前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■Ｇｕｎｏｓｙ <6047> 　651円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　東証1部の上昇率2位。Ｇｕｎｏｓｙ <6047> がストップ高。同社はスマートフォン 向けニュース配信など情報キュレーションアプリを展開する。1日取引終了後、デジタルクレジットカードサービスを提供するＧａｒａｇｅＰｒｅｎｅｕｒｓ Ｉｎｔｅｒｎｅｔ（本社インド共和国）の強制転換条項付優先株式を取得することを発表、ＧａｒａｇｅＰｒｅｎｅｕｒｓはＧｕｎｏｓｙの持ち分法適用関連会社となる見込み。これを評価する形で投資資金が集中する格好となった。

■テリロジー <3356> 　388円　(+35円、+9.9％) 一時ストップ高

　テリロジー <3356> [ＪＱ]が急反発、一時ストップ高。2日10時に、子会社テリロジーサービスウェアが多言語ヘルスケアサービスを運営するＷＥＬＬ ＲＯＯＭ（東京都千代田区）と業務提携すると発表しており、これが好材料視された。ＷＥＬＬ ＲＯＯＭは三菱地所 <8802> が今年4月に設立した新会社で、日本で働く外国人の健康維持・管理を支援するヘルスケアサービス「WELL ROOM」を運営する。今回の業務提携を通じ、テリロジーサービスウェアの多言語映像通訳サービス「みえる通訳」と「WELL ROOM」を連携し、医療機関に向けた多言語サービス提案を開始するとしている。

■北陸電工 <1930> 　1,120円　(+80円、+7.7％)

　東証1部の上昇率6位。北陸電気工事 <1930> が急反発。光通信 <9435> が1日の取引終了後、財務省に大量保有報告書を提出。北陸電工株の保有割合が5.70％と新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資としている。報告義務発生日は11月24日。

■アドウェイズ <2489> 　826円　(+51円、+6.6％)

　東証1部の上昇率8位。アドウェイズ <2489> が続急伸。同社は1日取引終了後、株主還元及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため、600万株（発行済み株式総数に対する割合14.29％）もしくは30億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は21年12月10日から22年5月9日までとしている。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　2,309円　(+130円、+6.0％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が5日続伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。1日の米ＶＩＸ指数は前日30日に比べ3.93（14.45％）ポイント高の31.12と急伸。終値ベースで2月1日以来、10ヵ月ぶりに30台に乗せた。新型コロナウイルス の変異株「オミクロン株」の感染者が1日に米国で初めて確認されたことが嫌気され、同日のＮＹダウは急落した。これを受け、2日の東京市場ではＶＩＸ短先物が上昇する展開となっている。

■郵船 <9101> 　7,990円　(+400円、+5.3％)

　日本郵船 <9101> が続急伸。その他、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> の大手海運株が全般軟調地合いのなか強さを発揮、いずれも大きく上値を追った。また、業種別騰落率で海運セクターは6％を超える上昇となっており、東証1部33業種中で断トツの上昇率となっている。ばら積み船市況の値動きを示すバルチック海運指数の戻り足が顕著で直近3000の大台に乗せたことが追い風材料となった。市場では「中国の景気が思ったよりも強いという背景が意識されていると思われる。最近では（海運株は）信用買い残など株式需給面の重さが嫌気されたものの、配当利回りの高さやPERの安さが魅力であることに変わりはない。加えて直近はモルガン・スタンレーMUFGによる大手海運会社の目標株価引き上げが観測されており、これも買い有利の流れを作っている」（準大手証券ストラテジスト）という。

■住江織 <3501> 　1,575円　(+69円、+4.6％)

　住江織物 <3501> が5日ぶりに大幅反発。同社は1日、東京ビッグサイト（東京都江東区）において8日から10日まで開催される展示会「エコプロ2021」に、今春に審査が行われた「第4回エコプロアワード」で経済産業大臣賞を受賞した、水平循環型リサイクルタイルカーペット「ECOS（エコス）」を出展すると発表した。同社では、従来埋め立て処分するしかなかった使用済みタイルカーペットの再資源化に取り組み、11年にタイルカーペットの同一製品間による循環型リサイクルシステムを確立した。使用済みタイルカーペットを主原料とするタイルカーペットシリーズであり、代表的なもので再生材比率70％以上（最大84％）を達成し、従来品と変わらない品質とコストパフォーマンスを有しているとしている。

■メドレックス <4586> 　130円　(+5円、+4.0％)

　メドレックス <4586> [東証Ｍ]が5日ぶりに大幅反発。同社は寄り付き前に、中小企業庁の事業再構築補助金に、応募した「貼り薬から新型コロナウイルスワクチン・マイクロニードル製剤への新分野展開」が採択されたと発表した。新型コロナウイルスワクチンをはじめとするさまざまなワクチンのマイクロニードルでの投与実現を目指し、今回の補助事業において、ワクチンマイクロニードル製剤の製造装置（ワクチン抗原などをマイクロニードルに塗布・装填する装置）を設計・導入する。また、ワクチンマイクロニードル製剤の有効性や安全性を動物試験により評価する。補助事業期間は交付決定日から12ヵ月で、補助金額は最大6000万円としている。

■ニチコン <6996> 　1,237円　(+46円、+3.9％)

　ニチコン <6996> が3日続伸。ここ全体相場は新型コロナウイルスのオミクロン株が与える影響が懸念され波乱の様相を余儀なくされているが、そのなか同社株の強さが際立つ。11月10日にマドを開けて急騰したが、その後も売り物を吸収し1000～1200円のボックス圏を上放れてきた。アルミ電解コンデンサーを主力とするコンデンサー大手だが、最近は電気自動車（EV） 用フィルムコンデンサーの売り上げが急増している。世界的にEVの普及加速が見込まれるなか収益面での追い風が強い。22年3月期営業利益は従来予想の40億円から46億円に大幅増額、これは前期実績比でほぼ3倍の水準となる。

■日ケミコン <6997> 　1,869円　(+58円、+3.2％)

　日本ケミコン <6997> が大幅続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が1日付で、同社の投資判断「オーバーウエイト（強気）」を据え置き、目標株価を3200円から3300円に引き上げたことが好材料視された。レポートでは、22年3月期上期はマレーシアの操業度低下や原材料・物流費上昇の影響を受けながら、営業利益34億9200万円の好決算だったと評価。アルミ電解コンデンサは世界的な自動車減産により受注は減速中だが、第3四半期中に下げ止まるとみる。今後は操業度上昇と価格是正の進展、生産性の改善に伴い、四半期業績は再び力強い拡大基調に戻ると予想している。

■住友倉 <9303> 　1,875円　(+46円、+2.5％)

　住友倉庫 <9303> が続伸。その他、澁澤倉庫 <9304> など倉庫株に買いが集まった。コンテナ船市況の高騰で大手海運株の業績がさま変わりしたが、グローバル物流の回復は倉庫株にとっても追い風となる。足もとでは新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株の感染拡大が警戒されているものの、ばら積み船市況はバルチック海運指数が急速な戻りをみせるなど市況改善の流れにある。また、商船三井 <9104> による港湾運送会社の宇徳 <9358> へのTOBなど大手海運会社の事業多角化の布石が表面化しており、倉庫など港湾周辺の銘柄は再編の動きも意識され株価が刺激されやすい。

■小森 <6349> 　653円　(+15円、+2.4％)

　小森コーポレーション <6349> が3日続伸。1日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を150万株（発行済み株数の2.67％）、または10億円としており、取得期間は21年12月2日から22年6月30日まで。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行を図るためとしている。

■山陽鋼 <5481> 　1,869円　(+43円、+2.4％)

　山陽特殊製鋼 <5481> が続伸。ＳＭＢＣ日興証券が1日付で同社の投資判断「2（中立）」を据え置くとともに、目標株価を前回の1950円から2400円に引き上げた。欧州特殊鋼メーカーＯｖａｋｏの業績への貢献度を高めている点を考慮した。中国から欧州域内への鋼材輸入が、同国の粗鋼減産政策で減少したうえ、Ｏｖａｋｏは世界の鉄鋼企業の中では早期に脱炭素を実現する見通しであり、環境意識の高い欧州の需要家が同社製品を選好していると評価。23年3月期も実質レベルで増益の可能性が高いと報告している。

■大阪ソーダ <4046> 　2,682円　(+60円、+2.3％)

　大阪ソーダ <4046> が続伸。同社は2日午前11時に、山形大学及び同大学発のベンチャーであるＢＩＨ（山形県米沢市）と進めていた次世代リチウムイオン電池 の共同開発について、大阪ソーダの特殊ポリエーテルを用いたゲル状電解質により高い安全性を示す半固体電池を開発したと発表した。これまでのスマートフォンなどの電源として用いられているリチウムイオン電池は、低粘度の液体の電解質を使用しているため、液漏れや発火など安全性に課題があった。今回開発した半固体電池は、大阪ソーダの独自技術による特殊ポリエーテルを用いて電解液をゲル状にすることで安全性を大幅に向上させるだけでなく、充放電サイクル数の増加や充電時間の短縮といった高い電池性能を両立しているとしている。

■ＴＫＣ <9746> 　3,305円　(+65円、+2.0％)

　ＴＫＣ <9746> が3日ぶりに反発。同社は2日午前10時ごろ、千葉銀行 <8331> と「海外ビジネスモニター（OBM）」についてのビジネスマッチング契約を締結したと発表した。この取り組みは、千葉銀が海外展開を行う取引先企業に対してOBMを紹介し、その導入サポートをＴＫＣ全国会海外展開支援研究会に所属する約630名の税理士・公認会計士が担うというもの。これにより、千葉銀の取引先企業の海外展開を支援し、業績管理や会計処理のミス・不正を発見・牽制する。千葉銀との契約により、全国9金融機関とOBMのビジネスマッチング契約を締結したことになるとしている。

■キユーピー <2809> 　2,356円　(+43円、+1.9％)

　キユーピー <2809> が続伸。同社は1日、家庭用と業務用のマヨネーズやドレッシングなどの値上げを実施すると発表した。22年3月1日から実施する。食用油の価格上昇などを背景としており、マヨネーズは7月に続く再値上げとなる。この値上げは市場では前向きに評価されたようだ。

■日ハム <2282> 　3,870円　(+65円、+1.7％)

　日本ハム <2282> が5日ぶりに反発。1日の取引終了後、22年2月1日から一部商品の規格変更と納品価格改定を実施すると発表。対象は家庭用のソーセージや加工食品など173品目のほか、業務用商品232品目、冷凍食品19品目。値上げ幅は5％から12％という。主原料や小麦粉・食用油などの副資材の高騰に加え、エネルギーコストや物流費の増加などを販売価格に転嫁する方針だ。

■荏原 <6361> 　6,130円　(+90円、+1.5％)

　荏原 <6361> が5日ぶりに反発。同社は2日午後1時20分ごろ、日本下水道事業団から、広川ポンプ所（名古屋市中川区）のポンプ設備工事を受注したと発表した。名古屋市では08年8月末の豪雨によって広い範囲で床上浸水の被害が生じたことから、名古屋駅周辺を含む地域で浸水被害の軽減を目的として、60mm／hの降雨に対応可能な雨水調整池などの施設を整備している。広川ポンプ所は雨水調整池などから集まる雨水を運河に排水する施設であり、荏原が今回設計・製作・据付するポンプは地下50メートルの深さから地上レベルの中川運河に雨水を吐き出す能力があるとしている。

■ＮＴＮ <6472> 　218円　(+3円、+1.4％)

　ＮＴＮ <6472> が続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が1日付のレポートで、同社の投資判断「オーバーウエイト」を据え置き、強気評価を継続している。レポートでは、収益体質改善や補修事業の成長が続いており、自動車は電気自動車（EV）で収益性改善が進む兆しがあると報告。短期的な業績は厳しいが、EV向けに収益性の高い案件の獲得が進んでいることを評価し、中長期投資の観点からは投資妙味は大きいと判断している。なお、同証券による23年3月期業績予想の下方修正を踏まえ、目標株価は前回の340円から310円に引き下げた。

■アステラス <4503> 　1,774円　(+19円、+1.1％)

　アステラス製薬 <4503> が5日ぶりに反発。同社は1日取引終了後、11日から14日にかけて米国アトランタ市で開催される「第63回米国血液学会」の年次総会において、急性骨髄性白血病（AML）及び鎌状赤血球症に関する新たなデータを報告すると発表した。AMLに関する演題には、ギルテリチニブを評価した2つの第3相試験の結果が含まれ、AMLの症状、生活への影響、治療に関する患者インタビューと患者報告のアウトカムに基づいた研究も発表する予定。鎌状赤血球症に関する演題では、胎児型ヘモグロビンを誘導する可能性のある新規BACH1阻害剤「ASP8731」の新たな前臨床試験のデータを発表する予定。アステラスではAMLに関する11演題と鎌状赤血球症に関する口頭発表1演題の計12演題を発表するとしている。

■ＴＯＴＯ <5332> 　5,240円　(+50円、+1.0％)

　ＴＯＴＯ <5332> が続伸。1日の取引終了後、新たな水栓金具の生産工場を建設することを発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。新工場ＴＯＴＯベトナム水栓工場（仮称）の建設は、グローバル市場における水栓金具の需要伸長に対応し、ビッグデータ活用による最新鋭の工場として高品質な水栓金具の安定供給体制を強化するものとしている。投資金額は約100億円で、ベトナム北部のビンフック省に取得した敷地に建設し、24年3月の稼働開始を予定している。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース