マザーズ指数は反落、景気後退懸念の高まりでセンチメント悪化、値上がり率トップはメドピア

　本日のマザーズ指数は、外部環境の悪化を受けて反落した。前日の米国市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が長期にわたる景気後退の可能性を示したことや著名投資家テッパー氏による「市場は過大評価されている」との見解をきっかけに市場心理が悪化し株価指数は大きく続落。この流れを受けて日経平均も100円近い下げ幅で下落スタートを切った。ただ、日経平均が思いのほか底堅さをみせて節目の20000円を割らずに推移する動きをみて個人投資家マインドも冷え込まずに済んだのか、マザーズ指数は反落で寄り付いた後はすぐに切り返し、上げ幅を拡大していった。しかしながら、後場に入って、日経平均が節目の20000円を割り込み主力銘柄に売りが膨らむと、個人投資家センチメントも相当に悪化し、マザーズ指数は一気に下げに転じ、その後は急速に下げ幅を広げていく展開となった。その結果、結局、本日のマザーズ指数はほぼ安値引けとなった。なお、売買代金は概算で1690.62億円。騰落数は、値上がり50銘柄、値下がり268銘柄、変わらず1銘柄となった。
　個別では、上期営業利益が前年同期比47％増となり併せて完全子会社を設立し医師向け人材紹介事業を開始するなどと発表したメドピア<6095>が22％超のストップ高となった。また、非開示だった20年6月期経常利益が8.40億円-9.40億円の見込みとしたホープ<6195>、今期営業利益は前期比18％増としたブティックス<9272>、医薬営業支援サービスが好調に推移した結果、20年12月期第1四半期営業利益が前年同期比53％増となったケアネット<2150>、20年12月期第1四半期営業利益が2.5倍水準での着地となった富士マガ<3138>などもストップ高水準まで買われた。そのほか、前期営業利益が上振れ着地した松屋R&D<7317>、20年9月期の年間配当予想を28円に増額修正したほか自社株買いなども発表した新日本製薬<4931>なども2ケタ台の上昇率となり、値上がり率ランキングの上位に入った。一方、決算が嫌気されたピクスタ<3416>やシノプス<4428>が20％を超える大幅な下落となったほか、アズーム<3496>、アドウェイズ<2489>、サイバー・バズ<7069>などが値下がり率上位に並んだ。
＜YN＞