258円
セルムのニュース
■マイクロ波 <9227> 870円 (+150円、+20.8%) ストップ高
マイクロ波化学 <9227> [東証G]がストップ高。13日午前11時30分ごろ、マイクロ波加熱を用いる省エネ・CO2削減精製技術でリチウム実鉱石の溶解に成功したと発表しており、これが好感された。同試験は、21年12月に量子科学技術研究開発機構と共同研究契約を締結し進めてきたもので、リチウム鉱山で採鉱し選別された実際のリチウム鉱石であるスポジュミン精鉱に省エネ精製技術を適用し、マイクロ波加熱温度300度で溶解することに成功したという。これにより、これまで精製コストが高かった鉱山からのリチウム精製コストの低減に貢献でき、リチウム精製に係る対環境負荷の低減だけではなく、リチウム価格の低下にも期待できるとしている。
■アクサスHD <3536> 134円 (+23円、+20.7%)
アクサスホールディングス <3536> [東証S]が急騰、年初来高値を更新した。同社は13日の寄り付き前に、22年8月期通期の連結業績予想と配当計画の修正を発表。営業利益の見通しを従来の3億9700万円から4億5000万円(前期比21.0%増)に引き上げたことや、期末一括配当を従来計画比2円増額の4円(前期は3円)にするとしたことが好感されたようだ。売上高の見通しは従来通り116億7500万円(同1.1%減)で据え置いたが、小売事業の販売施策の見直しによる販管費の合理化などに取り組んだことが利益の押し上げ要因だとしている。
■ジーダット <3841> 902円 (+150円、+20.0%) ストップ高
ジーダット <3841> [東証S]がストップ高。同社は半導体回路や液晶パネルの自動設計ソフトを開発している。海外企業との連携にも積極的で高技術力に定評がある。12日取引終了後、中国清華大学が設立したソフトベンダーEXCEEDA社の最新フローティングランダムウォーク法抽出エンジンを導入した液晶・OLEDパネル向け高精度・高速容量抽出ソルバーを開発したことを発表、これが株価を強く刺激する格好となった。同商品は、解析サイズに制限なく高精度を保ったまま処理速度を10~100倍に向上させることを可能とするもので、今後国内外のパネルメーカーからの需要獲得が期待される状況にある。
■スキヤキ <3995> 522円 (+80円、+18.1%) ストップ高
SKIYAKI <3995> [東証G]がストップ高。同社は13日、音声プラットフォーム事業を手掛けるVoicy(東京都渋谷区)と資本提携したと発表しており、これが材料視されたようだ。同社はVoicyが実施した第三者割当増資の引き受けにより、一部株式を取得。今後、音楽アーティストや俳優・声優などのクリエイター基盤に強みを持つスキヤキと、文化人やインフルエンサーなどの領域に強いVoicyが、双方の得意領域を共有しあうことで、相互のクリエイター層の拡大を推進するとしている。
■パルHD <2726> 2,049円 (+297円、+17.0%)
東証プライムの上昇率トップ。パルグループホールディングス <2726> [東証P]が急反騰し年初来高値を更新。12日の取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高を1500億円から1540億円へ、営業利益を87億円から108億円(前期比43.6%増)へ、純利益を46億円から66億円(同64.9%増)へ上方修正したことが好感された。会計基準の変更に伴い前期実績に対する増減率の開示はないものの、EC販売強化のための各種プロモーションが功を奏したことに加えて、想定を上回るスピードで消費者マインドが回復したことによる衣料事業の伸長で、上期の売上高が想定を大きく上回る見通しであることが寄与する。同時に発表した第1四半期(3-5月)決算は、売上高391億8300万円、営業利益44億2300万円(前年同期比2.5倍)、純利益30億6900万円(同3.0倍)だった。
■セルム <7367> 735円 (+84円、+12.9%) 一時ストップ高
セルム <7367> [東証S]が4日ぶりに急反騰、一時ストップ高となった。12日の取引終了後、5月27日に発表した自社株買いについて、取得価額の上限を7億円から8億5000万円へ引き上げたことが好感された。株数の上限の180万株(発行済み株数の13.4%)、取得期間の8月29日までは変更せず。なお、6月30日現在で60万8000株を3億8700万円で取得している。
■ジャムコ <7408> 1,262円 (+132円、+11.7%)
東証プライムの上昇率3位。ジャムコ <7408> [東証P]が急騰。米ボーイング
■三協立山 <5932> 616円 (+64円、+11.6%)
東証プライムの上昇率4位。三協立山 <5932> [東証P]が3日続急騰、5日移動平均線を足場に一気に底離れの様相を示した。同社はアルミ建材の大手でM&A戦略にも積極的。12日取引終了後に発表した23年5月期の業績予想は売上高が前期比10%増の3750億円と2ケタ伸長を見込み、営業利益は同32%増の50億円と急回復を見込んでおり、これをポジティブ視する買いを呼び込んだ。また、株主還元にも前向きで今期は前期実績から5円増配の20円を計画、配当利回りの高さも物色人気を助長したようだ。株価は今月6日に534円で年初来安値をつけるなど大底圏に位置していた。有配企業にもかかわらずPBRが0.2倍台という特筆に値する割安圏に放置されていたこともあって、目先水準訂正狙いの買いを呼び込んだ。
■竹内製作所 <6432> 2,450円 (+245円、+11.1%)
東証プライムの上昇率5位。竹内製作所 <6432> [東証P]が3日ぶりに急反騰。12日の取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高を1553億円から1650億円(前期比17.1%増)へ、営業利益を127億円から161億円(同9.4%減)へ、純利益を95億円から122億円(同8.6%減)へ上方修正したことが好感された。上期において欧州向け製品の部品調達難により軟化すると見込んでいた欧州販売が想定を上回っていることに加えて、主要通貨の為替レートが円安で推移していることが寄与する。また、第2四半期以降の想定為替レートを円安方向に見直したことも反映させた。同時に発表した第1四半期(3-5月)決算は、売上高424億1400万円(前年同期比27.2%増)、営業利益53億5500万円(同27.4%増)、純利益42億3300万円(同34.2%増)だった。
■HEROZ <4382> 898円 (+81円、+9.9%)
東証プライムの上昇率6位。HEROZ <4382> [東証P]が3日ぶりに急反発。同社は13日、完全自動運転車の実現を目指して研究開発・販売に取り組むTURING(千葉県柏市)に出資したと発表しており、これが材料視されたようだ。TURINGは現在、自動運転AIアルゴリズムの開発や走行実験・走行データ取得などを行っているスタートアップ企業。TURING創業者である山本一成氏は、HEROZにエンジニア(現技術顧問)として在籍し、将棋の名人に勝利した将棋プログラム「Ponanza」の作者でもある。
■まぐまぐ <4059> 700円 (+62円、+9.7%) 一時ストップ高
まぐまぐ <4059> [東証S]が続急伸、一時ストップ高をつけ年初来高値を更新した。同社は13日、音声プラットフォーム「Voicy」を運営するVoicy(東京都渋谷区)に出資したと発表しており、これが材料視されたようだ。同社は今回の出資によりシナジーの創出を期待しているほか、音声とテキスト両方の発信を行うクリエイター支援事業への参入機会をうかがうという。また、Voicyは現在上場準備を進めており、そのサポートも行うとしている。
■E・JHD <2153> 1,295円 (+109円、+9.2%)
東証プライムの上昇率7位。E・Jホールディングス <2153> [東証P]が急反発し年初来高値を更新した。12日の取引終了後に発表した23年5月期の連結業績予想で、売上高370億円(前期比0.9%増)、営業利益46億円(同2.4%増)、純利益32億円(同2.5%増)と増収増益を見込み、年間配当予想を前期比7円増の50円としたことが好感された。期首時点の受注残高は同7.2%減の254億3100万円と減少したものの、経営の安定に必要な繰り越し業務量を有していることに加えて、国内では数年来継続して比較的潤沢な公共事業関係費予算が組まれていることから、引き続き好調な受注環境の継続が見込まれるという。また、海外では新型コロナウイルス感染症によるさまざまな制約が順次緩和されており、受注環境も緩やかながらも徐々に回復する見込みとしている。なお、22年5月期決算は、会計基準の変更に伴い前の期との増減率の開示はないものの、売上高366億6800万円、営業利益44億9100万円、純利益31億2100万円となった。同時に、25年5月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標について、売上高を380億円から385億円へ、営業利益を46億円から48億5000万円へ引き上げた。好調な受注環境が続く見通しであることに加えて、継続した業務プロセス改革による生産効率の向上などが要因としている。
■三光合成 <7888> 350円 (+23円、+7.0%)
東証プライムの上昇率9位。三光合成 <7888> [東証P]が急反発。12日の取引終了後に発表した23年5月期連結業績予想で、売上高680億円(前期比3.6%増)、営業利益28億円(同10.1%増)、純利益19億円(同4.9%増)と2ケタ営業増益を見込むことが好感された。サプライチェーンの混乱などによる生産調整の影響などは懸念されるものの、付加価値の高い製品や金型の受注活動を積極的に行うとしている。なお、22年5月期決算は、売上高656億6100万円(前の期比19.1%増)、営業利益25億4300万円(同5.5%増)、純利益18億1100万円(同39.1%増)だった。
■アルー <7043> 689円 (+40円、+6.2%)
アルー <7043> [東証G]が急反発。12日の取引終了後、東京学芸大学と共同研究を開始したと発表しており、これが好感された。東京学芸大学の「学び」と「遊び」がシームレスにつながっている環境を研究する「学びが交錯するラボ」に参加することで大人が学ぶモデルを開発し、偶発的な学びによる人材育成のモデルの開発を行うとしている。
■東宝 <9602> 5,270円 (+305円、+6.1%)
東宝 <9602> [東証P]が急反発。5000円台を回復し、年初来高値を更新した。同社が12日取引終了後に発表した23年2月期第1四半期(22年3-5月)の決算は営業利益が142億7300万円となった。「収益認識に関する会計基準」を考慮して単純比較はできないものの、前年同期実績の105億1800万円と比べて36%弱の伸びを示している。新型コロナウイルスの影響が一巡し映画館への客足が回復し、「名探偵コナン ハロウィンの花嫁」や「ドラえもん のび太の宇宙小戦争 2021」、「シン・ウルトラマン」などのヒット作が収益を押し上げた。このほか演劇事業などの復調も業績に寄与している。これを受けて、上値を見込んだ買いが優勢となった。
■ランディクス <2981> 2,343円 (+120円、+5.4%)
ランディックス <2981> [東証G]が急反発。12日の取引終了後、アートサブスクリプション事業を運営するArt Technologies(アートテクノロジーズ、東京都中央区)と代理店委託契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。アートテクノロジーの提携する作家の書画、絵画及び彫刻などのアート作品に関する販売・レンタルサービス及びサブスクリプションサービスに関して代理店委託契約を締結。これにより、ランディクスの顧客のニーズが高い絵画などのアート作品をサブスクで提供できるようにする。また、商品の購入は節税効果もあるため、富裕者層の顧客にも喜んでもらえるサービスとしている。
■東電HD <9501> 640円 (+32円、+5.3%)
東京電力ホールディングス <9501> [東証P]が急反発。13日昼前の日本経済新聞電子版で、「原子力規制委員会は13日、東京電力ホールディングスの柏崎刈羽原子力発電所6、7号機に設置するテロ対策施設について、安全審査の事実上の合格証となる『審査書案』をとりまとめた」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、早ければ8月にも合格を正式決定するという。ただ、同原発では21年にIDカードの不正な利用などが相次いで判明したため、規制委が核燃料の移動を禁止した経緯があり、不正などの検査結果がまとまるまで再稼働の行方は見通せないともしている。
■イズミ <8273> 3,150円 (+90円、+2.9%)
イズミ <8273> [東証P]が反発。12日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算は、売上高1101億1200万円、営業利益78億6800万円、純利益52億9500万円となった。会計基準の変更のため前年同期との増減比はないものの、上期計画に対する営業利益の進捗率は52%となっており、順調な進捗との見方から買いが入ったようだ。まん延防止等重点措置の解除とともに、外出・旅行などのオケージョン需要にも回復の兆しがみられ、消費行動の変化に対応した店舗営業体制に大きく軸足を移したことが奏功し、主力の小売り事業で既存店売上高が前年同期比4.2%増となったことが貢献した。なお、23年2月期通期業績予想は、売上高4543億円、営業利益326億円、純利益209億円の従来見通しを据え置いている。
■ホギメデ <3593> 3,380円 (+95円、+2.9%)
ホギメディカル <3593> [東証P]が反発し、3月25日につけた年初来高値3410円にツラ合わせする場面があった。同社は12日取引終了後に、23年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比24.5%増の18億5700万円となり、上半期計画の31億7000万円に対する進捗率は58.6%となった。売上高は同6.2%増の94億4700万円で着地した。医療機関での手術件数が回復したことや、医療安全と業務効率化につながる製品の提案を積極展開したことなどから、最重要戦略製品の「プレミアムキット」の売り上げが拡大。利益面では販管費の減少などが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来見通しを据え置いている。
■湖北工業 <6524> 7,300円 (+190円、+2.7%)
湖北工業 <6524> [東証S]が反発。日本電信電話 <9432> [東証P]が12日、三井物産 <8031> [東証P]、JA三井リース(東京都中央区)などと共同で、日本と米国西海岸をつなぐ大規模海底通信ケーブル「JUNO(ジュノ)」を建設・運営する「セレンジュノネットワーク」を設立すると発表しており、海底ケーブル用の光通信部品を手掛ける同社に思惑的な買いが入ったようだ。
※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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