【9月13日開催】デジタル広告におけるオープンウェブの可能性ーSNSやGoogleだけに頼らないメディアプラン強化策ー

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第11回メディアレーダーWEEK 2023 秋」にて、「デジタル広告」のエキスパート、Outbrain Japan株式会社様が9月13日(水)に登壇します。視聴申し込みは無料です。 ▼詳細・お申込みはこちらから https://media-radar.jp/seminar1942.html?a=pt




セミナー概要


デジタル広告、いつも同じ媒体にばかり出稿していませんか？SNSやいわゆる大手プラットフォームへの露出はとても重要です。

しかし一方で、リーチすべきユーザーは、その「外（＝オープンウェブ）」にも沢山いることをご存じでしょうか？知らぬ間に、獲得し損ねているコンバージョンがあるかもしれません！
Outbrain（アウトブレイン） は、「オープンウェブ」上でユーザーと広告主との繋がりを構築し、
更なるビジネスの成長や目標の達成をサポートしています。

このセッションでは、なぜ今、クローズド・プラットフォーム（SNSなど）の外へのアプローチが必要なのか、
そして、より結果に繋がるようにメディアプランを強化するための手法をご紹介いたします！
あらゆる業界の方に参考にしていただける内容です。ぜひご参加ください！

▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar1942.html?a=pt

セミナー詳細


▼開催日時
2023年9月13日(水)16:00～17:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム
・デジタル広告におけるオープンウェブの可能性　ーSNSやGoogleだけに頼らないメディアプラン強化策ー
・質疑応答

▼登壇社プロフィール
Outbrain Japan株式会社　Head of Mid Market Sales　飯嶋 攝子



新卒でダイレクトメール会社に入社、その後、大手広告代理店にて新聞広告を担当。
2014年にOutbrain Japanに入社。カスタマサクセスマネージャーなどを経て、2022年1月より現職。
お客様の成功とOutbrain Japanの成長に日々貢献すべく奮闘中。
プライベートでは、2023年3月に出産した愛息子の母親業も満喫中。


▼詳細・お申込みはこちらから
https://media-radar.jp/seminar1942.html?a=pt

▼第11回メディアレーダーWEEK 2023 秋について
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week11?a=pt

▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて


メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店と媒体社を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。「サービス導入率」「サイト利用率」でNo.1*を獲得しております。会員登録すると、掲載社がメディアレーダー内に公開している広告・マーケティング資料・動画を無料で閲覧することや、広告業界向けのセミナーに無料で申し込むことが可能です。また、掲載社は資料ダウンロードや動画視聴した方の会員情報、セミナーの申込者情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
2023年3月、会員数10万人を突破いたしました。
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株式会社アイズについて


2007 年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内 No.1*の広告業界のポータルサイト「メディアレーダー」などを運営しています。2022 年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast50 2022 Japan」を受賞。2022 年 12 月 21 日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/


*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2022年9月