消費改革の関連銘柄としても注目

【買い】ビックカメラ（3048）

ビックカメラの株価が、二番底を付け、反転が期待できそうだ。
同社株価は、昨年12月11日に1724円をつけ、その後、下落してきた。12月25日には、1318円まで、短期間で23.5％もの調整を行い、その後一旦反発したものの、1月18日には、再度1315円まで下がり、終値は1334円まで戻して引けた。
　同社株価は、今年8月～9月にかけての時期と、10月にも、このような2番底からの反発に成功している。これまでの動きと類似した動きが期待できるなら、株価は1550円程度までの戻りが狙えるだろう。

　業績は引き続き好調だ。
2019年8月期は、経常利益で300億円乗せが予想されている。需要に細かく対応する商品構成や、外国人需要の取り込みが奏功するだろう。また、同社は仮想通貨やペイペイのような、いわゆるキャッシュレス決済に熱心だ。こういった消費改革の関連銘柄としても注目される。