＜動意株・１６日＞（大引け）＝メドピア、日本情報Ｃ、セルシードなど

　メドピア<6095.T>＝買い戻し急。医師向けコミュニティーサイトを運営するが、前週９日に２２年９月期業績予想の下方修正を発表し、翌１０日にストップ安に売り込まれた経緯がある。今９月期は「Ｗｅｂ講演会」の開催数が一時的に減少していることを受け、営業利益見通しを従来計画の２５億円から１０億円（前期実績は１７億８３００万円）に減額、これを嫌気する売りが集中した。ただ、市場筋によると「この急落過程では外資系証券経由の貸株調達に伴う空売りもかなりのウエートで乗せられていた。目先はこのショートカバーで切り返しに転じている」（ネット証券マーケットアナリスト）としている。足もとの相場ではＰＥＲの高いグロース系銘柄の買い戻しが、一つの物色の流れを形成している。

　日本情報クリエイト<4054.T>＝上げ足強め３日続伸。１５日の取引終了後、２３年６月期の連結業績予想を発表しており、売上高４２億円（前期比３７．５％増）、営業利益８億５０００万円（同６９．７％増）、純利益５億９３００万円（同２．１倍）と大幅増益を見込むことが好感されている。有償プロダクトのクロスセル拡大に向けたサービス強化や、管理ソリューション「賃貸革命」の次期バージョン開発などに取り組む一方、注力商品である「不動産ＢＢ」及び「電子入居申込／電子契約」サービスの新規顧客向け拡販と、研修を通じた営業人員のスキルアップを継続して行いオーガニック成長を図るほか、今年６月に完全子会社化したリアルネットプロとのシナジーにより一段の業績拡大を図るという。なお、２２年６月期決算は、連結決算初年度であることから前の期との比較はないものの、売上高３０億５３００万円、営業利益５億円、純利益２億８３００万円だった。

　セルシード<7776.T>＝大幅続伸。同社は１５日、産業利用に対応した多指（趾）症手術時の切除組織の継続的な供給と事業化に向けた体制の構築を目的に、国立成育医療研究センターと検体提供に関する契約の基本事項について合意したと発表。これが材料視されているようだ。この合意により、今後は同種軟骨細胞シート（患者自身の細胞組織を採取して製造する自己細胞シートとは異なり、他人から採取した細胞組織により製造する細胞シート）の治験及び製造販売に向けて、原料となるヒト組織の供給を継続的に受けることが可能になるという。同社は同種軟骨細胞シートによる変形性膝関節症の治療への貢献を目指して、２２年末の治験届提出に向け準備を進めるとしている。

　Ｋｕｄａｎ<4425.T>＝急伸。人工知覚（ＡＰ）技術の研究開発で先駆し、独自アルゴリズムによるソフトウェア技術のライセンス提供を行うが、同技術はメタバース分野での応用が見込まれるだけにマーケットの注目度も高い。足もとの業績も浮上の気配をみせている。１５日取引終了後に発表した２２年４～６月期決算は、最終損益が３７００万円の黒字（前年同期は１億２２００万円の赤字）だった。営業損益は赤字幅が拡大したものの、最終損益の黒字化は評価材料。また、特筆されるのはトップラインの伸び。売上高は前年同期比３倍の１億３００万円と急増した。株価はボラティリティの高さが特徴で、足もとでは業績の改善を横にらみに上値に期待した買いを呼び込む形となった。

　ラクオリア創薬<4579.T>ストップ高人気。同社は米ファイザー＜PFE＞の日本法人を前身とする創薬ベンチャーで、新規開発化合物の知的財産導出で収益を得るビジネスモデルとし、疼痛疾患分野で優位性を持つ。１５日取引終了後に発表した２２年１２月期上期（２２年１～６月）決算は営業利益が前年同期比７５％増の５億５１００万円と急拡大、これが株価を強く刺激している。更に同日、創薬ベンチャーで細胞内抗体の作製技術を活用して難治性疾患に対応した医薬品創出を目指すＳＴＡＮＤ　Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ（東京都港区）と資本・業務提携することを発表、この提携によって新たな難病・希少疾患治療薬の創製を目指す方針で、これを手掛かり材料に買い人気が集中した。

　Ａｂａｌａｎｃｅ<3856.T>＝ストップ高で高値もみ合い上放れ。法人向けソフトウェア開発を祖業とするが、太陽光パネル製造を中心とした再生可能エネルギー事業に経営の軸足を移し、業績は２１年６月期を境に急拡大を続けている。１５日引け後に発表した２２年６月期決算は、傘下のベトナム太陽光パネル会社の寄与で売上高が前の期比３．４倍の９２４億３５００万円と変貌、営業利益が同２５％増の１６億９７００万円と大幅な伸びを示した。また２３年６月期については、太陽光パネルの利益率改善を背景に営業利益段階で前期比７１％増の２９億円を見込んでおり、連続で大幅ピーク利益更新となる。これを評価する形で投資資金が流入した。

　※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS