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「5G」への注目度一段と高まる、ファーウェイ排除で思惑も<注目テーマ>
★人気テーマ・ベスト10
1 5G
2 キャッシュレス決済
3 人工知能
4 サイバーセキュリティ
5 大阪万博
6 ドローン
7 国土強靱化
8 eスポーツ
9 半導体製造装置
10 TOPIXコア30
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で「5G」がランキングトップとなっている。
あらゆるものがネット接続されるというIoT社会のコンセプトにおいてインフラ面で必須となるのが次世代通信規格である「5G(第5世代移動体通信システム)」だ。5GはLTEの1000倍以上の大容量化や、最大で10Gbps以上の通信速度を実現、さらに接続数端末数を1平方キロメートル当たり100万台と4G比で100倍以上となる同時接続を可能とする。
スマートフォンの進化とともに動画配信ニーズもよりハイクオリティなものが求められる時代となっているが、5Gは動画配信の分野にとどまらず、世界的な巨大市場が見込まれるコネクテッドカーや自動運転でも切り離せない技術。さらに医療やエンターテインメント、建設など極めて広い産業分野でその進化を加速させていく陰の立役者となる。
5Gの商用化に向け世界は先を競うように動き出しているが、日本でも政府主導で実証実験を進め、2020年の東京五輪の段階で国内商用化を図る方針。20年時点で5G投資は国内ベースで累計10兆円規模に達するとの試算もある。
こうしたなか、同分野で最近の話題を独占しているのが中国通信機器最大手ファーウェイなど中国製品排除の動きだ。米国では既に安全保障上の理由から排除する方針だが、これに日本も追随する動きにある。総務省の諮問機関である電波監理審議会は14日、「5G」の電波を割り当てる条件を示した総務省の指針案を妥当とし、事実上ファーウェイとZTE(中興通訊)の製品を排除することが決まった。
これまでファーウェイはその低価格路線と商品性能の高さを武器に、日本においても通信会社向け基地局や企業向け通信機器などで高いシェアを誇っていた。これが排除の方向となれば業界地図も大きく変わる可能性がある。通信メガキャリアではファーウェイ製品と関係の深いソフトバンクグループ<9984.T>の動きが注目されたが、米中間のハイテク戦争の状況を鑑み、北欧製に切り替えることを速やかに決めている。
国内通信関連メーカーにとっては商機が広がる可能性があり、大手ではNEC<6701.T>や富士通<6702.T>にビジネスチャンス。また、通信計測器ではアンリツ<6754.T>やアルチザネットワークス<6778.T>。さらに、通信制御システム構築や通信ソフト開発を手掛ける銘柄群として、ネクストジェン<3842.T>、サイバーコム<3852.T>、アイ・エス・ビー<9702.T>、アイレックス<6944.T>、構造計画研究所<4748.T>なども注目対象となる。
出所:minkabuPRESS
1 5G
2 キャッシュレス決済
3 人工知能
4 サイバーセキュリティ
5 大阪万博
6 ドローン
7 国土強靱化
8 eスポーツ
9 半導体製造装置
10 TOPIXコア30
みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で「5G」がランキングトップとなっている。
あらゆるものがネット接続されるというIoT社会のコンセプトにおいてインフラ面で必須となるのが次世代通信規格である「5G(第5世代移動体通信システム)」だ。5GはLTEの1000倍以上の大容量化や、最大で10Gbps以上の通信速度を実現、さらに接続数端末数を1平方キロメートル当たり100万台と4G比で100倍以上となる同時接続を可能とする。
スマートフォンの進化とともに動画配信ニーズもよりハイクオリティなものが求められる時代となっているが、5Gは動画配信の分野にとどまらず、世界的な巨大市場が見込まれるコネクテッドカーや自動運転でも切り離せない技術。さらに医療やエンターテインメント、建設など極めて広い産業分野でその進化を加速させていく陰の立役者となる。
5Gの商用化に向け世界は先を競うように動き出しているが、日本でも政府主導で実証実験を進め、2020年の東京五輪の段階で国内商用化を図る方針。20年時点で5G投資は国内ベースで累計10兆円規模に達するとの試算もある。
こうしたなか、同分野で最近の話題を独占しているのが中国通信機器最大手ファーウェイなど中国製品排除の動きだ。米国では既に安全保障上の理由から排除する方針だが、これに日本も追随する動きにある。総務省の諮問機関である電波監理審議会は14日、「5G」の電波を割り当てる条件を示した総務省の指針案を妥当とし、事実上ファーウェイとZTE(中興通訊)の製品を排除することが決まった。
これまでファーウェイはその低価格路線と商品性能の高さを武器に、日本においても通信会社向け基地局や企業向け通信機器などで高いシェアを誇っていた。これが排除の方向となれば業界地図も大きく変わる可能性がある。通信メガキャリアではファーウェイ製品と関係の深いソフトバンクグループ<9984.T>の動きが注目されたが、米中間のハイテク戦争の状況を鑑み、北欧製に切り替えることを速やかに決めている。
国内通信関連メーカーにとっては商機が広がる可能性があり、大手ではNEC<6701.T>や富士通<6702.T>にビジネスチャンス。また、通信計測器ではアンリツ<6754.T>やアルチザネットワークス<6778.T>。さらに、通信制御システム構築や通信ソフト開発を手掛ける銘柄群として、ネクストジェン<3842.T>、サイバーコム<3852.T>、アイ・エス・ビー<9702.T>、アイレックス<6944.T>、構造計画研究所<4748.T>なども注目対象となる。
出所:minkabuPRESS
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