前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■一家ＨＤ <7127> 　634円　(+100円、+18.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。一家ホールディングス <7127> がストップ高の634円に買われた。前週末1日の取引終了後、22年3月末時点の株主から株主優待制度を新設すると発表しており、これが好感された。毎年3月31日及び9月30日時点で1単元（100株）以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じて2500円から1万円の食事優待券を贈呈するというもの。食事券は、「屋台屋 博多劇場」「こだわりもん一家」「TANGO」「大衆ジンギスカン酒場ラムちゃん」「にのや」「韓国屋台ハンサム」全店で利用できる。なお、同社は持ち株会社の移行に伴い、1日に東証1部に新規上場した。

■テイツー <7610> 　81円　(+6円、+8.0％)

　テイツー <7610> [ＪＱ]が急伸。前週末1日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について、売上高を242億円から255億円（前期比2.2％増）へ、営業利益を5億円から9億5000万円（同2.3％増）へ、純利益を2億5000万円から6億5000万円（同7.5％減）へ上方修正したことが好感された。巣ごもり需要により来店客数が増加し、上期業績が計画を大きく上回って着地したことが要因としている。また、無配を予定していた期末配当を1円にするとあわせて発表しており、これも好材料視された。16年2月期以来6年ぶりの期末配当実施となる予定だ。

■ＬＡホールデ <2986> 　1,828円　(+133円、+7.9％)

　ＬＡホールディングス <2986> [ＪＱＧ]が大幅高で3日続伸。4日午前9時30分ごろ、21年12月期の連結業績予想について、営業利益を21億円から34億円（前期比3.0倍）へ、純利益を13億円から20億円（同3.1倍）へ上方修正したことが好感された。上期における各プロジェクトの利益が期初の想定よりも大幅に増加したことで、新築不動産販売部門における販売時期の一部見直しを行ったことなどから、売上高は177億円から160億円（同16.3％増）へ下方修正したが、高付加価値商品の販売価格の上昇に伴い、各プロジェクトの利益が総じて計画よりも上振れて推移していることから利益は上方修正した。

■鉄人化計画 <2404> 　352円　(+25円、+7.7％)

　鉄人化計画 <2404> [東証２]が急反発、一時12％を超える上昇で400円台に買われる人気となった。ここ短期資金の流入が活発化している。既に前週初めから商い急増のなか株価はボラティリティを高めている。日証金では直近の貸借倍率が0.35倍で貸株規制が入っている状態にあるが、足もとで買い戻しを絡め需給相場の様相を呈し始めた。同社は首都圏でカラオケルームを運営するほか飲食事業を展開しており、業績低迷を余儀なくされている。ただ、ここにきて新型コロナウイルスの感染者数が急減するなか、緊急事態宣言も9月末で解除されたことで、収益面への風向きが変わったことを手掛かり材料に投資資金が攻勢をかけている。

■ラウンドワン <4680> 　1,611円　(+104円、+6.9％)

　東証1部の上昇率7位。ラウンドワン <4680> が急反発。全般下げ相場に逆行し100円を超える上昇で1615円まで上値を伸ばし、6月4日につけた年初来高値1654円を視界に入れる場面があった。ボウリングやカラオケなどアミューズメント施設を運営するが、コロナ禍で収益環境には向かい風が強かった。ところが、ここにきて新型コロナ感染者数が急減し、9月末で緊急事態宣言も解除されたことから、今後の集客増を見込む買いが株価を押し上げた。とはいえ、足もとの業績は回復が遅れており、それに着目した空売りも膨らんでいる。直近9月24日現在の信用倍率は売り残の増加を背景に1.12倍と拮抗しており、株式需給面の妙味も意識され始めている。

■マツキヨココ <3088> 　5,280円　(+330円、+6.7％)

　東証1部の上昇率8位。マツキヨココカラ＆カンパニー <3088> が急反発。前週末1日の取引終了後、未定としていた22年3月期の連結業績予想について、売上高7440億円、営業利益382億円、純利益352億円を見込むとしており、統合前の旧マツモトキヨシホールディングスの営業利益に比べて2割強の増益となる見通しであることが好感された。また、未定としていた年間配当は70円を予定している。あわせて、24年3月期を最終年度とする中期経営計画において、営業利益で300億円規模の収益改善を図ると発表しており、これも好材料視されたようだ。

■三越伊勢丹 <3099> 　855円　(+41円、+5.0％)

　三越伊勢丹ホールディングス <3099> や高島屋 <8233> 、エイチ・ツー・オー　リテイリング <8242> など大手百貨店が軒並み高。緊急事態宣言の全面解除で経済正常化への期待が高まるなか、売り上げ回復への思惑から買いが入ったようだ。1日発表の9月の売上速報では、三越伊勢丹は前年同月比4.7％増となった一方、高島屋は同2.6％減となったが、総じて期待感が足もとの売り上げ状況を上回った格好となったようだ。

■ダイセキ <9793> 　4,895円　(+205円、+4.4％)

　ダイセキ <9793> が大幅反発。前週末1日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について、営業利益を114億円から126億円（前期比23.0％増）へ、純利益を74億円から82億円（同25.7％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は566億円（同9.8％増）の従来見通しを据え置いたものの、国内鉱工業生産の回復とともに、廃液処理の受注量・工場稼働率が上昇したほか、前年度に急落した原油や鉛など資源価格が回復した影響により、リサイクル製品価格も徐々に上昇し採算が改善していることが寄与する。また、土壌汚染処理事業で、価格競争により採算が悪化した、いわゆる一般的な土壌汚染処理から、コンサルティングの必要な案件である大型インフラ整備関連事業といった利益率重視への営業転換が想定以上に進んでいることも利益を押し上げる。なお、同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高290億4100万円（前年同期比12.2％増）、営業利益68億2900万円（同36.8％増）、純利益43億1800万円（同37.7％増）だった。

■東武 <9001> 　3,045円　(+122円、+4.2％)

　東武鉄道 <9001> 、東急 <9005> 、京成電鉄 <9009> 、富士急行 <9010> など私鉄各社のほか、最大手のＪＲ東日本 <9020> やＪＲ西日本 <9021> など電鉄株が一斉高に買われた。新型コロナウイルスの感染者のピークアウトに加え9月末で緊急事態宣言が解除されたことで、人の流れが復活するとの見方が電鉄セクターの株価にプラスに働いた。また、米国では製薬大手のメルク が開発中の新型コロナ経口薬の有効性が確認されたことを受け、緊急使用許可を申請する予定にあると発表しており、これと相まって東京市場でもアフターコロナ関連に投資資金が誘導されている。

■ＯＬＣ <4661> 　18,690円　(+745円、+4.2％)

　オリエンタルランド <4661> が大幅反発、一時800円高の1万8745円まで上値を伸ばし約7ヵ月半ぶりに上場来高値を更新した。同社の株価は8月中旬以降、一貫した戻り足を形成している。前週末こそ日経平均が急落するなかやや売りに押されたものの下値抵抗力の強さを発揮、4日は改めて買い直される展開となった。株式市場は緊急事態宣言が解除されたこともあって、アフターコロナ関連株への物色の矛先が顕著だ。同社などテーマパークを運営する企業にとって収益環境の風向きは追い風に変わっている。更に、前週末は米製薬大手のメルクが開発中の新型コロナウイルスの経口治療薬について、有効性を確認したことで早急に緊急使用許可を申請する予定にあることを発表、これが新型コロナの収束と経済活動の正常化を後押しする材料として好感されており、東京市場にも影響を与えた。

■ダイセキＳ <1712> 　1,829円　(+69円、+3.9％)

　ダイセキ環境ソリューション <1712> が3日ぶり大幅反発。前週末1日の取引終了後、22年2月期上期(3-8月)の決算を発表。売上高が90億9900万円（前年同期比22.8％増）、営業利益が12億9300万円（同2.8倍）で着地したことが好感されたようだ。主力事業の土壌汚染調査・処理事業で高利益率案件の受注やコンサルティング営業に注力したほか、前期に受注した複数の工事案件の完工や大規模インフラ整備工事案件などが業績に貢献した。なお、通期見通しの売上高175億円（前期比17.3％増）、営業利益21億円（同74.0％増）とする従来予想は据え置いている。

■ＦＬネット <9241> 　2,740円　(+76円、+2.9％)

　フューチャーリンクネットワーク <9241> [東証Ｍ]が3日続伸。前週末1日の取引終了後、10月1日から千葉県鎌ケ谷市ほか4市でふるさと納税支援事業を開始したと発表しており、これが好感された。今回ふるさと納税支援事業を開始したのは、千葉県鎌ケ谷市、習志野市、四街道市、山梨県大月市、岩手県八幡平市の計5市。業務展開にあたっては、各地域の「地域情報プラットフォーム　まいぷれ」運営パートナー企業と連携し、地方自治体・地元企業・同社の3者協働により、ふるさと納税の価値の最大化を目指すとしている。なお、同件による22年8月期業績への影響は軽微としている。

■テンダ <4198> 　2,559円　(+63円、+2.5％)

　テンダ <4198> [ＪＱ]が反発、一時7％高の2671円まで買われる場面があった。前週末1日の取引終了後、博報堂ＤＹホールディングス <2433> のグループ企業である博報堂プロダクツなどと共同で有限責任事業組合「博報堂プロダクツテクノロジーズ東北」を設立したと発表しており、これが好感されたようだ。この事業組合は、博報堂プロダクツや東北エリアのシステムインテグレーション（SI）企業8社の合計10社、約400人以上のエンジニア人材で構成されるSI開発専門組織。博報堂プロダクツとテンダを中心とするSI企業のノウハウを組み合わせることで、クライアントビジネスの競争力向上に貢献していく。

■プレナス <9945> 　2,220円　(+51円、+2.4％)

　プレナス <9945> が3日ぶりに反発。4日午前10時ごろに発表した9月度の月次速報で、ほっともっとの既存店売上高が前年同月比5.5％増となり、18ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。一方、やよい軒の既存店売上高は同24.3％減となり、4ヵ月連続で前年割れとなった。

■ＪＡＬ <9201> 　2,678円　(+61円、+2.3％)

　日本航空 <9201> 、ＡＮＡホールディングス <9202> が揃って反発。前週末は全体相場波乱安に流され下押したが、いずれも押し目買い意欲は旺盛で上昇トレンドを継続している。前週末の米国株市場ではＮＹダウが480ドルあまりの上昇で切り返したが、これは製薬大手メルクが新型コロナウイルスの飲み薬の有効性を確認したことで、早急に使用許可を申請することを発表、これを受けて経済活動の正常化が早まるとの期待感が景気敏感セクターを中心に買い戻しを誘発した。東京市場でも世界的な旅客需要回復を見込んだ買いが空運株に流入した。

■王将フード <9936> 　6,050円　(+90円、+1.5％)

　王将フードサービス <9936> が反発。4日午後2時ごろに発表した9月度の月次売上高（速報版）で、直営既存店売上高は前年同月比9.5％減と2ヵ月連続で前年実績を下回ったが想定内との見方が強く、4日は買いが優勢となった。緊急事態宣言による営業時間の短縮及び種類提供禁止の対応が主因としている。なお、直営全店売上高は8.8％減だった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　893円　(+10円、+1.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> など資源開発関連や、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> など石油元売り大手が高い。ここ原油市況の上昇傾向が強き、前週末1日のWTI原油先物価格は続伸し1バレル＝75ドル88セントと年初来高値を更新した。4日に開催されるOPECプラスの閣僚級会合では、協調減産の段階的な縮小を維持するとみられているが、原油価格の先高思惑はなお根強い状況にある。原油市況高を背景に米国株市場ではシェブロン が2.8％高、エクソンモービル が3.6％高に買われるなどエネルギー関連株の上昇が際立っており、この流れが東京市場にも波及した。

■愛知鋼 <5482> 　2,623円　(+27円、+1.0％)

　愛知製鋼 <5482> が反発。1日の取引終了後、共同研究や新たな企画立案などの産学連携活動の質を高めることを目的に東北大学と「組織的連携協定」を締結したと発表しており、これが好感された。また、協定の枠組みの一環として、カーボンニュートラルの実現に向けた研究開発を加速するため、次世代モビリティー時代を見据えた「愛知製鋼×東北大学次世代電動アクスル用素材・プロセス共創研究所」を設立し、24年9月30日までの3年間の計画で活動を開始した。なお、同共創研究所は、東北大学で21年4月に創設された「共創研究所」制度の第1号となる。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース