株価指数先物【引け後】 後場は米中対立を警戒しショートが優勢

大阪12月限
日経225先物　39410　-140　（-0.35％）
TOPIX先物　2743.5　+2.5　（+0.09％）

　日経225先物（12月限）は前日比140円安の3万9410円で取引を終了。寄り付きは3万9610円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9635円）にサヤ寄せする形で買いが先行した。現物の寄り付き直後に3万9820円まで買われ、買い一巡後に3万9580円まで上げ幅を縮める場面もみられたが、押し目待ち狙いのロングが入って再び切り返すと、前場終盤にかけて一時3万9880円まで買われた。

　その後、トランプ次期大統領が、中国を批判してきた共和党議員2人を国務長官と国家安保補佐官に起用する構えと海外メディアが報じた。トランプ次期政権では再び米中関係の緊張が高まるとの見方がショートを誘い、ランチタイムで一気に3万9340円まで下落。後場の開始直後には3万9600円と上昇に転じる場面もみられたが戻りは鈍く、後場中盤に3万9140円まで下げ幅を広げた。終盤にかけてはショートカバーが優勢となり、下げ渋る動きとなった。

　日経225先物は、前場こそボリンジャーバンドの+1σ（3万9590円）辺りでの底堅さが意識され、オプション権利行使価格の3万9875円を捉えた。ただ、権利行使価格の3万9875円と4万円によるレンジは期待しにくいところであり、いったんは達成感が意識されやすかった。

　また、日経平均株価は前場終盤にかけて3万9866円まで上昇したが、11月のSQ値である3万9901.35円を捉えることができなかったため、次第にショートが積み上がってくる展開は想定されていた。この状況のなか、トランプ次期政権で外交・安全保障の主要ポストに強硬派が起用されるとの報道がアルゴリズムの発動につながり、短期的にショートが強まったようだ。

　日経225先物は、ランチタイム以降は不安定な値動きになったものの、概ね+1σを挟んで25日移動平均線（3万9030円）と+2σ（4万0090円）によるレンジ内で推移している。指数インパクトの大きいアドバンテスト <6857> [東証P]、東京エレクトロン <8035> [東証P]の弱い値動きが日経平均型の重荷となった半面、ファーストリテイリング <9983> [東証P]、リクルートホールディングス <6098> [東証P]のほか、円相場が一時1ドル＝154円台と円安に振れるなか、トヨタ自動車 <7203> [東証P]など自動車株の上昇が目立っていた。

　トランプ次期政権のプラス、マイナスそれぞれの影響を意識した物色の影響により、全体としては方向感はつかみづらいが、3万9000円から4万円のレンジ内での動きが続きそうである。なお、積極的にはポジションを傾けにくいものの、スタンスとしては押し目狙いのロング対応とみておきたい。

　NT倍率は先物中心限月で14.36倍に低下した。米半導体株の弱い値動きを受けて指数インパクトの大きい半導体株が総じて軟調であり、日経平均型の重荷となった。後場中盤にかけての下落局面では、一時14.29倍まで低下した。75日、200日線が位置する14.28倍水準まで下げてきたことで、いったんはリバランスが入りやすいだろう。ただし、両線を明確に割り込んでくると、9月以来の14.00倍割れとなる可能性もありそうだ。

　手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万1314枚、ソシエテジェネラル証券が1万4342枚、サスケハナ・ホンコンが5166枚、ビーオブエー証券が3461枚、JPモルガン証券が2550枚、バークレイズ証券が2113枚、SBI証券が1713枚、モルガンMUFG証券が1589枚、日産証券が1520枚、楽天証券が1361枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万2060枚、ソシエテジェネラル証券が1万7449枚、JPモルガン証券が3846枚、サスケハナ・ホンコンが3832枚、バークレイズ証券が3798枚、ビーオブエー証券が3212枚、モルガンMUFG証券が2167枚、ゴールドマン証券が1984枚、みずほ証券が1063枚、広田証券が798枚だった。

株探ニュース