円（2年契約1年目、未知数）
⑨大谷翔平 7億4250万円（テンバーガー候補、市場価値65億円？）
⑩フレッチャー 5億4000万円（復帰後の活躍に期待してホールド）
⑪ブラッドリー 5億625万円（乱闘に加わろうとして骨折、アカン！）
⑫スタッシー 4億500万円（人間ではなく精巧なロボットという噂＾＾）
⑬ウォルシュ 9855万円（メジャー実働実績3年未満最低保証年俸）
⑭ウォード 9720万円（メジャー実働実績3年未満最低保証年俸）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
＜球団の問題点・勝てない原因＝推測です＞
◇マドン監督解任以降、選手のモチベーションが低下？（代理では役不足）
◇球団経営者による相次ぐトレードの失敗（嵩む一方の不良債権）
◇選手層が薄い（3Aの選手が育たない）
◇ブルペン陣の不甲斐なさ➡先発陣にプレッシャー➡投手陣総崩れの悪循環
◇打てない下位打線、再三目に付く緩慢プレー＝闘争心の欠如？
以上余談が長くなりましたが、株式投資は個人プレーなので
勝てない原因は個人ごとに異なると思います。
ただ現状はインフレとの闘い真っ只中なので
出来るだけ資金を温存して置くのが賢明だと考えます。
因みに現在インフレと闘っている代表はFRBですが（ECBは利上げ困難？）
6月FOMCの議事録によると、リセッションや株価下落を犠牲にしでても
インフレを抑え込むことが最優先だとしています。
また昨日発表された6月度米消費者物価指数は前月比、前年比ともに上昇し
利上げ幅が9月0.25％に縮小するのではないかという楽観論は吹き飛び
7月1.0％、9月0.75％の利上げ観測が浮上しています。
FRBは3月に利上げを開始しましたが
通常金融政策の効果が現れるまでには1年以上要すると言われており
少しでもその期間を短縮するため、さらに利上げを急ぐ可能性が生じた訳で
中国の景気後退、欧州のエネルギー危機、ユーロ安なども含め
2022年後半の株式市場はマイナス要因満載と言えそうです。
こうした背景から純投資メインの機関投資家は資金を大量に引き揚げており
代わって短期筋が株価の主導権を握り易い市場環境になっています。
連日の様にNY市場のボラが大きいのはそのためだと推察していますが
取り敢えずジャクソンホール会議（8月27日オンライン形式）
及び9月FOMC（20～21日）が年後半の二大重要イベントになると思うので
個人的にはそれまで新規の売買は極力控えようと考えています。
［欧米機関投資家のS＆P500指数底値予想］
モルガン・スタンレー ➡ 2900～3100pt
ソシエテ・ジェネラル ➡ 3200pt （スタグフレーションなら2525pt）
［その他の直近予想］
VIX指数が40を超えるまで底入れはない（アライ・インベスト）
相場はまだ米国のリセッションを織り込んでいない（ドイツ銀行）
米国経済が1年以内にリセッションに陥る確率を15％➡30％へ修正（G.S）
以上、株式市場もエンジェルスも後半戦は課題山積ですが
何とかピンチを乗り越えて成果に繋げたいものです。
頑張れ大谷翔平＆エンジェルス！ 頑張れみんかぶのみんな！
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初めてアマゾンECHOをかってアレクサに話しかけまくっています。
すごいですねこれ。
【ブルームバーグ 7/17】
ドルの絶え間ない上昇がアジアの新興国株式市場からの資金流出に拍車をかける恐れがあり、年後半の回復期待を後退させている。
アジア通貨の指数は約２年ぶりの安値に沈み、為替相場の動向と強い相関を持つ株式に不吉な兆候が見えている。ＭＳＣＩの日本を除いたアジア株の指数は年初来で20％下落。中国以外のアジア新興国からの外国人投資家による資金引き揚げは、今年はこれまでに710億ドル（約９兆8400億円）と、既に2021年の２倍の流出額だ。
ドルは米金融当局による積極的利上げの観測を追い風に、このところ外国為替市場で圧倒的な強さを見せている。ドル高はリスク選好度の低下シグナルとなり、アジア株には不吉な兆候である上、ドル建てでの輸入に依存する国が多い新興国の経済成長にはマイナス要因とされる。
ＢＮＰパリバ・アセット・マネジメントのアジア株式責任者、陳志凱氏は「成長ではなくリスク回避ムードがあるため、ドルは上昇している」とし、アジア資産には「良い組み合わせではない」と指摘した。
韓国や台湾といったアジアのハイテク株の比重が大きい市場は特に打撃を受けやすいようだ。世界的な債券利回り上昇や景気後退の逆風で、バリュエーションや需要見通しが悪化している。韓国と台湾の株価指標は今年のアジア株指数の中で不振が目立っており、外国人投資家による売り越しは計500億ドルに上っている。