新興市場見通し：米ハイテク株に懸念残るが底堅さ期待、9月IPOは相次ぎBB

今週の新興市場では、週半ばにかけてマザーズ指数が大きく上昇した。米国市場でナスダック総合指数が連日で過去最高値を更新し、東京市場でもグロース（成長）株への資金流入が目立った。また、日経平均が23000円台前半で一進一退となったことも個人投資家の新興株物色を誘ったとみられる。9月2日、マザーズ指数は終値ベースで2018年5月以来の高値水準を付け、マザーズ売買代金も2005年12月8日以来の大きさに膨らんだ。ただ、週末にかけて米ハイテク株に売りが広がると、マザーズ指数も値を消した。なお、週間の騰落率は、日経平均が+1.4％であったのに対して、マザーズ指数は+5.4％、日経ジャスダック平均は+1.5％だった。

個別では、マザーズ時価総額上位のメルカリ<4385>が週間で4.9％高。前回の当欄で取り上げたBASE<4477>は同14.0％高、AI inside<4488>は同10.2％高、Sansan<4443>は同8.5％高と上げが目立った。株式分割実施を発表したラクス<3923>は同7.6％高。売買代金上位はSun Asterisk<4053>やニューラルポケット<4056>といった直近IPO銘柄が占め、軒並み大幅高となった。また、ビープラッツ<4381>は相次ぐリリースを受けて週間のマザーズ上昇率トップとなった。一方、弁護士ドットコム<6027>は同2.7％安、JMDC<4483>は同1.3％安となり、プレシジョン・システム・サイエンス<7707>などが下落率上位に顔を出した。ジャスダック主力ではワークマン<7564>が同0.5％安、ハーモニック・ドライブ・システムズ<6324>が同3.0％安となったが、東映アニメーション<4816>は同7.2％高、出前館<2484>は同15.8％高と高安まちまちだった。売買代金上位では6月上場のエブレン<6599>などが大きく買われ、日本テレホン<9425>は通信行政を巡る思惑から週間のジャスダック上昇率トップ。一方、ライブ配信アプリのリリース延期を発表したケイブ<3760>などが下落率上位に顔を出した。

来週の新興市場では、米ハイテク株の動向睨みで神経質な展開となる可能性がある。米ハイテク株は高値警戒感が漂っていたうえ、個人の投資マネーの受け皿となってきたネット証券で問題が浮上するなど、先行きに懸念が残る。こうした投資マネーの方向感は東京市場にも波及しやすい。とはいえ、米ハイテク株も日本の新興株もこれまで調整入りが懸念される場面で底堅さを発揮してきた。個人の投資資金は潤沢で、新興株への期待も根強いだろう。

自民党総裁選で菅義偉官房長官の優位が伝わるなか、新興市場ではこれまでの菅氏の通信行政を巡る姿勢から日本テレホンなどが賑わっている。通信インフラシェアのJTOWER<4485>も関連銘柄として挙げられるだろう。また、メディアでのインタビュー内容を見ると、オンライン診療システムのメドレー<4480>なども改めて期待が高まりそうだ。なお、来週は9月8日にOSGコーポレーション<6757>、10日にステムリム<4599>、SKIYAKI<3995>などが決算発表を予定している。

IPO関連では、9月17日上場予定の雪国まいたけ<1375>を皮切りに相次ぎブックビルディング（BB）期間に入っている。再上場を目指す雪国まいたけは公開規模が400億円超に上るため、需要状況を注視したい。また、今週はダイレクトマーケティングミックス<7354>（10月5日、東証1部または2部）の新規上場が発表されている。
＜HK＞