上値追いは慎重も景気回復への期待感から押し目買いが続く【クロージング】

15日の日経平均は小幅に5営業日続伸。49.14円高の29766.97円（出来高概算15億4166万株）で取引を終えた。景気回復への期待感から前週末の米国市場で、NYダウが連日で史上最高値を更新したことを背景に、東京市場でも景気敏感株を中心に買いが続いた。ただ、きょうで5日連続して上昇しており、一本調子の上昇に対する警戒感が台頭しているほか、米長期金利の上昇傾向が再び強まっていることから半導体製造装置などハイテク株の一角が売られるなどしており、上値の重い展開となっていた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1800に達し、全体の8割超を占めた。セクター別では、海運、空運がともに4％超の大幅上昇となったほか、銀行、鉄鋼など31業種が値上がりした。一方、情報通信、電気機器が下落。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、楽天<4755>、京セラ<6971>、ホンダ<7267>、トヨタ<7203>が堅調。半面、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ダイキン<6367>、コナミHD<9766>、信越化<4063>が軟調だった。

米国での景気回復期待を材料にNYダウやS&P500種指数がともに過去最高値を更新した流れを引き継いで、シクリカルバリュー株中心に値を上げる銘柄が増加した。また、円相場が1ドル＝109円台前半へと円安が進んだことも電子部品や自動車などの輸出関連企業の業績向上への思惑も相場を支援する形になった。さらに、日本郵政<6178>と資本業務提携した楽天がストップ高まで買い進まれるなど個別に材料のある銘柄にも投資資金がシフトしていた。ただ、今週は16日から米連邦公開市場委員会（FOMC）、18日からの日銀の金融政策決定会合など日米の重要イベントを前に積極的に上値を買い上がる雰囲気にもならず、買い一巡後は模様眺めムードが強まった。

市場関係者が注目している日米の金融政策決定会合では、FOMCでこのところの金利上昇に対してどのようなスタンスが示されるのか、また、FOMCを受けて日銀がどのような政策調整を行うのか見定めたいとの見方が多く、様子見気分の強い展開が続きそうだ。一方、投資部門別の売買状況では、日経平均の3万円超えの原動力となった外国人投資家は3週連続の売り越しが続いている。これまでの急ピッチの上昇に対する利益確保の売りが中心とみられるが、再び最高値圏に位置するNYダウなどとの対比で日経平均の出遅れに着目した買いが出てくる可能性がある。このため、日米のイベント終了後の海外勢の動きがどうなるのか注目されそうだ。

＜FA＞