株価上昇ロードへ！ 技術力開花する「EV部材」関連株に照準 ＜株探トップ特集＞

―トヨタなど大手自動車メーカーのEVシフト鮮明、恩恵受ける周辺銘柄に再注目の時―

　米電気自動車（EV）大手のテスラが、米国内のEV向け充電設備の一部をテスラ車以外の利用者にも開放することをホワイトハウスが直近発表した。こうした取り組みは、普及までにいくつかの観点からハードルが依然として横たわっているEV市場全体に、ポジティブなインパクトを与えることになるのは間違いない。日本では、トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]の社長交代の時期も近づくなど、改めて自動車業界の先行きに対する関心が高まっている。今回のトップ特集ではEV関連、特に部材に関連する銘柄に焦点を当てた。

●EV戦略に本気モードのトヨタ

　トヨタの14年ぶりの社長交代に関するニュースが株式市場を賑わせてから、早くも1ヵ月が経過しようとしている。4月1日付で豊田章男氏は代表権のある会長となり、佐藤恒治氏が社長兼最高経営責任者（CEO）に昇格する。豊田氏はオンライン記者会見のなかで「変革を更に進めるには私が新社長をサポートする形が一番良いと考えた」と発言しているように経営向上に向けた取り組みを一段と推進する構えを示し、自動車業界に押し寄せるEV化の波に佐藤氏を陣頭に置いて対処していくことになる。言うまでもなく同社にとって大きな転換点が近づいていることは間違いない。

　今月開催した会見の中で佐藤氏は早くも、2026年を目標として、次世代EVのプラットフォーム開発を加速させる考えを示した。そうしたなかも、欧州連合（EU）欧州議会は今月14日に、35年に域内でガソリン車（ディーゼル車も含む）の新車販売を事実上禁止する法案を採択しており、そういった意味でも必然的にEV化の流れは勢いを増していくことになるだろう。

●日産とルノーの動きも注目

　当然ながら自動車業界の巨人たるトヨタに大きな変化が訪れている最中にも、競合他社の動きが止まることはない。例えば、米フォード・モーターは、中国EV用電池最大手のＣＡＴＬから技術支援を受け、35億ドル（約4630億円）を投じ、電池工場（ミシガン州）を建設すると明らかにした。同社に限った話ではなく、EVにおける心臓部の一つである「電池領域」の技術開発競争は今後も続くことになるだろう。また、今月6日には出資比率引き下げ交渉で長らく揉めていた日産自動車 <7201> [東証Ｐ]と仏ルノーがついに相互15％出資の対等化で合意したことが発表された。13日には両社でEVを含む6種の新型車をインドで生産するべく6億ドル（約800億円）を投じると発表するなど、こちらも素早い動きを見せている。一方、今月は三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が国産ジェット旅客機の開発を中止すると発表したことが大きな話題となった。日本のモノづくりにおける地位が崩れつつあることを暗示しているようにも思えるが、EVという新しい領域で日本企業が不動の地位を確立できるのか否かが、もはや日本の未来を左右するといっても過言ではないだろう。

●部材を手掛ける周辺銘柄に恩恵広がる

　さて、EV関連といえばまずはトヨタや日産自をはじめとする大手自動車メーカーが挙げられるが、むしろその周辺でビジネスチャンスをつかむ企業にマーケットの視線は向きやすい。具体的にはEV製造に必要な部材メーカーが注目される。基本的に従来の自動車と比較してEVは大幅に1台あたりの部品点数が減少することは間違いないものの、逆に言えばある意味「残された部品」の重要性は今以上に高まることになるともいえる。「EV部材」という範疇（はんちゅう）で関連企業の裾野は広いが、実際に収益面で当該企業にどのくらいのインパクトがあるのかを精査する必要もある。

　EVの電源として現在主流のリチウムイオン電池 であるが、正極材として使われるリチウムや負極材に使われる黒鉛、そのほか、電解液・電解質・セパレーターや、蓄電池の制御システムとしてセンサーやパワー半導体などさまざまな素材や部材で構成されている。今回のトップ特集では、それぞれ得意分野を有している企業をピックアップした。

●EV部材関連で要注目の6銘柄

●サンコール <5985> [東証Ｐ]～電池やモーターの間に電気を流す銅素材の部品であるバスバーを手掛けており、電流センサーを付けたバスバーは、21年に米大手自動車メーカーに採用された。23年3月期では、半導体不足による自動車減産の影響が継続しているが、バスバーなど電動化関連やLED関連といった自動車関連製品が大きく増加した。

●ジーエス・ユアサ　コーポレーション <6674> [東証Ｐ]～車載用リチウムイオン電池において、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売が増加している。また、ホンダ <7267> [東証Ｐ]と、高容量・高出力なリチウムイオンバッテリーに関する協業に向けての基本合意を締結。今後本格普及が見込まれるEV向けバッテリーの需要拡大が期待される。

●東洋インキＳＣホールディングス <4634> [東証Ｐ]～リチウムイオン電池正極材用導電カーボンナノチューブ（CNT）分散体の北米第2拠点を、米ケンタッキー州に設立。リチウムイオン電池正極材用導電CNT分散体「LIOACCUM」は、21年に韓国電池大手ＳＫオンに採用されている。

●日本製紙 <3863> [東証Ｐ]～車載用リチウムイオンバッテリーの、負極材料の一つとして用いられるCMC（カルボキシメチルセルロース）の供給体制を強化するため、ハンガリーに製造販売子会社を設立。CMCは、天然セルロースを高純度に精製したパルプを原料として得られるアニオン系水溶性高分子で、環境に優しい素材。

●ニチコン <6996> [東証Ｐ]～EV向けのコンデンサー のなかでも、容量が比較的大きいフィルムコンデンサーやアルミ電解コンデンサーを得意としており、フィルムコンデンサーモジュールは、高周波特性・耐電流性能に優れ、長寿命で高信頼性、安全性が高い。モーター専業メーカーである日本電産 <6594> [東証Ｐ]へ供給している。

●ローム <6963> [東証Ｐ]～マツダ <7261> [東証Ｐ]、今仙電機製作所 <7266> [東証Ｐ]と、モーター、減速機、インバーターを一体化させた「EVの心臓部」である「e-Axle」を含む電動車の電動駆動ユニットに搭載されるインバーター及びSiCパワーモジュールの共同開発契約を締結している。

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