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「半導体」が11位、コロナ禍でも5GとEVシフト追い風に成長<注目テーマ>
★人気テーマ・ベスト10
1 再生可能エネルギー
2 全固体電池
3 デジタルトランスフォーメーション
4 電気自動車関連
5 水素
6 洋上風力発電
7 2020年のIPO
8 非鉄
9 5G
10 人工知能
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「半導体」が11位となっている。
5日の東京株式市場は前日の米国株市場の急落を受けて売り先行で始まったが、押し目買い意欲は旺盛でその後は一貫して下げ幅を縮小し、前場中盤に一時プラス圏に浮上する場面もあった。全体相場の牽引役となった売買代金上位の主力株で上げ足が目立つのは東京エレクトロン<8035.T>、レーザーテック<6920.T>、アドバンテスト<6857.T>など半導体製造装置メーカーやSUMCO<3436.T>、信越化学工業<4063.T>など半導体素材を手掛ける銘柄だ。
前日の米国株市場で主要株価指数が揃って急落するなかにあって、エヌビディアやザイリンクス、アプライドマテリアルズなどの半導体関連の中核銘柄は高く引けるなど強さをみせている。新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動への影響が世界的に懸念されているが、半導体市場に限っていえば少なくとも逆風とはなっていないことが分かる。半導体の国際団体SEMIによると昨年の半導体装置の世界販売額は前年比16%増の689億ドルと2ケタの伸びで過去最高を更新する見込みだ。高速通信規格5Gの普及を背景とした基地局投資やリモートワーク導入に伴うデータセンターの増設需要などが半導体需要を強く喚起している。今年も米国や中国を中心としてデータセンター向けで旺盛な投資需要が見込まれ、装置販売額は昨年比で4%程度の伸びが確保される見通しにある。
今月20日に就任するバイデン次期米大統領が環境インフラ投資に積極的な姿勢をみせていることもあり、今年は世界的にも脱炭素への取り組みが一段と加速する年となりそうだが、そうしたなか従来のガソリン車から電気自動車(EV)など電動車にシフトする動きも半導体産業に追い風となる。自動車がエレクトロニクスの塊と化すなかで、半導体の搭載量も飛躍的に増えていくことになるからだ。
こうした流れを考慮して、ファンド系資金など機関投資家は半導体関連株への投資意欲を改めて高めていくことが予想される。東京市場においても海外投資家を中心に漸次買いポジションを引き上げる動きが予想され、投資対象となる当該銘柄は必然的に株価の上昇トレンドに反映されていくことになる。
関連銘柄としては前述の東エレク、レーザーテック、アドバンテスト、SUMCO、信越化のほか、ルネサスエレクトロニクス<6723.T>、SCREENホールディングス<7735.T>、ディスコ<6146.T>、イビデン<4062.T>、富士電機<6504.T>、東京精密<7729.T>、新光電気工業<6967.T>、ローツェ<6323.T>などが挙げられる。また、中小型株では野村マイクロ・サイエンス<6254.T>、ラサ工業<4022.T>、日本電子材料<6855.T>、ホロン<7748.T>、アドテック プラズマ テクノロジー<6668.T>なども注目される。
出所:MINKABU PRESS
1 再生可能エネルギー
2 全固体電池
3 デジタルトランスフォーメーション
4 電気自動車関連
5 水素
6 洋上風力発電
7 2020年のIPO
8 非鉄
9 5G
10 人工知能
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「半導体」が11位となっている。
5日の東京株式市場は前日の米国株市場の急落を受けて売り先行で始まったが、押し目買い意欲は旺盛でその後は一貫して下げ幅を縮小し、前場中盤に一時プラス圏に浮上する場面もあった。全体相場の牽引役となった売買代金上位の主力株で上げ足が目立つのは東京エレクトロン<8035.T>、レーザーテック<6920.T>、アドバンテスト<6857.T>など半導体製造装置メーカーやSUMCO<3436.T>、信越化学工業<4063.T>など半導体素材を手掛ける銘柄だ。
前日の米国株市場で主要株価指数が揃って急落するなかにあって、エヌビディアやザイリンクス、アプライドマテリアルズなどの半導体関連の中核銘柄は高く引けるなど強さをみせている。新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動への影響が世界的に懸念されているが、半導体市場に限っていえば少なくとも逆風とはなっていないことが分かる。半導体の国際団体SEMIによると昨年の半導体装置の世界販売額は前年比16%増の689億ドルと2ケタの伸びで過去最高を更新する見込みだ。高速通信規格5Gの普及を背景とした基地局投資やリモートワーク導入に伴うデータセンターの増設需要などが半導体需要を強く喚起している。今年も米国や中国を中心としてデータセンター向けで旺盛な投資需要が見込まれ、装置販売額は昨年比で4%程度の伸びが確保される見通しにある。
今月20日に就任するバイデン次期米大統領が環境インフラ投資に積極的な姿勢をみせていることもあり、今年は世界的にも脱炭素への取り組みが一段と加速する年となりそうだが、そうしたなか従来のガソリン車から電気自動車(EV)など電動車にシフトする動きも半導体産業に追い風となる。自動車がエレクトロニクスの塊と化すなかで、半導体の搭載量も飛躍的に増えていくことになるからだ。
こうした流れを考慮して、ファンド系資金など機関投資家は半導体関連株への投資意欲を改めて高めていくことが予想される。東京市場においても海外投資家を中心に漸次買いポジションを引き上げる動きが予想され、投資対象となる当該銘柄は必然的に株価の上昇トレンドに反映されていくことになる。
関連銘柄としては前述の東エレク、レーザーテック、アドバンテスト、SUMCO、信越化のほか、ルネサスエレクトロニクス<6723.T>、SCREENホールディングス<7735.T>、ディスコ<6146.T>、イビデン<4062.T>、富士電機<6504.T>、東京精密<7729.T>、新光電気工業<6967.T>、ローツェ<6323.T>などが挙げられる。また、中小型株では野村マイクロ・サイエンス<6254.T>、ラサ工業<4022.T>、日本電子材料<6855.T>、ホロン<7748.T>、アドテック プラズマ テクノロジー<6668.T>なども注目される。
出所:MINKABU PRESS
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