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グッピーズのニュース
■グッピーズ <5127> 1,960円 (+400円、+25.6%) ストップ高
グッピーズ <5127> [東証G]がストップ高。同社は歯科向け人材サービスを主力とし、求人サイトの運営やヘルスケアアプリを手掛ける。同社が11日発表した22年9-11月期の決算は営業利益が1億8900万円で着地し、23年8月期通期予想に対する進捗率が36%に達した。人手不足を背景とした足もとの好業績が確認され、営業利益の通期上振れに対する期待感から買いが先行している。テクニカル的には前日11日までの3営業日で「赤三兵」を示現し、底値離脱の兆候を見せていたこともあって、12日は本格上放れを見込んだ追随買いの動きが活発化したようだ。
■シャノン <3976> 722円 (+100円、+16.1%) ストップ高
シャノン <3976> [東証G]がストップ高。正午に子会社のジクウが提供する メタバースイベントプラットフォーム「ZIKU」について、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]傘下のみずほ銀行により2022年11月にオンラインで開催されたメタバース展示会で採用されたと発表。これを手掛かり視した短期資金が流入したようだ。同展示会は、デジタルトランスフォーメーション(DX)やサステナビリティー関連でのサービス・商品を提供するスタートアップ企業20社がメタバース上にブースを出展したオンラインのイベント。来場者はアバターで会場内を自由に歩き回り、リアルイベントのような臨場感や軽快な操作感を体感できたとしている。
■タマホーム <1419> 2,786円 (+303円、+12.2%)
東証プライムの上昇率トップ。タマホーム <1419> [東証P]が3日続急騰。11日取引時間終了後、23年5月期第2四半期累計(6-11月)の連結決算の発表にあわせ、通期の業績予想と年間配当予想を上方修正し、好感されたようだ。通期の売上高の見通しはこれまでの2460億円から2530億円(前期比5.1%増)、最終利益の見通しは84億円から85億5000万円(同3.2%増)に引き上げた。主力の住宅事業が好調に推移したほか利益率も改善。リフォーム事業なども堅調だった。年間配当予想は5円増額し、前期比10円増配の135円に見直した。同時に開示した12月度の受注速報は、前年同月比8%増となった。
■ライフコーポ <8194> 2,790円 (+231円、+9.0%)
東証プライムの上昇率2位。ライフコーポレーション <8194> [東証P]が続急伸した。11日取引時間終了後に発表した23年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結決算は、最終利益が前年同期比29.6%減の96億5200万円だった。2ケタの最終減益となったものの、通期の計画に対する進捗率は約84%と順調で、これを評価した買いが入ったようだ。営業収益は5686億8100万円だった。収益認識に関する会計基準の適用に伴い、営業収益では対前年増減率の記載がない。ネットスーパーの拡大やプライベートブランド商品の強化などに努めたものの、水道光熱費の高騰や新規出店に伴う物件費の増加、人件費の増加などが利益を圧迫する要因となった。
■ラキール <4074> 1,294円 (+107円、+9.0%)
ラキール <4074> [東証G]が4日続急伸。同社は11日、日東工業 <6651> [東証P]から大手法人向けビジネスインテリジェンスシステム「LaKeel BI」を受注したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。「LaKeel BI」は、異なるシステムのデータやExcelデータを自動で集約し、統合・可視化できるため、グループ会社や工場で同じシステムを利用していなくても、容易に一元管理することが可能。システムの利用人数やデータ量の増加、機能追加による課金が発生せず、グループ全社で利用できる。
■イオレ <2334> 1,129円 (+92円、+8.9%)
イオレ <2334> [東証G]が続急伸。同社は11日、Web3(ウェブスリー)事業に参入し、GameFiプラットフォーム事業を展開するデジタル・エンターテインメント・アセット(シンガポール、以下DEA社)と業務提携のもと、上場企業として日本初となる NFTゲームにおけるギルド運営事業を開始すると発表。これが材料視されたようだ。同社が今回開始する事業は、DEA社の運営するオンラインゲーム内でギルドを運営し、NFTなどのゲームアイテム保有者が自身でゲームプレーするよりも効率よく報酬を獲得したうえで、獲得した報酬の分配を受けるもの。まずは、全世界で約260万人のユーザーがプレーしている人気オンラインゲーム「JobTribes」内でギルド運営を開始するとしている。
■エヌピーシー <6255> 481円 (+34円、+7.6%)
エヌ・ピー・シー <6255> [東証G]が続急伸。同社は太陽電池の製造装置大手で、再生可能エネルギー関連の有力株として投資家の熱い視線を集めている。11日の取引終了後に発表した23年8月期第1四半期(9-11月)の決算では、営業損益は前年同期から赤字幅拡大となる8000万円の赤字で着地。ただ、主力の米国太陽電池メーカー向け装置やFA装置が堅調に推移したことから、売上高は前年同期比14.7%増の7億9800万円と着実な伸びを示した。受注残高も豊富にあり、足もとでは将来的な成長を期待した買いが優勢となった。
■エスプール <2471> 682円 (+44円、+6.9%)
東証プライムの上昇率4位。エスプール <2471> [東証P]が4日ぶりに急反発した。共同通信が9日報じた障害者雇用に関する報道について、11日取引時間終了後にコメントを発表した。このなかでエスプールは、農業を活用した障害者雇用のコンサルティング事業や、企業向けの貸し農園の運営・開発・管理を手掛ける自社のサービスに関し、一方的に否定する立場からの見解が記事では示されており、不適切な表現もあると指摘。「当社のサービスに対し賛否双方の意見があるのは認識している」としながらも、「当事者の声がほとんど反映されておらず、当社事業の実態から大きく乖離した内容となっている」との認識を示した。コメントの発表を受け、売り持ち高を解消する目的の買いが集まったようだ。共同通信は9日、「法律で義務付けられた障害者雇用を巡り、企業に貸農園などの働く場を提供し、就労を希望する障害者も紹介して雇用を事実上代行するビジネスが急増していることが9日、厚生労働省の調査や共同通信の取材で分かった」と報じた。違法ではないものの、障害者の法定雇用率を形式上満たすためで、雇用や労働とは言えないとの指摘が相次いでおり、国会も問題視しているとしていた。
■小僧寿し <9973> 19円 (+1円、+5.6%)
小僧寿し <9973> [東証S]が急反発。11日取引時間終了後、中期経営計画を策定したと発表したことが手掛かりとなったようだ。同社は小売りや飲食、デリバリー事業における損失因子の改善とリソース投下による事業成長を図り、25年12月期の連結売上高を108億7000万円(23年12月期は96億1000万円)、営業利益1億4500万円(同3100万円)、経常利益を1億5200万円(同3500万円)に伸ばす目標を掲げた。
■出前館 <2484> 445円 (+23円、+5.5%)
出前館 <2484> [東証S]が3日続急伸。11日取引時間終了後、23年8月期第1四半期(9-11月)の連結決算を発表。最終損益は42億3700万円の赤字となった。前年同期(89億8300万円の赤字)と比べ最終損失額は縮小しており、これを手掛かり視した買いが集まったようだ。もっとも同社株は25日移動平均線付近で戻り待ちの売りに押され、伸び悩んだ。売上高は前年同期比17.9%増の121億9300万円だった。アクティブユーザー数は846万人と前年同期比で9%増となったほか、流通取引総額も4%増加した。一方、積極的な事業展開に伴う投資実行を受け、営業損益段階で赤字を計上した。
■三菱UFJ <8306> 953.6円 (+45.6円、+5.0%)
東証プライムの上昇率10位。三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]が続急伸。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証P]などメガバンクが強さを発揮した。両銘柄はプライム市場で売買代金2位と3位を占めており、個人投資家をはじめ投資家の銀行株に対する関心の高さを物語った。12月の米CPI発表を日本時間今晩に控え、米長期金利の低下が顕著となっている。しかし、マーケットの視線は国内に向いている。来週17~18日の日程で日銀金融政策決定会合が開かれるが、市場では「先日発表された東京都区部の消費者物価指数(CPI)が予想以上に高かったこともあり、政策修正に向けた動きが出る可能性が意識されている」(ネット証券アナリスト)という。これまで日銀が頑なに貫いてきた大規模金融緩和策が転換期を迎えているとの思惑が広がるなか、長期金利の上昇は銀行セクターにとって運用環境の改善につながることで、株価にポジティブ材料となった。
■Sワイヤー <3929> 272円 (+13円、+5.0%)
ソーシャルワイヤー <3929> [東証G]が3日続急伸。同社は12日、提供する記事調査サービス「@クリッピング(アットクリッピング)」の機能を拡充したと発表。これが材料視されたようだ。拡充した機能は、同サービス内のWEBクリッピングサービスにおけるメディア露出の評価・分析をサポートする「含有ワード」機能と、外部チャットへの通知で部内共有をスムーズに行える「外部連携」機能。昨年12月10日から提供を始めたという。
■Fインタ <7050> 2,175円 (+98円、+4.7%)
フロンティアインターナショナル <7050> [東証G]が大幅高で4日続伸。11日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を10万株(発行済み株数の2.21%)、または2億1000万円としており、取得期間は1月12日から3月12日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることが目的という。
■大紀ア <5702> 1,353円 (+54円、+4.2%)
大紀アルミニウム工業所 <5702> [東証P]が大幅高で5日続伸。そのほか、UACJ <5741> [東証P]などが揃って大幅高となった。昨年来の金市況の上昇に続き、ここ銅市況の高騰が話題となっているが、同様にアルミ市況の上昇も顕著となっている。アルミ2次合金地金のトップメーカーである大紀アやアルミ圧延国内最大手のUACJは、市況高を好感する形で株価を上昇させている。また、このほか住友金属鉱山 <5713> [東証P]や三菱マテリアル <5711> [東証P]、東邦亜鉛 <5707> [東証P]、大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証P]など非鉄株が全面高となっており、業種別値上がり率でも「非鉄」は33業種中で「銀行」に続く第2位となった。
■ローツェ <6323> 8,150円 (+280円、+3.6%)
ローツェ <6323> [東証P]が大幅高で5日続伸、12日の上昇率は一時5%を超えた。11日取引時間終了後、23年2月期の配当予想の増額修正を発表した。これをポジティブ視した買いが集まったようだ。同社は期末配当予想について、従来の見通しから25円増額し、前期末比で70円増配の135円に見直した。あわせて発表した23年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結決算は、売上高が前年同期比53.2%増の713億8200万円、最終利益が同2.3倍の196億6600万円だった。 半導体関連装置の販売が好調に推移した。
■サイゼリヤ <7581> 3,025円 (+101円、+3.5%)
サイゼリヤ <7581> [東証P]が大幅反発。カイ気配で始まり、今年に入って初めて3000円大台に乗せてきた。11日取引終了後、23年8月期第1四半期(22年9-11月)の決算を発表、営業損益は16億9700万円の黒字(前年同期実績は2億1900万円の赤字)と回復色を鮮明とした。外食業界では原料コストの上昇などを背景に値上げの動きが相次ぐが、同社は営業努力で商品価格を維持したことで、客足が増勢となり収益の押し上げに寄与した。また同日、発行済み株式数の0.8%に相当する40万株、金額ベースで10億円を上限とする自社株買いの実施を発表、これも株価の刺激材料となった。
■パルHD <2726> 2,591円 (+67円、+2.7%)
パルグループホールディングス <2726> [東証P]が反発し昨年来高値更新。11日の取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高を1540億円から1600億円へ、営業利益を108億円から137億円(前期比82.2%増)へ、純利益を66億円から86億5000万円(同2.2倍)へ上方修正し、50円としていた期末一括配当予想を75円(前期50円)に引き上げたことが好感された。第3四半期累計期間において、ECでの販売増強や雑貨事業での店舗の大型化の推進などが功を奏して売上高は好調に推移。加えて、年間を通じて消費者マインドが回復し衣料事業が想定以上の増収となったことが要因としている。なお、会計基準の変更に伴い売上高の前期実績に対する増減率の開示はない。あわせて発表した第3四半期累計(3-11月)決算は、売上高1206億7200万円、営業利益123億8700万円(前年同期比2.2倍)、純利益79億9300万円(同2.2倍)だった。
■JMDC <4483> 4,025円 (+60円、+1.5%)
JMDC <4483> [東証P]が続伸。12日、子会社のユニケソフトウェアリサーチが、電子薬歴レセコン(診療報酬明細書を入力するレセプトコンピューター)一体型システム「P-CUBE」に電子処方箋機能を搭載すると発表。今後の販売拡大を期待した買いが株価の支えとなったようだ。重複投薬のチェックなど電子処方箋を生かした業務にストレスなく移行できるほか、電子処方箋管理サービスから取得した情報を、二次元バーコードと同じ感覚でレセコンに取り込むことができ、ミスの軽減などが期待できるという。
■レーザーテク <6920> 24,290円 (+340円、+1.4%)
レーザーテック <6920> [東証P]が5日続伸、約3週間ぶりに2万4000円台を終値で回復した。前日11日の米国株市場では主力ハイテク株を中心に主要株価指数が上昇したが、そのなか半導体関連株への買いも顕著となりフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は4日続伸した。東京市場でもこの地合いを引き継ぎ半導体セクターに買いが誘導されている。特に同社株については、全市場を通じ連日で群を抜いて売買代金1位を続けており、半導体関連の指標株としてマーケットの注目度が高い。
■ビックカメラ <3048> 1,211円 (+15円、+1.3%)
ビックカメラ <3048> [東証P]が反発した。11日取引時間終了後に発表した23年8月期第1四半期(9-11月)の連結決算は、最終利益が前年同期比46.6%減の6億4500万円だった。大幅な減益となったものの、傘下のコジマ <7513> [東証P]が先行して10日に発表した9-11月期決算が60%を超す最終減益となったことで、前日のビックカメラ株には決算への警戒から売り圧力が強まっていた。コジマに比べ減益率が小さかったことや、今後のインバウンド需要への期待もあり、いったん買い戻しの動きが広がったようだ。ビックカメラの9-11月期の売上高は同7.4%増の1921億6000万円だった。通期の業績予想は据え置いた。
※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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