前週末31日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■ＧセブンＨＤ <7508> 　1,586円　(+70円、+4.6％)

　Ｇ－７ホールディングス <7508> [東証Ｐ]が大幅続伸。SMBC日興証券が30日、ＧセブンＨＤの目標株価を1900円から2300円に引き上げた。投資評価は「1」を継続する。ＧセブンＨＤは「オートバックス」や「業務スーパー」のフランチャイズを展開している。消費者の節約が進んだ場合、同社の事業に追い風となる可能性があると指摘。空白部である都市部での展開加速にも期待する。同証券はＧセブンＨＤの26年3月期の営業利益予想をこれまでの76億円から81億円に増額修正した。

■エスリード <8877> 　4,125円　(+165円、+4.2％)

　エスリード <8877> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は31日午後1時ごろ、兵庫県西宮市でヘルスケア関連施設開発を目的とした事業用地を取得したと発表。今後も既存のマンション事業だけでなく、新たな事業領域に積極的に挑戦するとしており、これが買い手掛かりとなったようだ。

■ネクセラ <4565> 　1,452円　(+56円、+4.0％)

　ネクセラファーマ <4565> [東証Ｐ]が大幅続伸。30日の取引終了後、同社が設計し、協業先であるセンテッサ・ファーマシューティカルズ が開発中の新規オレキシン2受容体作動薬 「ORX750」に関して、センテッサ社から460万ドル（約7億2400万円）のマイルストンを受領することになったと発表したことが好感された。「ORX750」は過眠症の一つであるナルコレプシー1型治療薬として開発中で、ナルコレプシー2型、特発性過眠症、その他のオレキシン値の減少を伴わない睡眠・覚醒障害にも応用できる可能性を持っている。今回のマイルストン受領は、米食品医薬品局（FDA）に新薬臨床試験開始申請（IND）が受理され、第1相臨床試験が開始されたことに伴うもので、全額を24年12月期第2四半期に売り上げ計上するとしている。

■三井不 <8801> 　1,440.5円　(+54円、+3.9％)

　三井不動産 <8801> [東証Ｐ]が大幅高で4日ぶりに反発。そのほか、三菱地所 <8802> [東証Ｐ]、住友不動産 <8830> [東証Ｐ]など、金利上昇デメリットセクターである不動産株が軒並み高となり、東証の業種別指数で「不動産業」が上昇率上位に入った。円債市場で新発10年債利回り（長期金利）は30日に一時1.1％をつけた後に上昇が一服した。同日実施の2年債入札が無難な結果となったことで、債券需給を巡る警戒感が和らぎ、債券価格に上昇圧力（金利に低下圧力）を掛けた。同日の米債券市場で米長期金利が低下したことも相まって、不動産株に関しては買い戻しの流れが優勢となったようだ。野村不動産ホールディングス <3231> [東証Ｐ]や東京建物 <8804> [東証Ｐ]も堅調に推移した。

■高千穂交易 <2676> 　3,745円　(+140円、+3.9％)

　高千穂交易 <2676> [東証Ｐ]が大幅続伸。30日の取引終了後、米ゲリラＲＦ社（ノースカロライナ州）と販売代理店契約を締結したと発表しており、好材料視された。今回の代理店契約の締結によって、高千穂交易の製品ラインアップに、広帯域に対応したMMIC（モノリシック・マイクロ波集積回路）が新しく加わることになる。高千穂交易では、通信インフラ機器・CATV・車載GNSSなどに向けてゲリラＲＦ社製品を販売し、25年度に同社製品の売上高1億円を目指すとしている。

■ＭＴＩ <9438> 　878円　(+32円、+3.8％)

　エムティーアイ <9438> [東証Ｐ]が大幅反発。31日正午ごろ、経済産業省が実施する「令和5年度補正　PHR社会実装加速化事業（情報連携基盤を介したPHRユースケースの創出に向けた課題・論点整理等調査実証事業）」の実証事業者として採択されたと発表しており、好材料視された。同事業は、PHR（パーソナルヘルスレコード）サービス利用者の拡大とユースケースの創出を目指して行われるもの。今回の採択により同社は、情報連携基盤を活用し、生活者と健診機関をつなぐ健診の総合サポートアプリ「CARADA健診サポート」とさまざまな事業者のPHRデータを連携することで、新たなシステムの構築やヘルスケアサービスの創出を目指すとしている。

■システナ <2317> 　283円　(+9円、+3.3％)

　システナ <2317> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社はソフト開発支援などを手掛ける。30日の取引終了後、4月の月次概況（速報）を開示した。売上高は前年同月比6.0％増の64億3500万円、営業利益は同33.5％増の8億600万円と増収・営業増益となり、好感されたようだ。ソリューションデザイン事業は減収となったものの、営業増益を確保した。また、次世代モビリティ事業は売上高が同95.8％増の3億2000万円、営業利益が同4.8倍の1億1500万円と伸長した。

■伊藤園 <2593> 　3,751円　(+102円、+2.8％)

　伊藤園 <2593> [東証Ｐ]が続伸。30日の取引終了後、取得上限100万株（自己株式を除く発行済み株数の1.13％）、または40億円とする自社株買いの実施を発表した。期間は6月4日から同月28日まで。あわせて自社株消却の実施も明らかにしており、これが好感された。7月31日付で普通株式100万株と第1種優先株式150万株を消却する。

■マクセル <6810> 　1,673円　(+38円、+2.3％)

　マクセル <6810> [東証Ｐ]が続伸。同社は30日取引終了後、 全固体電池の作動上限温度を150度に引き上げる技術開発に成功したと発表、これを材料視した買いが集まった。同社は幅広い領域に対応できる長寿命、高耐熱、高出力、大容量の4つを軸に高性能かつ信頼性の高い全固体電池の開発に取り組んでいる。そのなか、全固体電池の使用用途を拡大するために耐熱性向上の開発を進めてきたが、今回従来品の電極の材料や配合を大きく見直すことで耐熱性を大幅に高めた。

■タカラバイオ <4974> 　1,023円　(+20円、+2.0％)

　タカラバイオ <4974> [東証Ｐ]が上伸。同社は30日、操作性を大幅に向上させた検便検査用PCRキット「TaKaRa腸管系病原細菌　遺伝子検出キット（4波長）1液タイプ」を6月3日に発売すると発表したことが好材料視された。新製品は、反応液が調製済みの1液タイプで、検体液を添加するだけでPCR検査に使え、反応液の事前の調製が不要なためより迅速・簡便に検査が行えるのが特徴。厚生労働省の「大量調理施設衛生管理マニュアル」では、調理従事者などを対象に主な食中毒原因菌である腸管出血性大腸菌、サルモネラ属菌、赤痢菌などの検便検査を求めており、検便検査では、培養検査の前にリアルタイムPCRによるスクリーニング検査が普及しているが、多検体を迅速に処理するために一層の効率化が求められていることから、同社では操作性を向上させた新製品を投入する。

■三浦工 <6005> 　3,240円　(+46円、+1.4％)

　三浦工業 <6005> [東証Ｐ]が3日続伸。30日の取引終了後、ダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]グループと資本・業務提携すると発表したことが好感された。ダイキンの完全子会社であるダイキンアプライドシステムズの第三者割当増資を引き受け49％を出資し合弁会社化するとともに、自己株式の処分によりダイキンに発行済み株数の4.67％にあたる540万株を割り当てる。ダイキンアプライドシステムズへの出資額は147億円に上る予定で、ダイキンへの自己株式処分により約148億円を調達し出資にあてる。今回の提携により、両社が持つ製品や技術・サービスなどの事業ネットワークを活用することで、日本各地の工場で空調や蒸気ボイラ、水処理システムなど熱・空気・水に関するトータルソリューションの提案をワンストップで実施できるようになり、工場市場でのカーボンニュートラルの実現に向けた具体的な協業が可能であると判断したという。なお、株式取得及び自己株式の処分はいずれも10月1日を予定している。

■ヒロセ電 <6806> 　17,500円　(+240円、+1.4％)

　ヒロセ電機 <6806> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。30日の取引終了後、自社株55万6469株（発行済み株数の1.54％）を6月6日付で消却すると発表しており、好材料視された。なお、消却後の発行済み株数は3569万3969株となる。

■住友化 <4005> 　322.3円　(+3.8円、+1.2％)

　住友化学 <4005> [東証Ｐ]が続伸。31日、保有するニュージーランドのニュージーランド・アルミニウム・スメルター社（持ち分比率20.64％）及びオーストラリアのボイン・スメルター社（同2.46％）の全株式を、両合弁事業のパートナーであるリオ・ティント に売却すると発表しており、好材料視された。2社の株式売却は、事業ポートフォリオの見直しの一環。同社の株式保有は、主に両社からアルミニウム地金を輸入、販売するためのものだったが、同事業は国際アルミ市況の影響を強く受け、損益面でのボラティリティが大きいことから売却を判断したという。

■阪急阪神 <9042> 　4,123円　(+43円、+1.1％)

　阪急阪神ホールディングス <9042> [東証Ｐ]が続伸。岩井コスモ証券は30日、同社株の投資判断「A」と目標株価5200円を継続した。24年3月期の連結営業利益は前の期比18.3％増の1056億8900万円と好調だった。コロナ禍からの回復が想定以上のものとなり、阪神タイガースの優勝効果も加わり計画を超過した。優勝効果の剥落や宝塚歌劇の基盤再構築もあり、今期の同利益は前期比0.1％増の1058億円と業績は踊り場となる見通しだ。ただ、不動産事業が好調なほか、インバウンドを追い風にホテル事業が強く海外不動産も期待が持てる。

※31日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース