前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■ＡＮＡＰ <3189> 　402円　(+79円、+24.5％) 一時ストップ高

　ＡＮＡＰ <3189> [ＪＱ]が続急騰、一時ストップ高。同社は女性向けアパレルを展開する。 新型コロナウイルスの影響から業績は低迷を強いられているが、eコマース事業などへの注力で立て直しを図っている。 メタバース関連の一角としても注目されているが、17日昼ごろ、ファッションアイテムをメタバース空間で利用可能な形にデジタル変換する「APPARELED Meta connect by ANAP＝アパレリッド・メタ・コネクタ by ANAP」のサービス提供を開始したことを発表、これを材料視する形で投資資金が集中した。

■ステムリム <4599> 　707円　(+100円、+16.5％) ストップ高

　ステムリム <4599> [東証Ｍ]がストップ高。ＳＭＢＣ日興は16日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を1400円から1800円に引き上げた。足もとの株価は、同社が開発した再生誘導医薬品候補である「レダセムチド（急性期脳梗塞）」の価値が織り込まれていないとみている。同薬の急性期脳梗塞患者を対象にした第2相臨床試験は、昨年12月に主要評価項目を達成したことが開示されている。同証券では、この試験結果を基に成功確率を上方修正した。また、第3相試験の開始時には塩野義製薬 <4507> から25億円程度のマイルストーン受領の可能性を指摘している。

■川崎近海 <9179> 　5,010円　(+705円、+16.4％) ストップ高

　川崎近海汽船 <9179> [東証２]がストップ高。16日の取引終了後、親会社の川崎汽船 <9107> が同社の完全子会社化に向けて株式交換を行うと発表。川崎近海株1株に対し、川崎汽株0.58株を割り当て交付するとしていることから、これをもとにした理論価格を意識した値動きとなった。今回の子会社化により、両社が持つ顧客基盤を活用した営業規模の拡大のほか、洋上風力発電向けの支援船事業や環境分野における技術開発などでの連携強化を目指す。なお、川崎近海は5月30日付で上場廃止となる予定だ。

■アピリッツ <4174> 　1,085円　(+150円、+16.0％) ストップ高

　アピリッツ <4174> [ＪＱ]がストップ高。16日の取引終了後に23年1月期の業績予想を発表。売上高が前期比17.9％増の56億5400万円、営業利益が同77.3％増の4億1300万円と大幅増収増益の見通しを示しており、これを好感した買いが入ったようだ。引き続き好調な企業のIT投資を背景に、ECサイトやWebシステムの企画・開発などを行うWebソリューション事業が伸びる見通し。また、ゲームの開発・運営を手掛けるオンラインゲーム事業も堅調に推移する見込みだ。配当予想については、中間・期末各5円の年10円とし、前期から5円の増配を予定する。

■三井松島ＨＤ <1518> 　2,209円　(+305円、+16.0％)

　東証1部の上昇率2位。三井松島ホールディングス <1518> が続急騰。同社は16日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を470億円から459億円（前期比20.0％減）へ下方修正する一方で、営業利益を70億円から82億円（同4.2倍）へ、純利益を40億円から48億円（前期は30億3500万円の赤字）へ、年間配当予想を60円から80円（前期は50円）へ上方修正すると発表した。石炭価格の上昇及び電子部品分野における堅調な業績推移のためとし、配当予想については今期2回目の上方修正になるとした。

■アシロ <7378> 　748円　(+100円、+15.4％) ストップ高

　アシロ <7378> [東証Ｍ]がストップ高。同社は16日取引終了後に、22年10月期第1四半期（21年11月-22年1月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比65.9％増の1億4300万円となり、通期計画4億600万円に対する進捗率が35.2％に達したことが好感されたようだ。売上収益は同38.6％増の4億8500万円で着地。主に弁護士を顧客とするリーガルメディアの掲載枠数及び掲載顧客数の増加に伴う掲載料収入が伸びたほか、派生メディアの転職メディア「キャリズム」の案件数が拡大したことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■プレイド <4165> 　1,148円　(+150円、+15.0％) ストップ高

　プレイド <4165> [東証Ｍ]がストップ高。同社は17日午前9時に、子会社のＲｉｇｈｔＴｏｕｃｈが、文具・オフィス用品を取り扱うプラス（東京都港区）とともに、KARTEやAmazon Connectを活用し、カスタマーセントリック（顧客中心主義）の次世代型コンタクトセンターの構築に向けた取り組みを開始したと発表した。プレイドが提供する、サイト上の顧客の気持ちを明らかにする「Moment Reaction」の活用によって、サイレントカスタマーを含めたさまざまな顧客が感じる課題をその背景とともに特定する。問い合わせフォームを使うまでに至らないようなシーンを含め、顧客がいつでも気軽に自分の問題を表明できる入口を用意することで、顧客目線での課題把握から課題に合わせた解決策の実行が可能になり、顧客と企業（プラス）の関係性が維持・向上するとした。

■日本ペＨＤ <4612> 　1,069円　(+120円、+12.6％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率4位。日本ペイントホールディングス <4612> が続急騰、一時ストップ高。同社は昨年、シンガポール塗料大手ウットラムグループの傘下に入り、これとあわせてウットラムとの合弁事業を買収するなど組織体制の強化を図った。こうした買収効果に加え、世界的なコロナ禍からの経済回復を追い風に22年12月期は2ケタ増収増益を見込み、売上高、営業利益ともに連続で過去最高を更新する見通しだ。前日16日には、23年12月期を最終年度とする中期経営計画の進捗状況を発表。最終年度の売り上げ目標を1年前倒しで達成し、営業利益目標の達成も十分視野に入るとの考えを示しており、これを受けて17日は全体上げ相場のなか同社株に買いが集まり、一時ストップ高に買われる人気となった。

■スノーピーク <7816> 　3,100円　(+325円、+11.7％)

　東証1部の上昇率5位。スノーピーク <7816> が急反騰。株価は2月16日以来、1ヵ月ぶりとなる3000円台を回復してきた。岩井コスモ証券は16日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は3500円に設定した。同社はアウトドア製品の製造販売会社。キャンプは密を避けられるレジャーとして人気化しており、同社の業績も拡大している。21年12月期の連結営業利益は前の期比2.6倍の38億1900万円と大幅増益で着地。22年12月期の同利益は会社計画52億3200万円に対して同証券では52億5000万円（前期比37.5％増）を予想している。中期経営計画では24年12月期までに、国内の裾野の広がりの捕捉と海外事業の拡大で、同利益100億円を目指していることも評価している。

■ヤプリ <4168> 　2,106円　(+210円、+11.1％)

　ヤプリ <4168> [東証Ｍ]が3日続急騰。17日、ポーラ・オルビスホールディングス <4927> 子会社のポーラの販売員向けアプリ「POLA営業サポート」の開発支援を行ったと発表しており、これが好材料視された。ポーラには現在、全国に約3800店舗の販売拠点があり、約4万のビューティーディレクター（BD）と呼ばれる販売員がいるが、今回のアプリ導入は販売に必要なコンテンツを顧客と対面するBDの手元のスマートフォンにダイレクトに提供することで、接客の品質を向上させることが目的という。同アプリにより販売員は、必要な情報にいつでも・どこでも簡単にアクセスできるようになり、各部署からの業務に関する通知はもちろん、緊急性の高い情報もプッシュ通知でリアルタイムに届くようになる。また、IDとパスワードを付与することにより情報セキュリティーも強化しているという。

■ミツウロコＧ <8131> 　1,158円　(+103円、+9.8％)

　ミツウロコグループホールディングス <8131> が続急伸。16日の取引終了後、発行済み株式数の2.7％にあたる169万7822株の自社株を3月31日付で消却すると発表。なお、消却後の発行済み株数は6063万4566株となる予定だ。併せて、2日に発表した「株主優待制度の変更に関するお知らせ」の内容を一部変更すると発表。優待品をナチュラルミネラルウォーターから緑茶のペットボトルに変更したが、1000株以上を3年以上継続保有する株主については、緑茶とナチュラルミネラルウォーターをセットで贈呈することに改めたという。

■Ｔワークス <3997> 　893円　(+78円、+9.6％) 一時ストップ高

　トレードワークス <3997> [ＪＱ]が続急伸、一時ストップ高。同社は16日、特許出願していた「金融商品ポートフォリオ取引システム」の申請が受理され、特許庁から特許査定を受領したと発表。これが材料視されたようだ。この特許は、モノ（ドローン、自動運転車など）やテーマ（宇宙開発事業、メタバースなど）を指数化し、投資対象とすることが可能な金融商品のポートフォリオ取引システムを提供することを目的としたもの。この特許技術ではモノやテーマの名称を示すタグに対し、関連する複数の金融商品を関連度に応じて合成したポートフォリオを作成し、タグに対する各金融商品の価格を合成比率に応じてポイント算出を行うことで、モノやテーマの価値変動を指数化し、それを取引の対象として扱うことが可能になるという。

■ファナック <6954> 　21,080円　(+1,400円、+7.1％)

　ファナック <6954> が3日続急伸。そのほか、ＳＭＣ <6273> 、安川電機 <6506> など中国向け売上比率の高い設備投資関連株や、資生堂 <4911> 、ユニ・チャーム <8113> など中国消費関連株がいずれも大きく上値を追う状況となった。中国では新型コロナウイルスの感染者数が再び増加するなか、ゼロコロナ政策による経済への影響が懸念されていたが、直近では中国政府が景気下支えに前向きに取り組む方針が伝わっており、これが前日16日の欧州株市場急騰の手掛かり材料となった。東京市場でも中国関連株との位置付けで売り叩かれていた銘柄に買い戻しが加速する格好となった。

■日経レバ <1570> 　13,240円　(+870円、+7.0％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が4日続急伸。日経平均株価にリンクさせたETFで価格変動率が2倍に基本設定されていることから、全体相場のボラティリティが高まる場面では、個人投資家などの短期筋の売り買いが活発化する傾向が強い。17日は、前日の欧米株市場が急騰したことを受け、日経平均株価は一時900円を超える上昇となり、それに連動する形で商いを急増させ急速に水準を切り上げた。また、日経平均に対し逆方向に連動するＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]はマドを開けて25日移動平均線を下に抜け、一気に75日移動平均線も視野に入れる急落となった。

■ファストリ <9983> 　59,910円　(+3,880円、+6.9％)

　ファーストリテイリング <9983> が続急伸、一時4000円を超える急騰をみせ6万円大台を回復する場面があった。直近では中国での新型コロナウイルスの感染拡大を背景とした都市封鎖で、収益へのデメリットを嫌気した売りがかさんでいたが、17日は一気に買い戻される形となった。市場では「前日に中国の副首相が景気下支え策について言及し、これが欧州株高の材料に挙げられていたこともあり東京市場にもその流れが波及している。ただ、景気対策の内容について具体的なものは見えておらず、思惑が先行している。同社株の場合は全体相場が先物主導の戻りとなるなか、裁定買いによる効果で需給的な要因の方が強そうだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース