前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■モブキャスト <3664> 　86円　(+17円、+24.6％)

　モブキャストホールディングス <3664> [東証Ｇ]が急反騰。同社は17日、子会社のモブキャストゲームスとｅｘｔｒａ　ｍｉｌｅ（東京都港区）が、人気テレビアニメ「炎炎ノ消防隊」を題材としたスマートフォン向け新作ゲーム「炎炎ノ消防隊　炎舞ノ章」を開発中であることを明らかにしており、これが材料視されたようだ。

■キトー <6409> 　2,080円　(+400円、+23.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。キトー <6409> [東証Ｐ]がストップ高。16日の取引終了後、米投資ファンドKKR系のＬｉｆｔｉｎｇ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ　ＢｉｄＣｏがキトーに対し、TOBを実施することを明らかにした。TOB価格を1株2725円としていることから、これにサヤ寄せする格好となった。このTOBは、キトーとKKR系のＣｒｏｓｂｙグループとの経営統合の一環として行われるもの。買い付け予定数は2072万6019株（下限1381万7400株、上限設定なし）で、10月下旬をメドにTOBを開始する見通し。なお、TOB成立後に同社株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は16日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■三井松島ＨＤ <1518> 　2,845円　(+500円、+21.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。三井松島ホールディングス <1518> [東証Ｐ]がストップ高。500円高の2845円まで駆け上がり連日のストップ高を演じるなど異色の上昇トレンドを形成した。前週末に発表した決算発表で前期の営業利益が4倍以上に急拡大しただけでなく、今期は7割増益の143億円予想を発表したことがマーケットの驚きを誘った。前日16日は1本値でストップ高となり大引けに買い物を残したが、17日も物色意欲にかげりは見られない。市場では「株主還元姿勢も高く、増配によって配当利回りが5.7％台と高い。また、PERは3倍台で超割安圏。これは、ひところの海運株人気と買いの根拠は一緒だ」（中堅証券ストラテジスト）としている。同社株は小型でボラティリティが高いこともあって、個人投資家を中心とした短期資金の格好の物色対象となったようだ。

■フェローテク <6890> 　2,947円　(+500円、+20.4％) ストップ高

　フェローテックホールディングス <6890> [東証Ｓ]がストップ高。同社は半導体製造装置向け部品を製造し、特に半導体設備で必須となる真空シール世界シェア約6割という圧倒的競争力を持っており、半導体需給逼迫を受けて収益環境に吹く追い風が強い。同社が16日取引終了後に発表した22年3月期の決算は真空シールなどが牽引役となり、営業利益が前の期比2.3倍となる226億円と大変貌を果たした。続く23年3月期も前期比33％増の300億円と大幅増益見通しにあり、これがポジティブサプライズとなった。今期で3期連続の過去最高利益更新となる。前期の年間配当は50円（前の期実績は30円）を実施、今期は更に20円増配の70円を計画している。

■ｓａｎｔｅｃ <6777> 　1,473円　(+239円、+19.4％) 一時ストップ高

　ｓａｎｔｅｃ <6777> [東証Ｓ]がカイ気配スタートで3日続急騰、急速に水準を切り上げる展開となった。光通信用部品や光測定器などの製造販売を手掛け、独自技術力に定評がある。業績は14年3月期以降、一貫して増収営業増益基調を続けるなど成長路線をまい進している。同社が16日取引終了後に発表した22年3月期決算は営業利益が前の期比16％増の16億4200万円と好調、更に23年3月期は前期比28％増の21億円と伸びが加速する見通しで、これを評価する買いを呼び込んだ。前期は年間配当を大幅に増配し40円（前の期実績は30円）とし、株主還元にも積極的な姿勢をみせている。

■フロンティＭ <7038> 　1,277円　(+198円、+18.4％)

　東証プライムの上昇率5位。フロンティア・マネジメント <7038> [東証Ｐ]が3連騰。前日16日のストップ高に続き、17日も大きく買われ年初来高値を更新した。同社は経営コンサルティング会社で、 デジタルトランスフォーメーション（DX）関連やSR（株主向け広報）・IR関連、財務アドバイザリーなどの需要を捉え足もと業績は急拡大。前週末13日の取引終了後に発表した1-3月期決算は営業4.4倍増益で着地しており、これがポジティブサプライズとなる形で投資資金の流入が加速した。

■レオパレス <8848> 　296円　(+42円、+16.5％)

　東証プライムの上昇率6位。レオパレス２１ <8848> [東証Ｐ]が4連騰。前日16日のストップ高に続き、一時25％高の319円に買われ、2020年3月以来約2年2ヵ月ぶりに300円台を回復した。低位株物色人気の波に乗り短期値幅取り狙いの買いが集中した。アパートの賃貸事業を主力展開するが、業績は大底を離脱し、法人需要の開拓で足もと回復局面にある。16日の朝に発表した23年3月期の業績予想は、売上高が前期比3％増の4108億円と増収を確保し、営業利益は同6.6倍の117億円を見込んでおり、これを好感して前日16日は値幅制限上限の50円高に買われていた。市場では「債務超過も当初計画から前倒しで解消される見通しにあり、株価が低位で流動性も高いことから、個人投資家など短期筋の参戦が活発化している」（中堅証券ストラテジスト）という。

■プロカン <9246> 　4,125円　(+555円、+15.6％) 一時ストップ高

　デジタルトランスフォーメーション（DX）事業を展開するプロジェクトカンパニー <9246> [東証Ｇ]が3連騰。同社は16日取引終了後に、22年12月期第1四半期(1-3月)の単独営業利益が2億2400万円になったと発表。昨年9月29日に新規上場したことから前年同期との単純比較はできないものの、通期計画の6億7000万円に対する進捗率が33.4％となっていることが好感されたようだ。売上高は9億3600万円で着地。既存クライアントの追加発注に加え、新規クライアントの獲得に成功していることが主な要因だとしている。なお、通期業績予想は従来見通しを据え置いている。

■エスケーエレ <6677> 　967円　(+125円、+14.9％)

　エスケーエレクトロニクス <6677> [東証Ｓ]が急騰。16日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、営業利益を16億円から20億円（前期比20.1％増）へ、純利益を11億円から15億円（同39.9％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は220億円（同7.6％増）の従来予想を据え置いたが、減価償却費の減少や経費削減が奏功したことが利益を押し上げる。あわせて発表した第2四半期累計（21年10月-22年3月）決算は、売上高104億2600万円（前年同期比16.8％増）、営業利益9億8800万円（同2.7倍）、純利益7億6800万円（同9.6倍）だった。同時に上限を15万株（発行済み株数の1.42％）、または1億円を上限とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は5月17日から9月30日まで。株主還元の強化、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び資本効率の向上を図ることが目的としている。

■シダックス <4837> 　450円　(+51円、+12.8％)

　シダックス <4837> [東証Ｓ]が3連騰。投資マネー流入が加速、ここ動意含みで前日16日も一時7％近い上昇をみせたが、17日はカイ気配で始まり大上放れの様相をみせた。給食受託の大手で施設運営受託にも注力するが、足もとはコロナ禍の影響が一巡し、業績回復色を鮮明としている。同社が16日取引終了後に発表した22年3月期決算は営業利益が前の期比3.5倍の24億4200万円と急回復を果たした。23年3月期も前期比52％増の37億円と高水準の伸びが続く見通しにあり、これを評価する買いを呼び込んだ。株式需給面でも信用買い残の増加は限定的で、日証金では直近の貸借倍率が0.89倍と売り長の状態にある。

■ＣＳ－Ｃ <9258> 　627円　(+68円、+12.2％)

　ＣＳ－Ｃ <9258> [東証Ｇ]が3連騰。16日の取引終了後に発表した第2四半期累計（21年10月-22年3月）単独決算が、売上高10億5200万円、営業利益1億3100万円、純利益7200万円となり、前年同期は四半期決算を開示していないため比較はないものの、会社側によると営業利益は前年同期比2.1倍になり、会社側の上期計画（7900万円）を大きく上回ったとしており、これが好材料視された。ニーズ調査から新規客獲得、固定客化までをワンストップで提供するSaaS型統合マーケティングツールで、利益率の高い「C-mo」の受注が伸長したことが寄与した。

■ツナグＧＨＤ <6551> 　283円　(+22円、+8.4％)

　ツナググループ・ホールディングス <6551> [東証Ｓ]が急伸。16日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、売上高を110億円から120億円（前期比8.8％増）へ、営業利益を1億5000万円から2億円（前期1億500万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。コロナ禍からの雇用情勢の回復を受け、足もとが堅調に推移したことに加えて、前期から推し進めてきた事業会社の再編や大幅なオフィス縮小統合などの収益構造改革が寄与した。なお、最終利益は引き続き未定としている。同時に発表した第2四半期累計（21年10月-22年3月）決算は、売上高60億6100万円（前年同期比3.0％増）、営業利益1億5800万円（前年同期1億9500万円の赤字）、最終利益1億2500万円（同1億5600万円の赤字）だった。

■三菱ＨＣキャ <8593> 　610円　(+37円、+6.5％)

　三菱ＨＣキャピタル <8593> [東証Ｐ]が急反発。16日の取引終了後に23年3月期業績予想を発表。純利益を前期比10.7％増の1100億円と前期に続き増益となる見通しを示したほか、配当予想も前期比3円増の31円としており、これが好感されたようだ。 新型コロナウイルスとの共生に伴う経済活動の回復が期待されるなか、引き続き各事業が伸長すると想定している。また、前期に完全子会社化した米大手海上コンテナリース会社の連結貢献のほか、貸し倒れ関連費用や減損損失の減少などを見込んでいる。同時に発表した22年3月期決算は、売上高が前の期比86.3％増の1兆7655億円、純利益が同79.7％増の994億100万円だった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,555円　(+83円、+5.6％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続急伸、石油関連株が高かった。同社のほか石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]、出光興産 <5019> [東証Ｐ]などが値を上げた。16日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の6月限が前日15日比3.71ドル高の1バレル＝114.20ドルと約2ヵ月ぶりの高値に上昇した。中国・上海市が新型コロナウイルスの対策で続けてきた都市封鎖（ロックダウン）を6月に解除する方針を明らかにしたことから、中国での原油需要が回復するとの期待が膨らんだ。これを受け、ＩＮＰＥＸなど石油関連株に買いが流入した。

■郵船 <9101> 　10,070円　(+360円、+3.7％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。フシ目の1万円大台を回復したほか、川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]、商船三井 <9104> [東証Ｐ]など大手海運株が揃って上昇した。17日は前日16日の米国株市場でハイテク株に売りが目立ったこともあり、東京市場でも半導体関連などグロース株（成長株）への風当たりがきつくなっているが、一方でPERや配当利回りなどに着目したバリュー株への資金シフトの傾向がみられる。 海運大手は、今期減益見通しながら高配当を維持することで、インカムゲイン狙いの買いが断続的に入っている。17日はハイテク株が買いにくい環境にあり、海運株はバリュー株の象徴として投資資金を誘導したようだ。

■リコー <7752> 　1,037円　(+28円、+2.8％)

　リコー <7752> [東証Ｐ]が反発。17日、バイオテクノロジー企業の米エリクサジェン・サイエンティフィック社（ｅＳｃｉ社、メリーランド州）の株式を追加取得し子会社化すると発表しており、これが好感された。ｅＳｃｉ社は、 iPS細胞やES細胞（胚性幹細胞）をさまざまな細胞へ高速分化誘導する独自の「Quick-Tissue」技術を有しており、iPS細胞を用いた 創薬研究や疾患研究の効率化に貢献。また、同技術における分化の過程でmRNAを用いることから、mRNAの設計や製造にも強みを有しているという。リコーは現在、ｅＳｃｉ社株式の34.5％を所有しているが、子会社化によりワクチンをはじめとするmRNAを活用した創薬支援事業を強化するとしている。

■リクルート <6098> 　4,787円　(+95円、+2.0％)

　リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が3日続伸、一時5％を超える上昇で4900円台まで買われ、4月21日以来となる5000円大台復帰を視野に捉えている。総合人材サービス企業として国内トップに位置し、海外展開も積極的に行うが、特に同社のHRテック事業でドル箱となっている求人情報検索エンジンの「インディード」は米国で急成長している。16日取引終了後に発表した22年3月期決算は営業利益が前の期比2.3倍の3789億2900万円と急拡大した。また、23年3月期については利益予想については開示していないが、売上高にあたる売上収益が前期比15％増の3兆3000億円と2ケタ成長を見込んでおり、これは事前の市場コンセンサスを上回る水準で株価にポジティブに働いたようだ。

■コーテクＨＤ <3635> 　4,305円　(+85円、+2.0％)

　コーエーテクモホールディングス <3635> [東証Ｐ]が反発。16日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げ、より投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース