前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　2,572円　(+365円、+16.5％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が5日ぶりに急反騰。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。20日の米ＶＩＸ指数は前週末17日に比べ4.90（23.55％）ポイント高の25.71と急伸し、3月初旬以来、6ヵ月半ぶりの水準に上昇。一時、28.79まで値を上げる場面があった。中国不動産大手の中国恒大集団の経営不安で同日のＮＹダウが大幅安となったことを受け、21日はＶＩＸ短先物が上昇した。

■旭ダイヤ <6140> 　654円　(+87円、+15.3％)

　東証1部の上昇率トップ。旭ダイヤモンド工業 <6140> が大幅高で3日続伸し年初来高値を更新。前週末17日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を168億円から181億円（前年同期比24.6％増）へ、営業利益3億7000万円から11億円（前年同期8億1200万円の赤字）へ、純利益を5億8000万円から11億円（同8億1500万円の赤字）へ上方修正した。半導体需要の拡大や工作機械の受注増加に伴い想定以上の売上高の伸長や、持ち分法適用関連会社の投資利益による営業外収入の増加が見込まれることが要因。同時に、従来4円を予定していた中間配当を8円に引き上げると発表したことも好材料視された。期末配当予想は据え置いたことから年間配当は12円となり、前期実績に対しては6円の増配となる予定だ。なお、22年3月期通期業績予想は、売上高350億円（前期比16.1％増）、営業損益11億9000万円（前期7億3200万円の赤字）、最終損益11億4000万円（同3億3100万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■ＥＡＪ <6063> 　1,133円　(+150円、+15.3％) ストップ高

　日本エマージェンシーアシスタンス <6063> [ＪＱ]がストップ高。前週末17日の取引終了後、これまで非開示としていた21年12月期の売上高予想について、42億6700万円（前期比89.5％増）と発表。厚生労働省から受託している「入国者等健康フォローアップセンター業務」の拡大に伴い、契約金額が増額変更されることになったことが要因。なお会社側では、売上高以外の営業利益や純利益などについては合理的に算定可能となった時点で公表するとしており、引き続き非開示とした。

■ダイセキＳ <1712> 　1,657円　(+205円、+14.1％)

　東証1部の上昇率2位。ダイセキ環境ソリューション <1712> が続急騰。前週末17日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について売上高を160億円から175億円（前期比17.4％増）へ、営業利益を14億7400万円から21億円（同74.1％増）へ、純利益を8億9000万円から12億7800万円（同85.5％増）へ上方修正し、あわせて3円を予定していた期末配当を5円に引き上げると発表。上期において主力事業である土壌汚染調査・処理事業の需要が回復したことに加えて、前期に受注した複数の工事案件が完了したことが要因。また、中京エリアにおける大型インフラ整備工事関連事業の継続や、首都圏及び関西圏における大型工事案件の受注が見込まれることなども寄与する。なお、年間配当は8円となり、前期実績に対しては2円の増配になる予定だ。

■イソライト <5358> 　802円　(+75円、+10.3％)

　東証1部の上昇率3位。イソライト工業 <5358> が続急騰し年初来高値を更新。前週末17日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を151億円から160億円（前期比16.8％増）へ、営業利益を24億円から30億円（同39.5％増）へ、純利益を17億円から22億円（同37.6％増）へ上方修正した。世界経済の回復を背景にして、中国や欧州市場を中心に断熱関連事業の販売が堅調に推移していることが要因としている。

■アグレ都市 <3467> 　1,181円　(+104円、+9.7％)

　東証1部の上昇率4位。アグレ都市デザイン <3467> が続急伸。前週末17日の取引終了後、22年3月期の単独業績予想について、売上高を237億7900万円から245億1500万円（前期比19.7％増）へ、営業利益を14億3800万円から16億8600万円（同29.2％増）へ、純利益を8億2300万円から10億円（同27.7％増）へ上方修正し、あわせて44円を予定していた期末一括配当予想を53円（前期42円）に引き上げると発表した。足もとの受注残高が順調に積み上がり、また、第2四半期に発生したウッドショックによる工期遅延も解消傾向にあることから、戸建住宅市況は引き続き堅調に推移する見通しで、これを追い風に売上高が上振れる見通し。また、下期引き渡し物件についてはウッドショックによる木材価格上昇の影響を受けるものの、引き続き売上原価や販管費の削減努力を行うことで、各段階の利益率は改善する見込みとしている。

■タングス <6998> 　2,284円　(+193円、+9.2％)

　日本タングステン <6998> [東証２]が続急伸し年初来高値を更新。前週末17日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を54億円から58億円（前年同期比23.3％増）へ、営業利益を3億5000万円から5億3000万円（前年同期700万円の赤字）へ、純利益を2億8000万円から4億5000万円（前年同期比3.0倍）へ上方修正した。自動車部品市場でコロナ禍前の水準以上の増産が継続していることや、半導体・電子部品市場も引き続き好調に推移し、機械部品事業、電機部品事業ともに予想を上回る見通しであることが要因。また、工場稼働率の向上や原価低減活動なども寄与する。

■ホットリンク <3680> 　617円　(+52円、+9.2％)

　ホットリンク <3680> [東証Ｍ]が続急伸、全体波乱相場のなか異彩を放つ強調展開をみせた。SNSを活用した販促支援ビジネスを手掛けるが、SNS効果を極大化させるため、コンサルやマーケティング、データ分析など各領域のスペシャリストを揃えニーズに対応。世界中のソーシャルビッグデータを保有しており、最先端のAI技術を搭載した解析ツールを活用し旺盛な需要を捉えている。業績は急回復局面に入っており、21年12月期営業利益は1億4700万円（前期は2500万円の赤字）を計画するが、2億～2億3000万円程度まで大幅増額修正の可能性が意識されている。

■第一三共 <4568> 　3,020円　(+215.5円、+7.7％)

　東証1部の上昇率8位。第一三共 <4568> が3連騰。前週末17日の取引終了後、英アストラゼネカ社とHER2に対する抗体薬物複合体「トラスツズマブ デルクステカン」（DS-8201）について、中国でのHER陽性の胃がん患者への三次治療を対象とした第2相臨床試験を開始したと発表。同試験は、2つ以上の前治療歴のあるHER2陽性の治癒切除不能な進行・再発の胃または胃食道接合部腺がん患者を対象に、同剤の有効性と安全性を評価する試験という。中国において、胃がんの罹患率は高く全世界の胃がん患者の約半数を占めていることから、中国のHER2陽性の胃がん患者に対する新たな治療の選択肢の提供を目指すとしている。

■ＵＥＸ <9888> 　491円　(+33円、+7.2％)

　ＵＥＸ <9888> [ＪＱ]が急反発。前週末17日の取引終了後、22年3月期業績予想について営業利益を12億～14億円（前期4億4700万円）とし、従来予想のレンジ（9億～11億円）から上方修正した。メーカーの値上げに対応した再販価格の見直しや半導体関連向けを中心とした好調な販売が利益を押し上げる。一方、売上高については410億～450億円とし、従来の430億～480億円とする見通しを引き下げた。上期(4-9月)において、直送取り引きの比率が想定を上回り、ほぼ当初予想の下限値となる見込みとなったことから、これを踏まえて修正した。

■ＨＩＳ <9603> 　2,464円　(+119円、+5.1％)

　エイチ・アイ・エス <9603> やアドベンチャー <6030> [東証Ｍ]、オープンドア <3926> など旅行関連株が全体地合い悪のなか買いを集めた。ここ全国的に新型コロナウイルスの新規感染者数が急減しており、株式市場でもワクチン接種が概ね完了する今秋の行動制限緩和に向けた期待感が高まったようだ。エアトリ <6191> やＫＮＴ－ＣＴホールディングス <9726> 、ＨＡＮＡＴＯＵＲ　ＪＡＰＡＮ <6561> [東証Ｍ]、旅工房 <6548> [東証Ｍ]なども高い。

■京三 <6742> 　535円　(+24円、+4.7％)

　京三製作所 <6742> が大幅反発し年初来高値を更新した。前週末17日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を740億円から750億円（前期比20.5％増）へ、営業利益を37億円から40億円（同3.3倍）へ、純利益を40億円から80億円（前期79億2100万円の赤字）へ上方修正した。本社工場で今年1月に発生した火災による影響が生じた生産体制の早期復旧に努めたことで、売り上げ時期の前倒しが可能となることが要因。また、工場火災に伴う保険金の受け取りも考慮したという。

■ＪＡＬ <9201> 　2,499円　(+107円、+4.5％)

　日本航空 <9201> 、ＡＮＡホールディングス <9202> など空運株が全体波乱相場のなか強い動きで目を引く。新型コロナウイルス感染者数の増加にピークアウト感がでるなか、貸株調達などを含めた空売り筋の買い戻しが株価に浮揚力を与えている。また。「世界的に脱炭素の流れが強まるなか、航空業界は環境負荷の少ないSAF（持続可能な航空燃料）への切り替えに取り組んでいる。バイオジェット燃料などクリーンエネルギーシフトの動きが本格化するなか、空運株の株価にはプラスに働いている」（国内証券アナリスト）という指摘もある。

■日本空港ビル <9706> 　5,020円　(+210円、+4.4％)

　日本空港ビルデング <9706> が全体急落相場のなか4日ぶり大幅反発。同社は羽田空港ビルの賃貸管理のほか羽田・成田の免税店運営などを行っている。21日は日経平均が600円超の下落をみせるなか、新型コロナウイルス感染者数がピークアウトしたことを背景に空運株などに空売りの買い戻しが目立つ状況にある。また、21日は東京市場だけでなくシンガポールなどアジア株市場で空運株が買われる流れになったもようで、市場では「バイデン米政権が20日に、新型コロナウイルスのワクチン接種が完了した人の渡航を11月上旬から一部認めるとの声明を出したことで、グローバルでの人の流れが回復するとの見方が、買い戻しを誘発している」（中堅証券ストラテジスト）としている。日本航空 <9201> やＡＮＡホールディングス <9202> だけでなく、同社にも収益機会が広がるとの思惑が投資資金の流入につながった。

■クレスコ <4674> 　2,156円　(+70円、+3.4％)

　クレスコ <4674> が大幅続伸、前週14日の高値2143円をクリアし年初来高値更新と強さをみせた。独立系のソフト受託開発会社で金融機関向けの実績が高い。AIやロボティクス分野に力を入れ、既有のアプリケーションのコア技術にこれらを融合して事業領域拡張を図っている。24年3月期に売上高500億円（前期実績397億円）を設定、更に30年度までに1000億円にする目標を策定しており、中期的な成長期待が強い。株価は8月11日に下ヒゲでつけた1759円を目先の底にその後一貫した上昇トレンドを続け、時価は18年2月以来3年7ヵ月ぶりの高値水準を走っている。

■ＨＫＳ <7219> 　2,006円　(+64円、+3.3％) 一時ストップ高

　エッチ・ケー・エス <7219> [ＪＱ]が大幅続伸。21日、環境省が公募した「令和3年度バッテリー交換式EV開発及び再エネ活用の組み合わせによるセクターカップリング実証事業」に伊藤忠商事 <8001> を代表企業として応募し、共同実施者として採択されたと発表。今回の実証事業は、複数のパートナー企業とバッテリー交換式のEVトラック、それらに搭載するバッテリーパック、バッテリーパック交換ステーションを開発することで商用車のEV化を促進し、物流網の脱炭素化を目指すというもの。HKS及び伊藤忠のほか、いすゞ自動車 <7202> 、ＪＦＥエンジニアリング（東京都千代田区）、ファミリーマート（東京都港区）が参画し、開発したトラックをファミリーマートの配送車として運用し、埼玉県の三郷中央定温センターから各ファミリーマート店舗までの走行実証を行うとしている。

■大紀ア <5702> 　1,848円　(+58円、+3.2％)

　大紀アルミニウム工業所 <5702> が大幅反発。前週末17日の取引終了後、22年3月期の配当予想について、中間・期末各18円の年36円から中間・期末各25円の年50円に増額修正した。なお、前期実績に対しては22円の増配になる予定だ。

■サツドラＨＤ <3544> 　2,223円　(+45円、+2.1％)

　サツドラホールディングス <3544> が反発。同社は前週末17日の取引終了後に22年5月期第1四半期（5月16日-8月15日）の決算を発表し、売上高は213億3500万円（前年同期比1.8％減）、営業利益は5900万円（同50.5％減）と冴えない内容だった。ただ、あわせて発表した1対3の株式分割を好感する向きが優勢のようで大きく買われた。第1四半期は、前年同期に発生した衛生関連用品や食料品などの特需が落ち着くなか、客単価は上昇したものの、来店頻度の減少に伴う客数減が響いた。なお、通期の売上高850億円（前期比2.1％増）、営業利益7億円（同9.3％増）とする従来予想は据え置いている。

■北越メ <5446> 　1,080円　(+20円、+1.9％)

　北越メタル <5446> [東証２]が3日ぶりに反発。前週末17日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、営業損益を収支均衡から3億2000万円の黒字（前期比41.7％減）へ、純利益を5000万円から2億7000万円（同63.0％減）へ上方修正した。売上高は285億円（同30.6％増）の従来予想を据え置いたものの、主原料である鉄スクラップ価格が想定ほどには上昇しない見込みであるほか、修繕計画を一部見直したことなどが寄与する。同時に、従来未定としていた中間配当を5円（前年同期25円）にすると発表した。期末配当は引き続き未定としている。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース