馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術：トレードステーションで【中国EV化～日本の自動車各社動き出す】

皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。

『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。

具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。日本の自動車各社が一斉に中国でのEV化に向けて動きだしました。そこで、今回私が注目している「電気自動車関連」についてご紹介します。

●電気自動車をめぐる状況
17 年4月、インドは30年までに販売する自動車をすべてEVにすることを検討していると明らかにしました。その後、17年7月にフランスはガソリン車とディーゼル車の販売を40年までに禁止する方針を打ち出しました。ドイツも30年までにガソリン車などの販売を禁止するなど、世界中でEVシフトが進んでいます。そして、中国で19年から環境規制を行い、「メーカーに一定数のEVなどの製造・販売を義務付ける」としています。中国での新エネルギー車の環境規制では部品の現地調達の条件は示されていませんが、「中国製電池の採用」を求められる可能性が高いと言われています。それを受けて、日本の自動車各社は合弁相手と連携することで規制に対応しながら、世界最大の中国のEV市場の攻略を急いでいます。

●自動運転の市場規模
自動車市場は全世界で250兆円規模と言われています。現在はガソリン車が主流ですが、今後EVに代わっていく流れがあります。先程もお話ししたように、環境規制強化の流れから、欧米や中国でEVシフトの流れが加速しています。そして、中国政府は、新エネ車（NEV）を20年までに累積500万台生産することを目標に掲げた中期計画を策定しました。加えて、19年からは「新エネルギー車（NEV）規制」を導入し、25年にはEVの生産・販売台数を700万台とする目標も打ち出しています。中国は米国の1.6倍の市場であり、中国政府の方針は世界の自動車メーカーの戦略に大きな影響を与えています。

●代表的な電気自動車関連銘柄
そこで、電気自動車・自動運転の関連銘柄をフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。
(電池・部材メーカー) ニッポン高度紙工業<3891>、昭和電工<4004>、住友化学<4005>、セントラル硝子<4044>、関東電化工業<4047>、田中化学研究所<4080>、ステラケミファ<4109>、日立化成<4217>、日本カーボン<5302>、新日本電工<5563>、住友金属鉱山<5713>、ダブル・スコープ<6619>、GSユアサ<6674>、FDK<6955>、安永<7271>

(全固体電池) カーリットホールディングス<4275>、オハラ<5218>、TDK<6762>

(その他EV) チタン工業<4098>、シンフォニアテクノロジー<6507>、大泉製作所<6618>、デンソー<6902>、岡谷電機産業<6926>、村田製作所<6981>、指月電機製作所<6994>

●マトリックスでザラ場の空気を読む
これらの銘柄をマトリックスで分析してみましょう。マトリックスは、トレードステーションのフル板機能で、価格ごとの板とともに、『価格ごとの出来高』も表示されます。どの価格でどれだけ取引が行われたかがひと目で分かるようになっています。例えば、コンデンサーメーカーで村田製作所<6981>と資本業務提携している指月電機製作所<6994>の1月31日の値動きを、マトリックスを使って分析してみます。出来高バーの色が明るくなっている部分が直近の値動きで、バーの色が暗いほど古い出来高となります。この日の出来高バーを見ると、価格が上の方に明るい色のバーが多くありますので、後場以降の時間帯に出来高を伴って上昇していることが分かります。さらに、970円付近での出来高バーは、暗い色と明るい色が混在していますので、前場と後場にそれぞれこの価格帯の出来高が多かった事が分かります。そこで、この日の5分足チャートで値動きを確認すると、「後場の時間に、970円付近で反発して上昇」していることが確認できました。マトリックスを利用することで、１日の中で、銘柄が「いくらの値段で、どんなボリュームができているか」を、「出来高の時間感覚」も把握できるツールです。精密なトレードをしていく際には強力なサポーターとなってくれます。

次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。

※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

（フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子）


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