注目銘柄ダイジェスト（前場）：アールエスシー、日カーボン、日電子など

日電子<6951>：714円（+100円）
大幅反発でストップ高。先週末に第3四半期決算を発表している。営業損益は4.9億円の黒字となり、前年同期10.1億円の赤字から黒字転換した。電子顕微鏡の好調や上期に投入した新製品の寄与などで主力の理科学・計測機器事業の売上が伸長した。第2四半期までは赤字幅が拡大していたため、10-12月期は想定以上の収益改善となった。据え置きの通期予想は一転して上振れの可能性も高まる状況となっている。


日カーボン<5302>：5390円（ - ）
ストップ高買い気配。先週末に17年12月期決算を発表している。営業利益は25.7億円で前期の6.6億円の赤字から大幅な黒字に転換し、昨年12月の大幅な上方修正値をさらに上回る着地となった。18年12月期は70億円で同2.7倍の見通しとなっており、一部季刊誌予想の25億円を大きく上回る水準。年間配当も同2倍となる100円を計画している。中国向け需要の復活による黒鉛電極の採算改善、車載用2次電池負極材の好調などが想定以上の業績見通しの背景にある。


アールエスシー<4664>：1286円（+226円）
一時ストップ高。18年3月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益見通しは従来の0.31億円から0.60億円（前期は0.10億円の赤字）へと引き上げた。原価管理の徹底や販管費のコスト削減を継続して推し進めたことが奏功した。同社は1月29日にセコム<9735>との業務提携を発表し、その後人気化する場面があった。


シチズン<7762>：835円（+80円）
大幅反発。先週末に第3四半期決算を発表している。累計営業利益は223億円で前年同期比22％増となり、上期の同10％増から増益率が拡大する格好となった。海外時計事業の好調などが背景。通期営業利益の予想は据え置いたが、最終利益は従来の160億円から170億円に上方修正した。円安進行による為替差益の増加、投資有価証券売却益の発生などが理由。加えて期末に創業100周年記念配当を実施し、今期の年間配当を従来計画の17円から22円に引き上げている。


ブレインパッド<3655>：2429円（+350円）
大幅反発で上場来高値更新。先週末に上期決算を発表している。営業利益は2.1億円で前年同期比4.9倍に拡大し、先に発表した上方修正水準での着地となった。通期予想は据え置いているが、改めて上振れ期待などが高まる展開となっている。また、AI（人工知能）活用コンクリート点検アプリを開発と報じられていることも手掛かり材料。AIを活用し、写真を撮影するだけでコンクリートの劣化を検知するアプリとなっている。


プラッツ<7813>：5120円（+640円）
一時ストップ高で昨年来高値更新。1株につき4株の割合で株式分割を実施すると発表している。基準日は3月31日（実質的には30日）。投資単位当たりの金額を引き下げることで、より投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性向上と投資家層の拡大を図る。同社株価は2月2日に発表した17年7-12月期（第2四半期累計）決算を受けて急伸し、9日終値ベースの最低投資金額（1単元＝100株）は44万8000円だった。


ナカニシ<7716>：5870円（+630円）
大幅反発。17年12月期決算を発表している。営業利益は前期比11.9％増の94.67億円となり、従来予想（85.03億円）を上回って着地した。期末配当も従来予想の1株当たり32.00円から46.00円に増額し、年間では78.00円（前期は60.00円）となる。18年12月期の営業利益は前期比1.0％増の95.64億円との見通し。また、1株につき3株の割合で株式分割を実施することも発表している。基準日は3月31日（実質的には3月30日）。


日本アクア<1429>：549円（+56円）
急反発。3月1日付でマザーズから東証1部へ市場変更すると発表している。同社は13年12月にマザーズへ上場した。パッシブファンド等の資金流入に期待した買いが向かい、株価は朝方に560円まで上昇する場面があった。なお、同時に立会外分売を実施することも発表している。予定株式数は110万株、予定期間は2月27日から28日まで。東証1部への市場変更の形式要件を充足すること等を目的としている。


ライオン<4912>：2145円（+175円）
大幅反発。先週末に17年12月期決算を発表している。営業利益は前期比11％増の272億円となり、ほぼ計画線上での着地となった。高付加価値品を中心に売上が伸び、原材料費の上昇などを吸収した。18年12月期はIFRSベースで330億円、日本会計基準では前期比10.3％増の300億円としており、市場予想に近い順調な増益計画となっている。また、20年12月期までの新中期経営計画ではIFRSベースで営業利益400億円を目標としている。


＜ST＞