4,505円
Macbee Planetのニュース
■パレモ・HD <2778> 167円 (+37円、+28.5%) 一時ストップ高
パレモ・ホールディングス <2778> [東証2]が3日続急騰、一時ストップ高。低位株の強みで個人投資家など短期筋の資金を誘引、130円近辺のもみ合いをマドを開け大きく上放れてきた。同社はレディースアパレルと雑貨の専門店をチェーン展開するが、足もとの業績は新型コロナウイルスの感染拡大が逆風となっているものの、収益回復に向けて積極的な布石を打っている。29日取引終了後に発表した23年2月期の業績予想は、営業損益が3億5000万円の黒字(前期は7億900万円の赤字)と3期ぶりに黒字転換を見込んでいる。更に、今期を初年度とする前向きな中期経営計画を発表、数値目標としては25年2月期に売上高200億円(23年2月期計画は177億円)、営業利益9億円を目指すとしており、これが株価を強く刺激する格好となった。
■ニチリョク <7578> 130円 (+18円、+16.1%)
ニチリョク <7578> [JQ]が急騰。30日の寄り前、25年3月期に売上高46億円(22年3月期予想30億円)、営業利益4億3000万円(同2億1600万円)を目標とする中期経営計画を発表しており、これが好感された。中計では、従来の定番の墓、葬式のサービスをメインとしたサービスから、シニアライフに関するあらゆるサービスをシニア世代に提供するという。そのために同業、異業種を問わず積極的に業務提携を展開するほか、新たにマーケティング本部を立ち上げ集客から成約までのプロセスを構築するとしている。
■マクビープラ <7095> 6,480円 (+740円、+12.9%)
Macbee Planet <7095> [東証M]が続急騰。29日の取引終了後、Webサイトのコンバージョン数を増やすために設計された業務支援プラットフォーム「dejam」を開発したLeanGo(東京都品川区)と業務提携を開始したと発表しており、これが好感された。今回の提携は、 人工知能(AI)などを活用してデジタル広告のクリエイティブを改善することが目的。マクビープラのホスピタリティツールの「Robee」を活用して表示されるデジタル広告のクリエイティブの修正内容やUXの改善結果実績データをAIなどで分析し、LeanGoの「dejam」の自動提案機能で実際の改善結果を基にした最適な改善案を提案するサービスを共同で開発するという。なお、同件による22年4月期業績への影響は軽微としている。
■HPCシス <6597> 2,202円 (+249円、+12.8%)
HPCシステムズ <6597> [東証M]が続急騰。10%高と値を飛ばし2000円大台を回復、2252円まで上値を伸ばした。科学技術用の高性能計算システム開発を手掛けるニッチトップ企業で、ビッグデータ解析や人工知能(AI)分野での知見が強みとなっている。スーパーコンピューター「富岳」を計算資源とするSaaSサイエンスクラウドにも商業展開を図るなどマーケットの注目度が高いが、次世代コンピューティングでは 量子コンピューター分野に踏み込んでおり、今後の展開に期待が大きい。直近では量子コンピューターのアプリケーション開発への取り組みで先駆するQunaSys(東京都文京区)と資本・業務提携契約を締結、同分野でもカギを握る存在となっている。
■インパクト <6067> 3,720円 (+320円、+9.4%)
インパクトホールディングス <6067> [東証M]が3日続急伸。29日の取引終了後、未定としていた22年12月期の配当予想について、中間・期末に各10円の計20円を実施すると発表したことが好感された。なお、19年12月期以来3期ぶりの復配となる予定だ。
■アステリア <3853> 996円 (+78円、+8.5%)
アステリア <3853> が続急伸、ここ上げ足を強めていたが、30日は投資資金の流入が加速し5日移動平均線をマドを開けて上放れる展開となった。同社はブロックチェーンなど先進技術分野に早くから経営資源を投入して独自ノウハウを育成しており、ここ暗号資産などWeb3分野にマーケットの関心が向かうなか、関連有力株として頭角を現している。NFT技術を有するJPYC(東京都千代田区)とは昨年4月に資本・業務提携契約を締結している。業績も好調で22年3月期営業利益は前期比4.1倍の34億円を見込んでいる。
■テックファム <3625> 511円 (+37円、+7.8%)
テックファームホールディングス <3625> [JQG]が3日ぶりに急反発。30日午前10時45分ごろ、三井物産 <8031> 及び東京や大阪を拠点に在宅医療を手掛けるゆみの(東京都豊島区)と共同で、医療MaaSの概念実証(PoC)を実施したと発表しており、これが好材料視された。同社では、超高齢社会の地域医療へのデジタル活用を推進し、医療リソース不足解消や利用者の利便性向上に向けて、医療の 人材・モノ・移動手段をシェアリングする地域医療プラットフォームの実現を目指しているが、今回の概念実証では医療現場における課題の洗い出しを行い、訪問時の業務ステータスや位置情報などを把握するためにタブレット端末アプリを開発。収集したデータから診療数の最大化に必要な車両や人材、医療資材などの最適解を導くための業務課題を明らかにしたという。また、検証結果より、モビリティーの運用における改善余地が高く、シェアリングによる訪問効率の改善可能性があることが確認できたとしており、今後も地域医療プラットフォームの実現にむけた取り組みを継続するとしている。
■シャノン <3976> 1,590円 (+112円、+7.6%)
シャノン <3976> [東証M]が続急伸。30日正午ごろ、子会社ジクウが提供する メタバース型バーチャルイベントサービス「ZIKU」が、京都中小企業振興センター(KPC)が主催する「メタバース フォトコンテスト」に採用されたと発表しており、これが好感された。「ZIKU」は、3DCGでバーチャル展示会を実現できるサービス。同サービスを活用した「メタバース フォトコンテスト」では、アバターで実際の展覧会さながらの臨場感が味わえるほか、開催期間の3月31日から5月31日までの2ヵ月の開催期間中、いつでも来場が可能であることなどが特徴としている。
■バルテス <4442> 1,702円 (+107円、+6.7%)
バルテス <4442> [東証M]が続急伸。29日の取引終了後、金融系IT開発・運用を手掛けるミント(東京都中央区)の全株式を4月1日付で取得し、子会社化すると発表しており、これが好材料視された。金融系の豊富な知見を有するミントを子会社化することで、バルテスが重点領域と位置付けているエンタープライズ領域、特に金融系システムの品質向上支援や品質コンサルティングサービスの増強が期待できるという。なお、現時点で23年3月期業績に与える影響は軽微としている。
■FPG <7148> 800円 (+48円、+6.4%)
FPG <7148> が続急伸。29日の取引終了後、海上輸送用コンテナを対象とした総額約376億円のリースファンドを組成したと発表しており、これが好材料視された。対象となる海上輸送コンテナ数は6万500個となり、同社がこれまでに組成した海上輸送用コンテナのリースファンド事業のなかでは過去最大規模の案件で、かつ業界でも類をみない大型案件という。なお、同件による22年9月期業績予想の変更はないとしている。
■ズーム <6694> 1,256円 (+66円、+5.6%)
ズーム <6694> [JQ]が続急伸。29日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を5万株(発行済み株数の1.2%)、または7500万円としており、取得期間は4月1日から5月25日まで。株主還元と資本効率の向上を図るとともに、将来の機動的な資本政策を遂行することが目的としている。
■GMO-PG <3769> 12,820円 (+570円、+4.7%)
GMOペイメントゲートウェイ <3769> が大幅続伸。29日の取引終了後、金融機関口座からの引き落としでECの支払いができる「口座直結決済」を9月下旬に提供開始すると発表しており、これが好材料視された。「口座直結決済」は、消費者がEC決済時に口座情報の入力と認証を行うだけで、購入代金を消費者の口座から直接かつ即時に引き落とす決済サービス。消費者は現金感覚の支払いができる一方、EC事業者は各金融機関と個別に契約・接続することなく、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行、横浜銀行など100を超える金融機関の口座引き落としによる支払いを提供することが可能になるとしている。
■アサヒ陶 <5341> 600円 (+27円、+4.7%)
アサヒ衛陶 <5341> [東証2]が大幅続伸。29日の取引終了後、古物商及び輸出入を手掛ける友キ貿易(大阪府堺市)の株式の59.2%を4月に取得し、子会社化すると発表しており、これが好感された。友キ貿易の実績と保有する古物商許可、海外における商取引のネットワークなどの営業面での資産が今後の事業展開上で活用できると判断したという。また、友キ貿易の子会社化に伴い、「住まい」「住まう」に関わる日用品、雑貨類、陶器類といったライフスタイル事業として取り扱う製品の販売業を行うほか、リサイクル関連事業の展開も計画しているという。更に、今期中にリフォーム建装事業も開始し、衛陶製品の製造・施工・販売まで一貫した業務を提供できるような体制を計画しているという。
■マーケットE <3135> 927円 (+39円、+4.4%)
マーケットエンタープライズ <3135> が大幅高で4日続伸。29日の取引終了後、21年10月から実証実験を行っている同社のリユースプラットフォーム「おいくら」と川崎市の連携を4月から本格開始すると発表しており、これが好感された。「おいくら」は、不要品の一括見積もりから買い取り依頼、売却までを自宅から一歩も出ずにスムーズに完結することができるシステム。川崎市との実証実験では、ソファやタンス、棚など大型製品依頼の割合が大きく、廃棄物処理に伴う川崎市の搬出・廃棄コスト削減へ寄与する結果となったことから、4月から粗大ごみリユース事業として、「おいくら」が本格導入されることになったという。
■インタライフ <1418> 173円 (+7円、+4.2%)
インターライフホールディングス <1418> [JQ]が大幅高。29日の取引終了後、集計中の22年2月期連結業績について、営業利益が1000万円から4500万円(前の期比75.4%減)へ、純利益が7000万円から7100万円(同29.7%減)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。売上高は119億円から117億9400万円(同20.4%減)へ下振れたものの、主力の工事事業で継続的に進めていた原価低減の取り組みが奏功したほか、大口案件の利益率が改善したことも寄与した。同時に、携帯電話の二次販売代理店事業を行うエヌ・アイ・エル・テレコムと不動産事業を展開するラルゴ・コーポレーションの2子会社の全株式を譲渡すると発表した。譲渡価額は両社ともに非開示。なお、業績への影響は現在精査中としている。
■フェローテク <6890> 2,774円 (+88円、+3.3%)
フェローテックホールディングス <6890> [JQ]が大幅続伸。東京証券取引所が29日の取引終了後、同社株を30日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買いが入ったようだ。また、日本証券金融も30日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。
■チェンジ <3962> 1,966円 (+60円、+3.2%)
チェンジ <3962> が大幅続伸。29日の取引終了後、オフィス及び病院における働き方や施設活用の最適化に向けて、屋内位置情報を活用した調査・コンサルティングサービスの提供を4月に開始すると発表しており、これが好材料視された。屋内位置情報技術を活用したソリューションを持つ子会社ビーキャップと連携し、スペース活用状況の可視化やスペース活用の最適化に向けたコンサルティング、ワークプレイス活用によるコスト最適化に向けたコンサルティングなどを提供するという。
■C&R <4763> 2,044円 (+59円、+3.0%)
クリーク・アンド・リバー社 <4763> が大幅高で10日続伸、上値追いが止まらない。30日も全体相場が大きく売られるなかで強さを発揮した。映像やゲーム、Webコンテンツなどの制作代行事業のほか、クリエーターの派遣なども行う。VR分野の知見に優れ、会社側ではメタバース事業への参入に虎視眈々だ。その先がけとなるのが、建築士及び工務店と注文住宅を建てたい人の双方をVR空間で結びつけるVR住宅展示場で、昨年12月に開設し好評を博している。また、VR/NFTアーティスト・せきぐちあいみと専属契約を結んでいることからも分かるように、Web3分野への展開を模索する段階にある。22年2月期営業利益は従来予想を増額し前期比39%増の34億円を見込むなど業績も好調だ。なお、トップラインは今期で12期連続の増収となる見通し。
■レーザーテク <6920> 21,140円 (+610円、+3.0%)
レーザーテック <6920> が大幅続伸。そのほか、アドバンテスト <6857> など 半導体製造装置関連が上値指向を続けた。今週に入って米長期金利の上昇に一服感がでており、これが半導体セクターをはじめハイテク株への買い戻しを誘発している。前日29日の米国株市場では半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズ
■SBG <9984> 5,632円 (+128円、+2.3%)
ソフトバンクグループ <9984> が続伸、強弱観対立のなかも目先は買いが優勢となった。ここ米国株市場でグロース株が買い戻される流れにあり、ナスダック総合株価指数の戻り足が顕著となっている。これが米ハイテク株に積極投資する同社にとって追い風材料となり、底入れ反転の動きにつながった。前日29日までの9営業日で株価を1200円以上切り上げている。ただ、5500円近辺は滞留出来高が突出して多いゾーンで、個人投資家などのヤレヤレ売りが出やすい水準ということもあって上値が重い。一方、信用買い残は急速に整理が進捗している。直近25日現在で1400万株まで減少しており、これは昨年5月下旬以来の低水準。信用買い残の減少は需給面で今後の株価にプラス材料となる。
※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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